前原誠司は左か右か。

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「スロウ忍ブログ」で気になる記事を見かけましたので、取り上げてみたいと思います。
http://surouninja.seesaa.net/

記事↓

前原誠司は今でこそアメポチであるが、過去に部落解放同盟の闘士だったというから、その当時は所謂左翼勢力に所属していたのだろう。

にも関わらず、今やアメポチ反共カルト勢力側である。

恐らく、彼が左から右へブレたのは創価(反共カルト)幹部の嫁をもらった辺りからではないかと俺は推測している。
この時に左右両方の勢力を知る例の在日韓国人女性が前原誠司と創価嫁の縁談に関与していたのではないかな。

そして、この在日韓国人女性は当時、左側に付くよりも右側に付いた方が政治的に有利だと考えて彼を右へ導いたのだろう。

だが時代が変わり、結果、前原誠司は切り捨てられた。

前原外相辞任関連のマスゴミニュースを見ると“在日韓国人からの献金”としか報道していないわけで、そこから妄想するに、違法献金問題に火を点けたのは恐らく総連側＝左側勢力なのではないかと思われる。それまでは左側勢力もいつか利用すべく“旧友”前原誠司を泳がせていたものの、彼が右側へ取り込まれてアメポチ色が濃くなり過ぎたために今回切り捨てられたと。

元部落解放同盟の前原誠司がアメポチ反共カルトに右傾化したのは何故なのかが少し気になっていたのだが、これなら辻褄は合うのである。

以上。

皆さんは左翼と右翼が全く対照的な存在と考えていませんか？
別物と考えるとこれは理解がなかなか厄介な物です。

実はこの２つは双子の兄弟なのです。
いまシリーズで「ロッフェラー・ファイル」を書いていますが、読んでいくうちに理解できると思います。

目的地に向かう時、右回りと左回りがある事と同じ原理です。

考えてみてください、戦前の日本。
軍部が全てを掌握し全く自由のない時代でした。
しかし、日本は共産国家ではありませんでした。

今の北朝鮮はどうですか？
６５年前の日本と同じですね。
北朝鮮は共産国ですね。


時間差を取り除いてみてください。
この２つの国の体制は全く同じです。

また、この件については当ブログ関連記事として

・右翼と左翼
・近衛文麿

があります。


共産主義とは一部の大富豪が、（たとえば日本では天皇家、アメリカではロックフェラー一族、ヨーロッパではイギリス王室、ロスチャイルド家）富を独占するために考え出した陰謀、詐欺です。

表向きは金持ちの富を、貧乏人に拡散すると見せかけていますが、全くのうそ！
そんな嘘を真に受けて、共産主義に理想とロマンを夢見てはいけません。

北朝鮮では将軍様だけが金持ちですね。

つづく。
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ロックフェラー・ファイルNO.２

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前記事の続きです。

まえがき

かつて大英帝国の宰相を務めたベンジャミン・ディズレリはこう語った。
世界は裏舞台を覗いた事のない人間には全く想像もできない人物によって支配されている。
今日全世界が生み出す２０００兆円余りの富のうち、その１割に当たる２００兆円を自在に駆使して地球を動かしている人々が居ると言ったら、あなたは信じられるだろうか。

しかし、これは厳然たる事実である。
しかもそれは今から１０年前の話である（現在からは４０年前という事になります。）。

１９７４年１１月に発表された「ロックフェラー家の富に関する米国議員のための報告書」によれば、アメリカのロックフェラー一族が管理する財産は当時の推定だけでも６４００億ドル１９７１年末の１ドル３０８円（←スゴイ数字です！！）というレートで換算すると１９７兆１２００億円を超えアメリカの１０大産業のうち６社、１０大銀行のうち６行、１０大保険会社のうち６社を含む２００以上の多国籍企業を支配している。

エクソン、GM,フォード、クライスラー、GE,IBM,スタンダード・オイル、ＵＳすちーる、センチクス、シティ銀行、チェース・マンハッタン銀行など世界に名だたる世界企業のほとんどは、アメリカの最大の富豪ロックフェラー一族によって、直接、または間接的に支配されている。

