アポロ月面着陸、ねつ造決定的証言。

今でも人類が月へ降り立ったと思っている方は、大勢いるのでしょうね。
当時私は小学校５年生でしたが、あの時の興奮は今でも忘れません。

時がたつにつれ数々の疑問が提示され始めました。
私自身、アポロ以降何故人類は月へ行かないのか不思議でたまりませんでした。
次第にその疑問を払拭する事は困難を極めるようになってきました。

空気のない月でアメリカ国旗がはためいている、または、複数方向から光源があるなどですが、バンアレン帯から外に出た時に受ける太陽風の問題も未だ解決できていません。
それが当時は何故出来たのでしょう？

最近になって、アポロ計画の当事者、ラムズフェルド、キッシンギャーが「あれはねつ造だった」と暴露してしまいました。

さすがにアメリカ本土では放映されなかったようですが、私たちは知ってしまいました。
そして、このねつ造メンバー、どこかで聞き覚えはないでしょうか？

ラムズフェルドはブッシュ政権下の国防長官。
キッシンジャーはロックフェラーの片腕。

アポロから９１１まで、ヤラセ国家アメリカの姿が浮き彫りになります。



貧乏で笑いが止まりません。誰か止めてください。

http://365info.biz/top.cgi?sid=suwaryuoh&gid=M

小沢一郎、失脚への陰謀。

東京地検特捜部の前身は、敗戦国日本の隠匿された軍需物資をアメリカが接収する為に、実質ＧＨＱが創設した組織である。

東京地検特捜部は、４７年（昭和２２年）に「隠退蔵物資事件」を契機に、東京地検で特捜部の前身「隠匿退蔵物資事件捜査部」 通称「隠退蔵事件捜査部」が発足した。

「隠退蔵物資事件」とは敗戦後、軍需物資の燃料・アルミ・銅・貴金属・食料約２,４００億円相当（現在の貨幣価値に換算して数十兆円）が行方不明となった。

この事件について、４７年３月、日本自由党の世耕弘一が「日銀の地下倉庫に隠退蔵物資のダイヤモンドがあり、密かに売買されている」と発言した。

この発言を契機に、連合国軍最高司令官総司令部経済科学局長のマーカット中将の指揮の下、日銀の地下金庫を捜索してダイヤモンドや貴金類を押収し、衆議院不当財産取引調査特別委員会は実態を調査することになった。

不当財産取引調査特別委員会が調査を開始したところ、その金の一が大物フィクサー・辻嘉六に渡り、大物政治家に金をばら撒き、政界への発言力を増して、自身に有利な事業展開を図ったことが判明した。

この事件を契機に、ＧＨＱの指揮下にあった検察庁に、隠匿退蔵物資事件捜査部（現・特別捜査部）が設置されたのだ。

東京地検特捜部から発動される指令を制御する背後組織は今も昔も変わらない。
東京地検特捜部の本質は、ＣＩＡの出先機関ということだ！

ここで歴代の政治家と過去の東京地検特捜部が扱った汚職事件とを組み合わせてみる。

・田中角栄　　逮捕　　　　　　　ロッキード事件
・竹下　登　　 失脚　　　　　　　リクルート事件　　
・金丸　信　　 失脚＆逮捕　　佐川急便献金＆脱税（国税庁との連携）
・中村喜四郎　 逮捕　　　　　　ゼネコン汚職　
・小渕恵三　　不慮の急死？　（真相解明が必要）
・鈴木宗男　　 逮捕　　　　　　 斡旋収賄
・橋本龍太郎　議員辞職　　　 日歯連贈賄事件　
・小沢一郎　　　　　　　　　　　　西松不正献金事件　
・二階俊博　　　　　　　　　　　　西松不正献金事件　

アメリカの支配者ユダヤの方針は、「民族主義者（愛国者）を潰せ！」である。
田中角栄元首相は、中国との国交回復をし、更には日本独自の中東外を展開しようとした。

アメリカの意に反する者は簡単に潰されるのだ。

それに恐れをなした国際主義者（売国奴政治家）は、アメリカに媚を売ることしかしなくなった。

例を挙げれば、清和会の流れを汲む岸　信介、福田赳夫、森　喜朗、小泉純一郎らの元首相連中は、立場が安泰している。
見事なほど対比しているではないか！！　
（中曽根康弘もそうだが．．．。）　

昭和４７年の総裁選を巡る攻防から始まった“三福戦争”は、時代と共に派閥が成長し、各々経世会、清和会と変わっていった。

批判を承知で思い切った発言をすれば、政権交代が叫ばれる中での政争の大元は、民族主義者（愛国者）と国際主義者（売国奴）との戦いとも言える！そしてまた旧田中派の流れを汲む愛国政治家が抹殺されようとしている。

つづく。

感動の官邸ドラマ。

このドラマを観て、感動のあまり椅子から転げ落ちました。
字幕が出ますが、展開が速いので全部読み切るにはある程度工夫が必要です。
それではごゆっくりご覧ください。

金融ユダヤ人、次のシナリオ。

狂産国家、中国で許される唯一のデモは「反日」だ。
共産党政権への不満も「反日」の形をとる。
地方では大学を出たのに就職のない不満知識青年層がデモで鬱憤を晴らす。
中国の田舎の青年たちには縁遠い日本との領土問題などデモの口実に過ぎない。
だが、黒幕＝アメリカ金融ユダヤ人にはそんな展開となるのは分かった上でのこと。