その途方もない富は、今から１０年前（現在からは４０年前）既にアメリカの国民総生産の５０％を超え、今日の日本の国民総生産に匹敵する規模を持ち、人口１０億（３０年前には既に１０億というのも凄い）を誇る中国がようやく現在ようやく達成しようとしている国民総生産の２倍にも及んでいるのだ。

その後国際商工会議所のジャド・ポークは今世紀の終わりまでに２００ないし３００の多国籍企業が４兆ドル、約１０００兆円の資産を所有し、全世界の富の５０％以上を支配するだろうと計算したが今後の世界情勢に大きな変化がない限り、やがて、ロックフェラー一族は多国籍企業の富の大部分を手に入れ、日本株式会社の吸収に乗り出すだろう。（まったくもってその通りに具現化しています。）

国連の公式発表によれば１９８０年に日本は世界の富の９分の１１兆２０００億ドルを生産しアメリカは２兆６０００億ドル、およびEC諸国２兆７０００億ドルそれぞれの２分の１の経済規模に達した。

しかし一たび日本の富を生み出した背景を考えてみると、我々は石油、その他のエネルギー資源のほぼ１００％、食料の７０％を海外に依存している。

そして、石油と食糧の約５０％はアメリカのメジャーに抑えられ間接的にロックフェラーの支配下に置かれていると言っても過言ではない。

戦後から現在に至る世界の歴史にロックフェラー一族が及ぼしてきた影響力の大きさを示す者は右のような計り知れないとみばかりではない。

アイゼンハワーからカーターに至る歴代のアメリカ大統領と国務長官はいずれもロックフェラー一族の主催するCFR（外交問題評議会）のメンバーであり、財務長官や国防長官、CIA長官、国家安全保障担当特別補佐官といった要職のほとんどはロックフェラー一族の使用人といわれる、マクナマラ、シュルツ、ブッシュ、キッシンジャー、あるいはフレジンスキー等のＣＦＲメンバーによって占められてきた。

CFRの中心をなすRF&A（ロックフェラー家とその仲間たち）を率いるチェース・マンハッタン銀行の前会長、デービット・ロックフェラーにとってアメリカの大統領になるという事は格下げを意味するものと言われ、彼の夢は１９７３年に創設したTLC（トライラテラル　コミッション）日米欧三極委員会を軸に、西側世界の統合を進め、最終的に東西両陣営の大合併を実現して世界政府を樹立する事だとみられている。

以上のようなロックフェラー一族の富と権力の全貌に迫り、彼ら、インサイダーグル−プ、見えざる政府が１９世紀以来進めてきた世界支配の大計画を明らかにして本書は、おそらく２０世紀最大のレポートの一つと言えるだろう。

もし、著書の分析と予測が正しければ我々は近い将来かつてない金融大恐慌と世界的な食糧危機１９７３年のオイルショックを上回る大規模なエネルギー危機に直面し、これに対する適切な処置を誤れば、第三次世界大戦に巻き込まれて、ロックフェラーの支配する地球政府の管理下に吸収されるかもしれない。

既に１９８３年１１月、レーガン大統領の訪日前後からホワイトハウスの内部に設けられた対日監視委員会は９０年代の世界の力関係を変え得る日本の最先端技術をアメリカの管理下に置くため、日米防衛技術協力、その他の名目で日本の政治経済を支配する計画に取り組み始めた。

この対日監視委員会の議長はかつてフォード政権下でCIA長官を務めた副大統領のブッシュである。
彼がロックフェラーの意向をくんで対日政策の元締めになった事はカーター政権時代に作成されたロックフェラーの９０年代プロジェクトと無縁ではない。

１９８２年のIBMスパイ事件、悪魔の飽食キャンペーン、教科書問題等を皮切りとしてロックフェラー、CFRグループの対日攻勢は今後ますます激しくなるものと予想される。

ソ連の脅威を訴えて日米軍事同盟の強化を迫るアメリカの意図ははたして何処にあるのだろうか。
この点で本書の著者とも親しかったレーガン大統領の腹心の友、ローレンス・マクドナルド下院議員が１９８３年９月の航空機事件でソ連軍に撃墜されて不帰の人となった事実は我々に暗示的な教訓を示しているように思われる。