デモ激化で現コキントー政権に揺さぶりをかけて、2012年から始まる次の習近平政権の支配を盤石にしたい第三国の黒幕。

経済発展の陰で軍部の威光が消滅し、軍内部には不満が充満しているという。

反日運動から反政府運動に激化させて、それを口実に公権力で強圧的に取り締まり、緩んでしまった強権支配構造を再構築する。

共産党支配を強化するには時には暴動も大歓迎だろう。
海外からは「非民主的」と責められることになる。

欧米の批判に対抗して愛国心を煽り国内を引き締める。
結果、欧米日本との対立が激化して、2012年極東戦争への条件が整えられる。

日本では、当然ながら、極東戦争担当の前原某ネオコン割礼総理誕生への秘策が水面下で進行しているかもしれない。

中国が軍事大国化、日米と対立することで経済発展にブレーキを掛けられる。

極東アジアの経済的結合も阻止できる。
エクソンモービルの石油が供給し続けられる。

金融ユダヤ人の「無能で卑劣、創造する事を知らず、破壊しかできないになぜか世界を支配できる」構造がさらに続く....ことを期待している魂の穢れた人たち。
お前たちは人間のクズだな。

●中国デモ変質、反日スローガンに政権批判加わる　読売新聞 10月26日(火)0時24分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101026-00000034-yom-int

【広州（中国広東省）＝槙野健】中国陝西省宝鶏で２４日に起きた反日デモでは、「日本製品ボイコット」などの反日スローガンの陰で、官僚の腐敗に反対し、住宅価格の高騰に抗議するなど、政府批判や社会に対する不満を訴える横断幕も掲げられた。

２５日付の香港各紙が伝えた。今月中旬以降、反日デモは、貧富の格差が拡大する内陸部の地方都市を中心に相次いでおり、胡錦濤政権が最も警戒する社会不安の拡大につながりかねない事態となってきた。

報道によると、宝鶏のデモは、若者ら数百人が参加。市街地を行進したデモ隊は、「日本製品をボイコットせよ」などと叫ぶと同時に、「（官僚の）腐敗反対」「住宅価格高騰に抗議」などの政府批判や「多党制を推進せよ」と共産党の一党独裁を否定する横断幕も掲げていた。中には、「（台湾総統の）馬英九、大陸はあなたを歓迎する」と書かれた横断幕もあったという。

また、宝鶏のデモの様子を紹介したインターネットの簡易投稿サイト・ツイッターには、「宝鶏の人々は勇ましい。反日行為は反党行為に華麗に変化した」「宝鶏のデモは事態がまさに変わり始めたことを証明した」など、政権批判のデモを礼賛するような書き込みが相次いだ。

宝鶏など内陸部の地方都市は、沿海部の大都市との間で経済格差が開く一方だ。地方官僚と開発業者が癒着して、住宅価格を不当につり上げているとの見方も広がっている。民衆の不満はやり場のない怒りとなって、そのはけ口を探し求めている。そんな中、「反日」は格好の口実となる。「愛国無罪」といわれ、反日・愛国的なスローガンを叫んでいれば、公安当局も拘束など強硬措置をとりにくいとされる。デモ隊は「これを利用して、本来の目的である政権批判やうっぷん晴らしを断行した」（共産党筋）とみられる。

ただ、一党独裁否定となると、政権は一気に実力行使に出る。デモの中心人物らが拘束された模様だ。 最終更新:10月26日(火)1時9分

つづく。

ユダヤ権力構造の投影図。

以下の記事は「2012年の黙示録」に投稿されていた記事を引用させていただきました。
現在の日本の構図をうまく表現していると思います。

前回記事「進む一極集中」でも書かせていただきましたが、ビル・ゲイツがロックフェラーからロスチャイルドにシフトし、そのビル・ゲイツがロックフェラー傘下の「サンモント社」の大株主になったという事は、ロスチャイルドがロックフェラーを飲み込み始めたという事でもあります。

ロックフェラーにしても、相手がたとえロスチャイルドでも自分のものが瓦解していくのをただ黙ってみている訳ではないでしょう。
今、実にその攻防のまっ最中であり、その構図はそのまま日本の政治の世界にも反映しています。
詳しくは当ブログ「代理戦争」を参照ください。

この記事には関係ありませんが、今日のニュースで「テスラ・モーター」の電気自動車が取り上げられていましたが、この会社の名前の元になったニコラ・テスラこそ、今日の電磁波兵器の生みの親である事を改めて思い起こしてください。