彼はアレンとともにソ連を背後から操り、アメリカの共産化を推し進めてきたのはロックフェラー一族のであると主張してきた有力な指導者だった。

我々ははたしてソ連や中国を背後から操り日本の完全支配を狙っているのは世界の億万長者であると結論すべきかどうか。

本書にはこのテーマを立証するとみられる幾つかの信じられない事実が紹介されている。
ここに取り上げられたウォーターゲート事件の真相は、ニクソンとともに辞任に追い込まれた日本の首相もまた、ロックフェラーグループの巧妙な陰謀に巻き込まれた犠牲者の一人であった可能性を新たに提起するものとみられる。

また、ニクソンの地盤を引き継いで登場したレーガン大統領のゆく手に待ち構える事件は必ずや日本の進路を大きくかえるきっかけを作りだすに違いない。

アレンが示す過去のデータは完全に現在の日米関係と東西問題を考え直す重要な視点を提供するものだ。

つづく。
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ロックフェラー・ファイルNO.１

今日からシリーズでご紹介する著書は今からおよそ３０年ほど前にかかれた「ロックフェラー・ファイル」（日本では「ロックフェラー帝国の陰謀」）です。

今となっては、なかなか手に入るものではないの転載させていただきます。
大変な作業になりますので毎日は無理だと思いますが、コツコツと作業に当たらせていただきます。

現代のミステリアスな政治的事件の数々を紐解く元になっている、「教科書」とも言うべき著書ですのでぜひ一読ください。

特筆するべきはこの本の推薦文を書いたマクドナルド下院議員が６か月後の１９８４年９月１日にソ連軍による大韓航空機撃墜事件で海の藻屑となった事でしょう。
マクドナルド議員はアメリカ大統領選挙にも出馬がうわさされており、反ロックフェラーの急先鋒でもありました。

ソ連軍による大韓航空機撃墜事件は、航空機の事件としては御巣鷹山に墜落したＪＡＬ１２３便の事件とならんで謎の多く残る事件で解決をしないまま「解決」された事件です。

誤字脱字がある場合は、前後の話の脈絡からつなげてください。



以下、マクドナルド議員の推薦文から始まります。

読者のみなさん、あなた方はアメリカに我々が想像する事も出来ないほど巨大な富と権力をもった億万長者がいる事を知っておられるだろうか。

その一族は地球の各地に１００か所も邸宅を持ち、２５００人の使用人を抱え信じられないほどのぜいたくな暮らしをしている。

彼らの富は、大国の富にもひってきし、大国の規模を超えて地球の全土にわたっている。

およそ１個人ないし１家族が一国の富を上回る私的な富と権力をもち、この地球上に見えない帝国を築いている事をあなたは想像できるだろうか。

これは全く信じられない事だが、アメリカには数世代にわたってそのような富を蓄え、金の力でアメリカばかりでなく全世界を支配しようとしようとしている闇の帝王がいる。
それは誰か・・・ロックフェラーである。

もし、ロックフェラー一族がその富に満足し、その富が彼らの欲望が十分に満たされてきたのなら本書は掛かれなかったであろう。
そして私が読者にこの本を読むよう強くお勧めする事もなかったはずだ。

ロックフェラー一族は、その飽くことなき野望を満たすために金だけでは充分でないと悟ると、自分たちが築き上げた莫大な富と社会的な影響力をうまく利用して、されに大きな権力を手に入れようとしてきた。

彼らの目指す権力はかつて古代のいかなる専制君主や暴君も夢想だにしまかった絶大な権力である。
地球の全てを覆う権力・・・それも単に物を支配するだけでなく、世界中のあらゆる人間を支配する権力・・・これこそ彼らが最終的に求める権力である。

ロックフェラー・ファイルはフィクションではない。
この本は読者の生涯でもっとも重要な話題となるかもしれない。

ここで取り上げられた事実は、簡潔ながら驚くべき説得力を持っている。
われわれはこれまで資本家と労働者は対立するものと考え、共産主義は億万長者の富を我々の手に取り戻す主張であると教えられてきた。

だがそれはそれは事実に反するのだ。
本書で明らかにされた事例をお読みになればわかる通り共産主義とは億万長者の富を否定するものではなく、逆に彼ら以外の資本家を倒し、労働者をさらに抑圧して、地球上のすべての富を億万長者が独占するために考え出された巧妙な陰謀である。

読者はロックフェラー一族がこれまでいかに社会主義者を背後から支え共産主義の世界支配に道を開き、全ての人間を超資本主義と共産主義が結びついた世界政府の支配下に置こうとしてきたかを知って愕然とされるだろう。

今から１００年以上も前、ジョン・Ｄ・ロックフェラー１世が思いつく限りのあくどい策をほどこしてスタンダード石油の基礎を固め、今日に至る独占支配のレールを敷いて以来、ロックフェラー一族に関しては図書館を埋め尽くすほどの本が書かれてきた。

私はそれらの多くに目を通して見た。
しかし私の知る限り、本書のようにロックフェラー一族の最も重要な秘密、つまりロックフェラー家とその仲間たちが、少なめに見ても過去６０年間にわたり、その財力にものを言わせて先ずアメリカを、ついで世界全体を政治的に支配するという恐るべき計画に注意深く従事してきた事実を明らかにした本は一冊もなかった。

この計画は、共産主義の陰謀だろうか。
確かにその通りだろう。
しかしそれは共産主義をも超えた壮大な陰謀の一部でもある。

我々の想像を絶する国際的な広がりをもち、何世代も前からひそかに計画を進め、信じられないほど邪悪な意図をもって行動する彼らの存在は、我々の歴史に対する見方を改めさせずにはおかない。
読者の皆さんは本書を読み進むにつれ、彼らの計画の真相にしばし唖然とし、時には不快感を催し、同時に随所で思いがけない真実を発見されるであろう。

著者のゲイリー・アレンは、本書の中で従来断片的にしか扱われる事の無かった数多くの事実をまとめ上げ、ロッフェラー一族の巨大な富と権力が如何にして形成され、彼らが何を目的として行動してきたかを明らかにする素晴らしい仕事を成し遂げた。

これにより読者は、今まで必ずしもそのつながりがはっきりとしなかった幾つかの事件について、その背後には世界政府実現を目指す彼らの意思が働いている事を確認する事が出来るであろう。
とにかくこの驚くべき事実を扱ったこの「ロックフェラー・ファイル」をぜひお読みいただきたい。

本書の内容をお読みになれば、読者はなぜロックフェラー一族が現在の政策を推し進めているのか、また彼らは何を目指し、我々を何処へ連れていこうとしているのか、そして我々はなぜかれらの圧力
に屈してはならないのかがお分かりになるだろう。

私は読者が一人でも多くの友人にこの本をお勧めくださる事を心から願っている。
本書はまさしく我々すべての運命にかかわっているのだから。

つづく。







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マヤ暦の「最後の審判」。

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■マヤ暦の終わる日は2011年10月28日

今回はマヤ暦の終わる日は2012年ではなく2011年10月28日だと断言する
スエーデン人の医学者、カール・ヨハン・コルマン博士についてのご紹介です。

コルマン博士は、もともとストックホルム大学でPh.D（博士号）を取得した
生物学者で、以前はワシントン大学のシニアリサーチャーや世界保健機関の
研究員を努めていた経歴があるという。

現在はスウェーデン国立ダーラナ大学で環境工学を教えているが、1979年以来
マヤ暦に関心を持ち、1990年代の初めからもっぱら研究分野をマヤ暦に絞り、
ネットを中心に数多くのエッセーを発表している事で知られている。

このようにコルマン博士は、もとは自然科学の研究者であったというバックグ
ラウンドを持つ異色の研究者なのだ。

コルマン博士は独自の研究によってマヤ暦の始まる日付を見直し、そこから
終わりの日を2011年10月28日と割り出したという。

そして、その日付を起点に過去の歴史を研究し、生物の進化からヨーロッパの
歴史、近年の情報技術の発展までが、一定の秩序で起こっていたことを証明した
のだ。

2008年のリーマンショックやドルの弱体化を示唆する発言もしており、
未来予測の精度の高さでも注目を集めていて博士の研究は欧米の金融関係者を
中心に「コルマン・メソッド」として知られている。