テスラは生涯独身でしたが、一時ロックフェラーの娘と恋仲にあったようで、研究資金もロックフェラーが負担していたと伝えられています。

死後、彼の研究論文は全てロックフェラーの指示でアメリカ軍が回収したと言われており、そうしてできたのがアラスカにあるHAARPの施設なのです。

テスラは電磁波を使って陶器などを割ってみせたり、実際に地震を起こしてみせたと言われています。
その当時出来た事が、現在出来ない訳はないでしょう。

地震兵器の存在に疑いを持っている方は、テスラについて少し調べてみると答えが得られると思います。

それでは、ここから引用。


現在、世界では特にアジアにおいて、２つの権力争いが起きています。
それは支配者層に次の覇権国の指名をうけた中国と、もう一方は逆に見捨てられる米国です。　

日本国内には、かっての自民党内に親中国の田中角栄から続く派閥と米国追従派の清和会（岸、福田、安部、森、小泉）の二大派閥がありました。

今の自民党は米国追従派の清和会で占められてしまい田中角栄の子分、小沢一郎は民主に行きました。　

その民主党の中にも管、仙谷、前原は米国追従派であり、いわゆる反小沢と呼ばれる人達です。（いわゆる、清和会民主党支部＝影の声）

今回の尖閣問題で浮き彫りにされた日中関係ですが、その中国にも過去、反日教育などを徹底させ、日米と軍事衝突を望んでいる強硬派である江沢民いっ派と、出来るだけ争いを起こしたくない胡錦濤いっ派とに分かれており、一連の事件は江沢民いっ派の工作員が船長に化け起こした事件であり、それに答えた管政権と米国資本に乗っ取られている日本の主要メディアが一緒になって日本国民のナショナリズム化を煽るという形態が顕著に表れた事件だともいえます。

同時期である先月２４日、オバマ政権と東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の１０ヵ国首脳達が、ＮＹで中国との領有権、南シナ海域問題を軸に会議が行われました。

これも今回の事件の発端に関連性があると見ています。
なぜならば、仙谷官房長官が弱腰外交を実施した事によって、海洋領有権で期待していた日本がその実、当てにならないという事が分かり、東南アジアにおいても、やはり米軍が必要だという認識に変化した事実から、今回の事件での米海軍の重要性が再確認された事になってしまったからです。

すなわち今回の尖閣問題で、一番得をしたのはアメリカであり、沖縄米軍駐留は必要であるという既成概念を植付けることに米国は成功し、現にアメリカは日本に対し、米軍を撤退するどころか駐留経費の増額を要求してきています。

そして、日本は弱腰国と烙印され、中国は暴君国とレッテル張られ、共同開発するはずの海底油田も頓挫し、米国メジャーの石油をこれからも日本は購入せざる負えなくなりました。

また、日本の検察界にも、冒頭に述べた二つの権力争いが起こっている模様で、今までの米国追従であった検察が攻撃を受けている様相が伺えます。

去年の８月に、この掲示板にカキコ（検察が反米政治家を逮捕）した記事にも、あるように今、その牙城が崩れてきています。

二つの大国である米国と中国は今、お金である紙幣を刷るだけ刷って、実体経済が不況なのに、紙幣乱発でなんとか経済を繋ぎとめているのが現状で、いわば不況バブルの頂点に達してきているからです。

幕末、坂本龍馬は薩長についた味方である英国と敵方幕府方についた仏国が裏で繋がっていた事を見抜いていました。現在、今もそれは変わりなく、中国と米国は、裏で実は繋がっている事は明白です。

（正確には、裏で誰と誰が繋がっているというより、サンヘドリンと呼ばれるユダヤ地下政府が各地に対立構造を構築し（二元思想）、国家という枠組みを使う事によって自分たちの存在を消している。まさしく地下政府、透明人間。＝影の声）

つづく。

阿修羅が裏社会に乗っ取られた？

オウム事件と北朝鮮について少し書かせていただきす。
「オウム真理教」の実態は統一教会と創価の会員が中核を構成していました。
麻原をまつりあげ、その実体は統一教会出身の早川が握っていたとみられています。

統一教会の教祖、文鮮明はキム・イルソンと義兄弟の杯を交わしている。
北朝鮮は儒教の国ですから、この関係は重要です。
キム・ジョンイルと統一教会は濃い関係にあります。

統一教会を日本に持ち込んだのは、自民党を結党した笹川良一です。
笹川良一の朝鮮名は「文　尭」（前衆議院、笹川良一の二男の名前は笹川尭）と言われており、血縁関係も噂されています。

笹川が結党した自民党の流れを直接引いているのは自民党清和会。（小泉、安倍、福田、森、中川、小池など。現　町村派）
清和会と統一教会、北朝鮮の繋がりがお分かり頂けると思います。

話を元に戻しましょう。
オウムは当時ロシアで瞬く間に信者を5万人に拡大した事実がありますが、これらの信者は統一教会員にオウムの着ぐるみを着せただけの事でした。

オウムはロシア製AK４９というピストルを大量に所有しておりましたが、このピストルは北朝鮮製の弾丸を使用する事が出来ます。

オウム事件の目的は、極東戦争のため中国を引き込み巨大化させるための導火線でした。

オウムは松本でもサリンをまいていますが、地下鉄に撒かれたものとは違います。
松本サリンで使用されたサリンガスは、正真正銘、本物のサリンで北朝鮮製といわれています。
マンションの４Fや５Fに住んでいた方もなくなっています。
地下鉄でまかれたサリンは、未熟なサリンで上昇しませんでした。
ですから、騒ぎの割に、死亡者が少なくて済みました。

もちろん散布したのは早川たちではありません。
特殊な訓練を受けた者にしかできないようです。
実行犯は、あの人たちでしょう。
JAL123便の事故の時、真っ先に現場に入った人たちです。

うまく説明できていないと思いますが、もう少しお付き合いください。

オウムが日本国内でテロを起こす→在日米軍の基地も攻撃する。→在韓米軍が日本に集中する→韓国の38度線が、がら空きになる→北朝鮮が一気に南に侵攻する。→停戦中だった朝鮮戦争、いわば第二次朝鮮戦争が始まる→北朝鮮から日本が本土攻撃を受ける→日本が参戦する。

戦争になれば中国は北朝鮮を支援せざるをえませんので、つまるところ日中戦争に発展する。

さて、とりあえず以上の事を念頭に置いて次の記事を読んでください。

金融ユダヤ人の世界支配構造が目の前で瓦解していく....代わりに台頭するのは極東アジア（日中韓台露）

「インドネシアでおきたCIA主導の100万単位の虐殺事件」「ボリビアで統一教会が関与した麻薬・軍事クーデター」の類が日本でも近々に起こりうると論じた記事を阿修羅掲示板管理者が「板違い」を口実に3度も削除し、「今後リチャード・コシミズの記事の転載には、管理人の承認を必要とする」うんぬんとまで、排除の姿勢を明確にしてきました。

●阿修羅R・コシミズ記事「ＣＩＡ主導の大虐殺の歴史・統一邪教のコカイン・クーデター」削除について http://richardkoshimizu.at.webry.info/201010/article_30.html

●阿修羅R・コシミズの記事「ＣＩＡ主導の大虐殺の歴史・統一邪教のコカイン・クーデター」が削除されました
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201010/article_29.html

●ＣＩＡ主導の大虐殺の歴史・統一邪教のコカイン・クーデター
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201010/article_28.html

「板違い」は明らかに口実であり、リチャード・コシミズを排除する目的で因縁をつけてきたに過ぎません。
阿修羅掲示板と言う日本を代表する真相追及掲示板が、結局は、裏社会に乗っ取られた存在であったと見る必要がありそうです。残念です。

裏社会は、影響力のあるメディアの中枢に入り込み、活動の主導権を握る。
金や色の誘惑が乱れ飛ぶ。裏社会にとって不都合な言説を発信する人士をリストアップする手段に掲示板を悪用する。どうしても隠しておきたい部分には触れないように管理する。
最悪、強権を発動して見境なく排除する。

（阿修羅掲示板の「変節」については、最近、憂慮する声が高まっていた最中でした。コメント欄に常駐する似非右翼風味の下品な皆さんが、阿修羅の本体をも取り込んでしまったとみるべきなのか？）

裏社会にとって、計画中の「社会工学的アレ」....つまり、極東暴力革命計画を暴露されることは、どうしても避けたい最重要課題でしょう。
911内部犯行以降、日本では参院不正選挙、民主党代表不正選挙、反中前原某の外相就任、小沢冤罪引き摺り降ろし作戦、検察審査会による強制起訴謀略、尖閣衝突謀略、習近平の強引な主席確定と、日本でも中国でも、裏社会、つまり、世界ｺﾞﾛﾂｷ協同組合（組合長：D・ロックフェラー）主導による極東軍事衝突への準備が進んでいます。

ネット上の掲示板もまた、裏社会が嫌う煩いやつらをリストアップしておいて、テロの際に口を封じるための情報を収集する場として利用されている場合が多々あるようです。（たとえば、右傾化著しい2チャンネルなどは、単に統一教会の傀儡です。つまり、背後には金融ユダヤ人が控えています。金融ユダヤ人はCIAのオーナーです。今まで、個人情報収集に随分と活躍されたでしょう。）

● 「社会工学的なあれ」について
http://richardkoshimizu.at.webry.info/200803/article_23.html

長い間西欧社会をマイノリティー支配することで世界に君臨してきた金融ユダヤ人たちは、リーマンショック以来、疲弊し急速に力を失っています。
一方で、中国はユダヤ権力が与えたチャンスを生かして急速に経済発展を遂げ、今では金融ユダヤ人を脅かす存在に成長しています。

このまま放置すれば、世界第二位、第三位の経済力である日中にさらに韓国やロシアが統合して極東に世界最大の経済ブロックが出来上がってしまう。
つまり、金融ユダヤ人による西欧中心の世界構造が崩壊し、世界の中心は極東アジアになってしまう。

それを恐れて、ユダヤ人たちは、日中韓に飼ってきた豚を総動員して、必死にアジアの結合を阻止しようと企んでいます。
まずは、金融ユダヤ人の目論見を読んで対米隷属から離脱しようと試みた小沢一郎さんを排除し、言うことを聞く犬と豚で構成される菅政権を維持させた。

中国でも、尖閣日中衝突を捏造して、戦争捏造に協力してくれる江沢民派（上海派閥・太子堂）を側面支援し、結果的に「好戦派」の習近平の次期主席就任を確定させた。

日本も中国も金融ユダヤ人の思惑通り、排外的なゴロツキをトップに据えることで、東アジアの経済的結合を阻止し、対立関係を醸成する方向に誘導していく。
しかし、決定的な対立関係、そして戦争を実現するには、現実的な「テロ」や裏社会の姦計を知るまともな人士の口封じが必要になってくる。