コルマン博士はマヤのピラミッドなどに刻まれているさまざまな痕跡から、マヤ
には10億年以上の時間の単位が存在していると考えているようである。

だが、実際の長期暦はこれよりもはるかに長い時間をカバーしているのではないかと見ているようだが、実際の長期暦には以下のような9つのサイクルが存在していると解説している。

9つのサイクルには宇宙的な進化のリズムにしたがって割り当てられたそれぞれの意味があるとされている。

それぞれそのサイクルの名称がその期間の意味を表しており、名称はそれぞれのサイクル
の特徴を分かりやすくするためにコルマンが便宜上命名したものである。

さらに、各サイクルはそれぞれ開始時期が異なっているが、しかし、各9つの
サイクルが終了する日はすべて2011年10月28日なのだという。

ちなみに、その期間は時間が経過するごとに極端に短くなってくる。これは
時間がスパイラル(螺旋状)に進んでいるためだ。

第1サイクル
Cellular(細胞形成)─開始年164億年前に開始
＝多細胞生物の発生

第2サイクル
Mammalian(哺乳類)─開始年8億4000万年前
＝哺乳類の発生

第3サイクル
Family(家族)─開始年4千100万年前
＝社会単位としての家族の発生

第4サイクル
Tribal(部族)─開始年2百万年前
＝部族の発生と道具の使用

第5サイクル
Cultural(文化)─開始年10万200年前
＝農業と宗教の発生

第6サイクル
National(国家)─開始年5116年前
＝さらに大きな単位としての国家の形成さらに大きな単位
　としての国家の形成

第7サイクル
Planetary(惑星)─開始年西暦1755年
＝国家の枠を超えた全地球的な意識の形成

第8サイクル
Galactic(銀河系)─開始日1999年1月4日
＝物質を超えた意識の発生

第9サイクル
Universal(全宇宙)─開始日2011年3月9日
＝人類の意識進化の最終局面

コルマン博士が考えるマヤ暦とは、多細胞生物の生成に始まり、
人類が物質文明と物質的価値観の発展を通過しながら、最終的には
人間がもともと持っている自らの精神的な存在の姿を具現してゆく
過程のシナリオを具体的にわれわれに伝えてくれるものなのだ。


博士はマヤ暦を「人類と地球と宇宙が一体化した進化プロセスの道程表」
として捉えている。その終わりは人類の「進化」の完成の時であり、決して
世界の終わりとしては捉えていない。

マヤ暦の終わる2011年10月28日の日は、「愛と全体性の黄金時代への
幕開け」と考えていると博士は語っている。

では、新世界の幕開けまでには何が起こるのか。さらに我々はこれから
起こるイベントをどのように捉えればいいのだろうか。


■2011月3月9日から始まるマヤ暦の最終章
これからの地球は、既存の国家システムが崩壊へと向かい、アメリカの覇権
も終わりを告げる…というのが博士の解釈である。

米ドルの崩壊や、中東で起きている市民による社会秩序の崩壊などがすで
に現実として起きてきている。
まさに、現実の地球は、博士が説く「コルマン・メソッド」通りに動いて
きているのだ。

最新の論文でコルマン博士は次のように述べている。

「第9サイクルの期間は234日だ。このサイクルでは、第8サイクルまで
に達成された進化がさらに加速し、意識の進化が完成する。

これまでのサイクルでは、人間の左脳と右脳のどちらか一方だけが強化されたが、
第9サイクルでは、左脳と右脳が統一した統合的な意識を出現させるため
のエネルギーが現れるのだ」と。

つまり、2011年2月10日にはじまる第9サイクルは、人類の「意識進化」
の最終局面であり「左脳と右脳が統一した統合的な意識」が重要だと
博士は説いている。

さらに重ねて博士は次のように説いている。
「これまでのサイクルでは人間の左脳と右脳のどちらか一方だけが強化
されたが、第９サイクルでは、左脳と右脳が統一した統合的な意識を
出現させるためのエネルギーが現れるのだ」とも。

つまり、これは言い換えると、抑圧されてきたものが統合を求めて噴出
してくるということを指していると解釈できる。
言い換えるならば、「抑圧されてきたものの噴出と統合」というのが、第９
サイクルのテーマだということでああるのだろう。