つまり、インドネシアやボリビアで起きたCIA・統一教会の捏造した暴力テロと同様の蛮行を日本でも実行する必要があるのです。
その計画が、リチャード・コシミズの口から暴露され掲示板上で伝播されるのを裏社会はひどく恐れたのでしょう。
今回の掲示板管理者の「異様な」反応の背景は、裏社会の危機感の表れであると解します。

一時期、阿修羅とオウム残党の関わりが取り沙汰されました。
オウムとはすなわち、日本における北朝鮮勢力であり、極東アジアの軍事的緊張で利益を得る、日中が衝突すれば国家の存在が保証される北朝鮮の傀儡組織でした。

勿論、CIA宗教統一教会と深い関係もある。
NYの金融ユダヤ人と北朝鮮の利害が一致しているのです
金融ユダヤ人の手先を、北朝鮮系の在日や、中国の資本主義化に不満を持つ極左過激派（右翼を偽装中）が演じているというのが現実なのです。

ということで、阿修羅の管理者の異常な反応が、世の人々の覚醒をさらに促す結果になると思います。その意味で感謝します。（おそらく、これから似非右翼風味の日本語の不得意な下品な皆さんが、阿修羅管理者の擁護に必死に徘徊するでしょう。）このあたりの背後関係は重要なので、10月30日の沼津講演会でも詳説いたします。裏社会の皆さん、妨害歓迎です。すべて公開して、世に知らしめますが。ｗ

●緊急沼津講演！：10.10.30（土）リチャード・コシミズ静岡沼津講演会のご案内 「正しいニュースの読み方２」
http://dokuritsutou.heteml.jp/newversion/10_30_numazu.htm

ということで、「CIA・統一教会による過去の暴力テロ」について触れることが、裏社会にとって最大のダメージになるようです。皆さん、この点に集中して裏社会攻撃をいたしましょう。ネットでの情報拡散こそが、裏社会「駆除」の決定的手段です。

以上、リチャードコシミズ氏ブログから転載いたしました。

進む一極集中。

「サンモント社」という名前を聞いたことがあることでしょう。
この会社は遺伝子組み換え大豆を開発した会社として一般的には理解されていると思います。

「種子」を扱う会社で、それはロックフェラー傘下の種子会社であり、世界最大です。
将来的に種子の独占を狙いさまざまな遺伝子組変え種子を開発しているといわれています。

これら遺伝子組換え作物の特許を所有する多国籍企業にとっては「ターミネーター」と呼ばれる技術特許が富を生む源泉となっていおり、この技術を組み込まれた種子を捲いて育てても、できた種子は発芽しないように遺伝子が操作されている。

　言い換えれば、どのような状況においても一度この種子を導入した農家は必ず翌年も新たな種子を買わなければならないことになる。

いわば種子を押さえることで食糧生産をコントロールできるようになるわけだ。

　緑の革命を推進してきたロックフェラー財団やターミネーターを開発し、世界に普及させようとしている巨大なアグリビジネス、そしてマイクロソフトを通じて独占ビジネスに経験と知識を持つゲイツが世界の終わりの日に向けて手を結び、世界中から植物や作物の種子を収集している狙いは明らかだ。

これらのことは、コシヒカリや、ササニシキなど元々自分たちの種子に特許が課せられ、自分たちの開発した米を作るために他国に特許料を支払わなければならないという事だ。

こんな事はすでにキャラクター商品の世界では起きている。
円谷プロの「ウルトラマン」がまさにその典型といえる。

詳しくは当ブログ「緑の革命がもたらしたもの」を参照ください。

2008年9月15日のリーマン・ショックを境にD・ロックフェラー系の企業の資金状態が極めて悪いと言われています。

いまだに一人勝ちしているのはロスチャイルド系の企業だけのようです。

ロックフェラー傘下の企業が傷んでいる事は承知しておりましたが、まさかここまでとは思ってはいませんでした。

最近になってビル・ゲイツ（マイクロソフト）がロックフェラーからロスチャイルドにシフトしたという噂を耳にしましたが、これはやはり本当の事のようです。

日本国内でも、エクソンモービル系の石油会社が順次売却の決定がされました。

「リーマンブラザーズが破たんした。」
一体この事実は何を意味するのだろうか？

リーマンブラザーズはその前身は「ヤコブ・シフ」といい、日露戦争の時に日本に戦費を融通してくれた会社です。
かの、次代の寵児ともてはやされた「ホリエモン」に融資をしていたのもリーマンです。

リーマンは誰のものだったか。
言わずと知れたロスチャイルドのものだ。

つまり、ロスチャイルドがアメリカから資本を引き上げた訳だ。
「アメリカを見捨てた」瞬間が「リーマン破たん」「AIGの破たん」の瞬間でもあったのだ。

こうして眺めてみると地球規模的には「死にゆくアメリカ」が浮き彫りになってくる。

その「死にゆくアメリカ」にしがみつき、何としても「ドルの復活を」画策しているのがロックフェラー一族という構図になるだろう。

以下の記事はデービット・アイクの記事からです。
ユダヤの力がロスチャイルドに一極集中していく一つの過程でしょう。

戦争マシーン：ブラックウオーター、モンサントとビル・ゲイツ

Nation誌のJeremy Scahillの記事（Blackwater's Black Ops, 9/15/2010）で次のことが暴露されている。
世界一の傭兵軍隊Blackwater (現在ではXe Services)秘密情報サービスは多国籍企業モンサントに売却されていたという。

Blackwaterは2009年にイラクでの市民の虐殺を含む数多くの虐待行為が世界に有名となったので名前を変えた。同社は現在でも米国務省の「セキュリティー・サービス」の最大の契約者であり続けている。この会社は国家テロを行っているが、政府にはそれを否定する機会を提供している。

Nation誌の記事が発表されるのとほぼ同時に、Via Campesina誌はモンサント株が50万株、総額2300万ドルでビル＆メリンダ財団に買われたと報じた。これはビル・ゲイツが「慈善」という仮面を完全に取り去ったことを示している。

産業の歴史の中で、最もあからさまな2つの独占の結婚である。
ビル・ゲーツもモンサントもそれぞれの市場の90パーセント以上を独占している。これほどの独占は他には見られない。

ブラックウオーター、モンサントとビル・ゲイツは同じ図を３つの角度から見たものである。それは地球の戦争マシーンである。

つづく。

日中戦争を熱望するアメリカ。

既に何度もお話ししてきているように、ここ極東においての緊張関係の仕掛け人はアメリカである事を常に頭に入れておいてほしい。

先の韓国哨戒艇事件も、この度の尖閣諸島沖中国漁船衝突事件も、
古くは地下鉄サリンのオウム事件も、その背後で動いているのはCAIなのである。
詳しくは当ブログ「日中戦争を目論むアメリカ」を参照ください。

中国の体制に揺さぶりをかけるために子飼いにしている法輪功。
本部はニューヨークにある。
その法輪功にアメリカは公的支援を表明しているのは、なかなか露骨だなと思う。

まあ表向きには中国政府から迫害を受けている団体を、自由の国（うそ本当は隠れ共産国家）アメリカが人道主義的立場（これもうそ本当はCIAの下部組織）から支援するという事になっているのだろう。

中国共産党員はおよそ7000万人。
法輪功は、1億数千万人に達していると言われています。
これに新彊ウィグル地区の反中勢力を合わすと、支配層を軽く超えてしまう。

反対勢力を作り上げる事によって、対立構造を作り出し、自分自身はその間に入って、その時に応じて都合のよい方（儲かる方）に傾く。
これはユダヤの2元主義といって、まさしく支配の王道である。

法輪功以外にも中国政府の内部、軍関係者、官僚そしきにも、もちろん自分たちの意のままになる人間が送り込まれている。
もう一度言うが、かれらイルミナリティに潜り込めない組織は無い。

中国もまた、日本と同じなのである。

以上の事を前提に以下の記事を読んでいただきたいと思います。


東海アマよち引用させていただきました。
http://www1.odn.ne.jp/~cam22440/yoti01.htm

昨夜NHKでアフガンにおけるタリバンとの戦争が、「貧者の自殺攻撃対ロボット攻撃」として放映され興味深かった。
早ければ年内にも中国が尖閣を軍事占拠する可能性が強まっていて、アメリカの出方次第では、必然的に日本との軍事衝突に向かうことになる。

　日本が頼りとするアメリカと安保条約は、抜け道が多く、中国の保有する８００兆円の米国債を喉元に突きつけられたアメリカが、尖閣や沖縄を放棄して撤退する可能性は非常に強いと思うべきであって、その後は日本単独で中国と戦争になるだろう。

　何度も指摘してきたように、中国政権は民衆の利益を守る政権ではなく、官僚階級の特権・利権、資本家階級の利権を守るためのシステムである。

それは中国の底辺にいる奴隷大衆を犠牲にして成立している。
中国における奴隷階級は、ヘイハイズ（無戸籍者）と農民、合わせて十数億人もいて、中国政府はいつ消しても構わない余剰人口を１０億人と見積もっている。

その奴隷階級を日米に対する戦争によって殺害させることは、中国政権、官僚たちの利権とも合致することであり、命を弄び、殺してしまうことを躊躇するような政権ではない。
したがって、中国との実戦においては、殺害を承知で特攻をかけさせられる数億の死兵が相手になるわけだ。

　「数億の死兵」に対して通常戦争を行っても、悪臭を放つ腐肉の山を作るだけで、地球人口削減にすら効果が疑わしい。
喜ぶのはユダヤ系の「死の商人」だけだ。

　通常戦争では雲霞のごとく押し寄せる兵に対して押されて敗北する運命しか存在せず、かといって米軍の核兵器に頼りたくとも、アメリカはすでに逃亡しているはずだ。
核を使えば、一般市民にも惨禍が及ぶことが避けられない。

　したがって、とるべき戦略はロボット戦争しかなく、しかも絶対に殺害しないで行動力を奪うだけの戦闘が望ましい。

無数のロボットが行動抑制薬液弾を上陸兵に打ち込めばよく、しかも数日後に回復するようにすれば、国際世論からも日本と中国の国内世論からも大きな支持が得られるはずだ。

戦術的には、行動抑制は殺害の数倍の負担を与え、数百倍の恐怖心を与えて戦意を喪失させることができる。
「殺すぞ！」という武力恫喝よりも、大量の行動抑止兵が出る現実の方が桁違いにダメージが大きいのだ。