いま現実に中東で進行している市民による革命的行動は、まさにコルマン
博士が指摘することが現実に起きていると受け止められる。
また、ウィキーリークスによる「国家の秘密暴露なども、これに該当する
だろう。

つい先日発表された最新論文で、コルマン博士は「2011年3月9日は
統一の波の幕開けの日だ」と説いた。

博士によれば、2011年3月9日からは、かねてより説いてきたマヤ暦の
最高段階である第9サイクルのボロン・ヨクテ・クーの波が活動する
のだという。

注）ボロン・ヨクテ・クーのそれぞれの９つのサイクルは、７つの昼と
６つの夜の１３の期間で構成されている。

これは、ハバルトゥンと呼ばれ、昼と夜の一つの期間が１２.６億年続く第１サイクルから、
一つの期間が１８日で終わるウアグアクラハンクと呼ばれる第９サイクルまですべて同じである。

これは、ひとつ上のサイクルになると、時間は２０倍加速することを示している。
そして２０１１年１０月２８日になると、９つのサイクルのすべてのエネルギーが完全な姿で現れるのだ。

これこそボロン・ヨクテ・クーの碑文にある「王位の象徴を身につけたボロン・ヨクテ・クーが
完全な姿で復活する」ということの意味である。

９つすべてのサイクルが同時に終了するので、９つの波が全体として現れる。
古代マヤやこの時代の人々は宇宙的な力を「神」として人格化して考えてい
たが、現代人はそれを「９つのエネルギーの波」として理解していることを
考えると、このような比喩的な説明はなんら不自然ではない。

第9サイクルの期間は234日間だ。
このサイクルでは、第8サイクルまでに達成された進化がさらに加速し、意識の進化が完成する時を迎えるのである。

これまでのサイクルでは、人間の左脳と右脳のどちらか一方だけが強化され
たが、第9サイクルでは、左脳と右脳が統一した統合的な意識を出現させる
ためのエネルギーが現れるのである。

これが第9サイクルの目的である。
ここでいったん立ち止まり、我々がいる
「いま」というときについて考えて見るべきだと博士は説く。

命のあるすべての生物、なかでも我々人類は第8サイクルまで進化してきた。
そして、いま我々は第9サイクルという頂上に達しようとしているのである。

これから始まる第9サイクルは、古代マヤ人がいう「ボロン・ヨクテ・クーの完全な姿での復活」であり、それは宇宙的な意識進化の計画の完成なのだと博士は強調する。

第９サイクルの期間は234日間だ。このサイクルでは、第8サイクルまでに
達成された進化がさらに加速し、意識の進化が完成する。
これまでのサイクルでは、人間の左脳と右脳のどちらか一方だけが強化されたが、第9サイクルでは、左脳と右脳が統一した統合的な意識を出現させるためのエネルギーが現れるのだ。

2011年3月9日からは、いよいよ統一意識が出現する過程がはじまる。
したがって、2011年は他の年とは異なる＜特別な年＞なのである。

今年は、我々が「宇宙の計画の共同の創造者」となれるかどうかが決められ
る最後のチャンスが与えられる重要な年なのだ。
コルマン博士は、新年から動物の大量死に関する報告が相次いでいるのは
特別な意味があると説いている。

それについて博士は語る。
「動物の大量死は、人類が地球の生態系のバランスを極限まで壊してし
まったこと、及びマヤカレンダーの9つの波がすべて現れ、波動が上がっ
ていることが原因なのだ」と。

つまり第9サイクルでは、「統合意識の出現」でわれわれのあり方が根本的に
変化してしまうはずなのであり、これこそがまさに宇宙的な計画（＝神の計画）
なのだと博士は考えている。
「統合意識の出現」を実現するためには、大きな宇宙的エネルギーが必要になる。

そのための変化が、全世界で起きている動物の大量死に表れているのだと博士
は説いている。
さらに重ねていうならば、第９サイクルは世界を救ういわば「最後の審判の日」
ともなると博士は語っている。

さらに博士によればユニバーサルアンダーワールドのリズムは、2011年3月9日
からはじまる9日間の集中的なエネルギーの上昇と、それに続く18日間（9日＋
9日）の集中的な下降期が続き、その後にはまた18日間の上昇期が続くのだという。