その介護に戦闘兵の数倍の手間と時間をとられる。
放置すれば中国軍内部から自軍への不信感が芽生えて崩壊してしまうからだ。

　現在、アフガンなどでは戦闘の大部分を無人機とロボットが担当し、そのオペレーターが後方の安全地帯で女性やゲーマーたちによって担われている。

世界でもっとも進んだロボット技術、生産体制、ゲーマーのオペシステムを抱えた日本にとっては、もはやこのスタイルしか残されていない。そこで自国防衛用に、大量のロボット戦争資材に向かうのは必然的だ。

日本にこれをやらせれば、とんでもない創意工夫に溢れた戦闘ロボットが無数に登場することだろう。

　しかし一番大切なことは、「絶対に殺害しない！」という原則だ。もし上陸兵を殺害するなら、怒りに燃えた雲霞のような兵隊が超超巨大な人海戦術で、日本人の全員を殺戮するまで戦闘が止まらなくなってしまうだろう。殺害しないで兵たちが生きていれば、日本への恐怖心が増殖し、元寇のような自滅に導くことができるかもしれない。

　何せ、中国の若者たちは「小皇帝」と呼ばれる我が儘放題の一人っ子ばかりで、規律などなきに等しく、他人からの命令も嫌い、嫌な仕事を拒否するどうしようもない無能ボンボンばかりなのだ。

彼らは、屁理屈と文句ばかり百人前だが、兵としての素質はほとんどない烏合の衆である。

　だから日本側がロボット戦争に持ち込めば、それを嫌って対抗して向こうもロボット戦争に向かい、双方のロボットによる代理戦争になるだろう。そこで、勝敗はロボットテクノロジーの量質とオペレーターの質にかかってくるわけだ。この意味で、日本は一方的に蹂躙されず、十分に対抗できる条件がある。

　今後は、まず日本で、急速なロボット兵器生産が進むにちがいない。これまでオチコボレと蔑まれてきた引きこもりゲーマーたちにも光があたりそうだ。
　
　しかし、ロボット戦争とはいえ、主役は人間でしかない。「人間の戦争」という本質を見失っては、戦闘だけが目的化し、「何のために？」という視点が見失われてしまう。

だいたい中国が不法な帝国主義侵略を行う理由も、経済成長によって武力が劇的に増大したものの、「使う相手がいない」ということで、軍部が自己主張し、自らの存在理由をアピールするために戦争をでっちあげているからである。

　中国政権だって尖閣が日本のものであることなど百も承知であって、それよりも中国海軍が太平洋に出るときに邪魔になる琉球諸島を日本から強奪したいという戦略のために口実をでっちあげただけのことだ。拡大した軍備を、なんとか実戦で試してみたいという軍部の要求が、この戦略を後押ししているわけだ。

　したがって、中国による当面の戦略的獲得目標は、尖閣強奪から琉球沖縄領有であって、中国海軍太平洋艦隊の縄張り確保であるといえよう。

もちろん８００兆円の原油利権がついてくる、もの凄く美味しいご馳走であって、このため、戦闘がなくて退屈な中国軍が、一度、犠牲者を出しても構わず日本やアメリカの軍事力を試してみたいと思っているのは間違いのないところだろう。

　かつて中国は領土問題が起きた場所で１００％必ず軍事衝突を起こしていることを忘れてはいけない。

　もはや尖閣軍事衝突は時間の問題であって、その予兆を見失ってはならない。例えば反日デモなどは、明らかにその兆しで、今後、日本企業に対する理不尽で強引な資産没収などが続くことだろう。

　昨夜の番組では、タリバンの絶望的な自殺攻撃と、アメリカの卑劣なロボット攻撃の対比が主題になっていたが、アメリカはタリバンの自爆テロが恐ろしくてロボットに托しているわけだが、戦争は人間がやるものであって、ロボットが怒りや憎しみを抱くわけではない。

イスラムの憎悪は全世界に伝播し、アメリカが卑劣な対応をすればするほど、アメリカ人に対する、どんな卑劣な攻撃を行っても許されるというイスラム全体の合意を醸成するだけの話だ。

　ロボット攻撃では、直接五感で相手を認識できないため、一般市民を殺戮するというミステイクの割合が激増するわけで、「動くものをすべて攻撃する」という自動殺戮に陥ってゆくことになり、殺される市民側のアメリカに対する憎悪を猛烈にかき立てる結果となるだろう。

　今後は後方のロボット兵器オペレーションシステムが狙われ、アメリカ本土におけるロボット産業やオペシステムが直接攻撃に晒されるだろう。全世界にイスラムは１４億人いる。イスラムには連帯互助が定められていて、アフガンにおける一般市民への殺戮に対する憤激は、１４億モスリムの３億アメリカに対する全面攻撃の必然性を増すばかりだ。

　ロボット攻撃にしたがゆえに、戦争が無差別殺人に変化し、アメリカ市民に対する無差別攻撃の理由を作り出してしまったことになる。
だが、人間がオペする以上、どこまでも人間が狙われることを忘れてはいけない。

オペレーターと指揮者がアメリカ本土にいれば、そのアメリカ本土が狙われることになる。

　それは必ず起きる！　アメリカに対する全世界１４億のモスリムたちの攻撃が着々と用意されている。アメリカがロボットに頼るほどに、憎悪と必然性が増すのだ。

つづく。

「ＮＨＫスペシャル」裏側。

きょうのNHKスペシャルをご覧になりましたか？
何もない貧困な街を破壊しつくすロボット兵器の実情。
貧者の選択「自爆」。

これを見て何を思ったでしょう。
「アメリカはひどいなぁ。」「アフガンの自爆テロって、意味あんの？」なんて思っている訳じゃありませんよね。

ニュースやドキュメンタリーはその裏側を読み解かなければ、一体何を言っているのかわかりませんし、なぜそのような事が起きているのかもわかりません。

池上さんの解説がいくら上手でも、物事の本質には触れません。

軍産複合体のアメリカにとってアフガンは武器販売の重要なデモンストレーションの場になっている事にお気づきでしょう。

何もない貧困の町を攻撃して何になるか？
ロボット兵器の格好の見せ場になっています。
しかも実戦ですから説得力があります。

貧困なアフガンが最後まで抵抗する事を彼らは知っています。
「神との契約」が何にも優先するイスラム世界。
それは日本人には到底理解できない宗教観から来るものです。

抵抗すればするほど、長引けば長引くほど、得をするのはだれか？

チェイニー、ラムズフェルドなど軍需産業を足場に持つアシュケナージのユダヤ人にほかならない。
そしてそのアシュケナージのユダヤ人の頂点に立つ、Ｄ・ロックフェラー。

世界の動向を決定するビルダーバーク、アメリカを牛耳るＣＦＲ。
アメリカ大統領などＣＦＲのスポークスマンにすぎない。
ＣＦＲの統帥は御歳95歳のＤ・ロックフェラーである。

武器を開発、製造すると当然それは消費しなければならない。
古い武器は不良在庫となる。
そんな事は許されない。

新たな戦争は新兵器の開発、製造、実演販売となり、不良在庫となるはずのものは、アフリカなどの部族抗争地域で消化される。

戦争には莫大な金がかかる。
武器の購入、消費は誰の金か？
言うまでもなくアメリカ国民の税金である。
足りない分は外債を募り、多くは日本に買わせ、日本国民から金を巻き上げる。

生き血を吸われ続けるアメリカ国民。
数え切れないほどに膨らむ若者の失業者。
この若者の失業こそが、若い命を自ら戦場にたむけるための彼らの常套手段だ。

今や、クーポンでの生活者が3000万人を超えているという、軍事超大国、アメリカ。
そのうちクーポン生活者のなかから、奇病、難病などが出てくるに違いない。
無駄飯食いのクーポン生活者は、彼ら支配階級の格好のモルモットだからだ。

彼らにとって、貧乏人や天涯孤独の人間など、虫けら以下の値打ちしかないのだ。

その虫けら以下に、「おまんまをただで食わしてやってるんだから、少しくらいは役に立っていただきますよ」と言いたいのだろう。

つづく。

グローバル化が意味するもの。

国際化、グローバル化と、何とこの言葉たちが美化されてきた事だろう。
戦後の日本は、アメリカが正しくて日本の全てが間違えであったかのような学校教育を通して、グローバル化の洗脳を受けてきた。

ステーキを食べ英語を話すことが最高のステータスのような幻想を見せられてきた。
パンや、バーガーを食べ、米を忘れ魚を忘れた。
戦後６０余年が過ぎ日本はどうなった？

医療がこれほど進んでも、癌死が増え続け、ジャンクフードづけにされた食生活で前頭葉で食事をすることを忘れ、食器や盛りつけの美しさ、わびさびの風情も理解できなくなり、口に入って、うまいか、まずいかの基準しかなく、腹が満たされれば良いだけの若者がどれほど多いか。

稼業が農家で自身も農業高校に通っているのに、キャベツとレタスの区別もつかず、何を食べてもうまいかまずいの判断しかできず、当然のことながら豚肉と牛肉の区別は、見た目でも、食しても見分けが付かない。
日本人としては脳死状態。

「個人主義」「自由」「プライベート」がもてはやされ、個人主義が蔓延し、家族が分断され、秩序が破壊され、人間関係が希薄になった。

個人主義、自由、プライベートとは「放任主義」に着ぐるみを着せただけの事。
社会から秩序を葬り去るための手段である事に気が付かねばならない。

世界の支配階級とは総理大臣や大統領の事だなんて、今更思っている人はいまい。
その支配階級であるイルミナリティが世界統一政府を樹立するために民族意識を排除し、国家の壁をなくす為の数多くの政策のうちの一つにすぎない。

世界はひとつ、人類みな兄弟、平和、友愛、何とその言葉の美しい事か。

しかし、これらの言葉は全てイルミナリティ、フリーメーソンの支配階級の中だけの話である事を理解したい。

われわれ一般人には全く関係のない事なのだ。
騙されてはいけない。

我々一般人は、あくまでも奴隷階級、もしくは家畜、またはそれ以下の虫けら同然なのだ。
いつ処分されてもおかしくない身分である事を忘れてはいけない。

便利、簡単、得、で大衆を誘導する。
クレジットカード、ETC、カーナビ、電子マネーは代表するものだ。

こうして個人情報を奪い、いつ誰が、何処で何を買い、いくら使って残高がいくらあるかまで、全て追跡される。
私たちはこうして丸裸にされていく。

ただし、その時代まで生き延びれればの話。