博士はボロン・ヨクテ・クーの完全な復活を実現し、第9サイクルの波が現れ出
るためには、我々はこのリズムに乗るべきなのだと説く強調している。

なお、博士は2011年3月9日の第9サイクルの開始日に、世界中の人々
に意識を重ね合わせる儀式に参加するように呼びかけている。

そして、ユニバーサルアンダーワールドのリズムに合わせて意識を持つこと
が、われわれ一人ひとりがマヤ暦の示唆する「人類の最終進化」を成就させ
ることに繋がるのだと説いている。

つまり、マヤ暦が指し示すこの宇宙の時の流れに乗れない魂は、「最後の審判」
の波の中で分離することになるのだろう。

つまりこれまでマヤ暦にネガティブな対応している人々や無関心だった人々、
さらにはいまだ学習が終わらない人やチャネラーやヒーラーと称する人たちに
頼りきり精神的に自立できていない人々は＜魂＞の完成を見ずにおそらく分離
される側に立たざれるに違いない。

その結果は、3月9日から数えて234日後にわかる。
3月9日はまもなくやってくる…..。

コルマン博士のマヤ暦の分析を知っただけでも、このメルマガの読者
には「人類の最終進化」のチャンスは残されているといえるだろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

宇宙の法則研究会より。
全文。

マヤ暦、フォトンベルト、アセンションの３点１セットで語られてきた最も核となる部分についてです。

以前フォトンベルトを「太陽問題」と言葉を置き換え取り上げてみましたが、ここからアセンションに行くのはどう考えても、眉唾ものなのです。

フォトンベルトからアセンションに移行する過程に、よく使われる根拠は、ニコラ・テスラのフィラデルフィア実験です。

事の真偽のほどは判りませんが、やはり無理があるのではないかと思います。
この度のマヤ暦の関するレポートはマヤ暦を研究している人のまかには、このような説があるのだという認識で良いのではないでしょうか？

これを鵜呑みにしてしまうと、まんまと人口アセンションにはまってしまいます。
むしろ、アセンションを信じ込ませるための情報流出と考える方が現実味があります。

当ブログ関連記事。
・アセンションに騙されるな。(アセンションでサイト内検索をかけるとかなりの数が検索されます）
・フィラデルフィア実験。
・ニコラ・テスラ


つづく。



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拝啓、前原誠司 様。

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拝啓、前原様。

この度のあなたの献金問題の表面化で、２０１２年体制の一角が崩れるかもしれません。
大変喜ばしい事です。

さて、あなたのこの度のスキャンダルにお発覚は何を意味しているのでしょうか？
ポイとビールの栓のように、お払い箱のされたのでしょうか？

ユダ金達に「前原は役に立たん」と捨てられたのでしょうか？
あなたの次にユダ金連合が担ぎ出すのは誰でしょう？

いずれにしてももうあなたの事は忘れてしまいたいのです。

TO　SEIJI　MAEHARA

夜更けの電話、あなたでしょ？
もう二度とかけてこないで。

もう二度と顔を出さないで。
疲れ果てた、あなた私の幻を愛したの。

FROM　ヒラリー・クリントン。

つづく。
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日本を潰せ。（第２夜）

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前記事の続き。

潜在的闘争心を抜き取られた日本人

　 敵対する国家・民族・集団・個人を打倒するためには、軍事力や政治力などを用いて相手を屈服させる。
相手が弱い場合は、この方法で短期間に勝負はつくものである。

　 だが、相手が強大であったり、互角の力関係の場合には、陰謀をめぐらし、さまざまな機略に富んだ手段を用いなければならない。
それには２つの方法がある。

　 ひとつは、相手から潜在的闘争力を奪い、精神や肉体を虚弱化することである。
もうひとつは、相手方の中に反対勢力を作り、それを支援して互いに戦わせ、内戦に導いて消耗・疲弊させることである。

　 日本は伝統的に“強い国家”である。
国民のレベルも高く、精神も充実している。
このような国を屈服させるには２つの方法を同時に用いなければならない。

　 「潜在的闘争力を奪うための手段」には次のようなものがある。
　● 麻薬など、習慣性の強い薬物を大量に供給して、健全なる精神と肉体を破壊する。
　● ポルノや風俗産業を拡大して性的快楽を大量供給する。
　● スポーツや映画、音楽等の娯楽を大量に与える。
　● 男子を軟弱化し、女子の闘争心をあおる。
　● マスコミを総動員して愚民化をはかる。
　● 輸入食品の中に特殊な薬品を混入して肉体の虚弱化をはかる。
　● 公害など環境汚染を促進して肉体の破壊を促進する。
　● 新興宗教の信者としてマインドコントロールする。

　 そして、もうひとつの「反対勢力構築の方法」は次の通りである
　● フリーメーソン組織を強化・育成する。
　● 政党を結成して国政奪取の機会をうかがう。
　● 戦闘的宗教集団を設立して、組織拡大および武装闘争を行なう。
　● 犯罪集団、マフィアを拡大強化する。
　● スパイ組織を構成して情報収集を行なう。

　 日本では、以上述べた手段や方法は、すべて実行されている。
特に、日本のように一度世界大戦で敗北したような国は、「世界支配層」にとって何をするにしてもほとんど自由である。それは闘争心の劣化や反対勢力の構築に加えて、体制側すなわち権力側にも言うことをきく人材を自由自在に配置できるからである。
日本では、政治、経済、知識人、マスコミの中枢はユダヤ・フリーメーソンとして「世界支配層」にいつでも奉仕している。

　 日本の歴代首相、外務大臣、大蔵大臣、文部大臣、防衛庁長官、日銀総裁などのポストはすべて秘密組織のエージェントでなければ座ることができない。
経済界もしかりである。
経団連や日経連、経済同友会、日本商工会議所の財界４ポストは、普通の人間ではよほどのことがない限りなれないであろう。
大企業のトップもそうである。


　 学者や知識人、ジャーナリストも、テレビや新聞、各種雑誌に多く登場する場合、たいてい「世界支配層」のスポークスマンを務めている。
彼らが実力だけで有名になることはあり得ない。

　 マスコミに登場するのは、繰り返し「世界支配層」に都合のいいことを並べ立てているからである。
真実を述べる者は言論界から抹殺される。

　 こうしてみれば、日本は体制、反体制、潜在的闘争力のすべてをコントロールされていることになる。
そういう意味ではもはや救いようのない国だと言っても差し支えない。

けれども、それでもなお「世界支配層」が日本に対して警戒を緩めず、発展の阻止と国民的精神の破壊を企図してくるのは、日本民族の魂の奥底に宿る優れた資質を恐れているからに他ならない。
日本と日本人は、手を緩めれば必ずその潜在能力と努力によって発展興隆し、やがては強大なライバルになるからである。

　日本の安全を破壊するユダヤ工作員が暗躍　　

　 日本弱体化計画は１９７０年代後半から強力かつ執拗に行なわれてきたが、９０年代に入り、その動きは急激に速度を増してきた。
そして１９９５年には一段とピッチが速くなってきている。
日本民族絶滅計画が強力に発動されているのである。
　
すでに日本では麻薬や拳銃の密輸事件が多発、一般人への浸透も顕著になってきた。
麻薬の蔓延は社会劣化の元凶とも言えるものである。
また拳銃の所有も、以前は暴力団など特殊な団体や組織に限られていたのだが、今では金さえ払えば一般人でも手に入れることが可能になった。

　 治療方法をめぐって逆恨みしたサラリーマンが、通勤途中の医師を駅改札口で射殺した事件はまだ記憶に新しい。
犯人はトカレフ型拳銃をおよそ１００万円で暴力団から入手し、ひそかに犯行計画を練っていたという。

　 また名古屋では住友銀行の取締役名古屋支店長が自宅の前で何者かに襲われて射殺された。
その鮮やかな殺しのテクニックは、日本における銃犯罪が国際的レベルに達したことを物語っている。

　 全国的に多発する発砲事件や、それに伴う犠牲者の数も増加してきた。
中には意味不明の事件すらある。
静かな日本社会をかき混ぜ、意図して騒乱を起こしているかのようである。
多くは暴力団やヤクザのせいだとして、警察は取り締まりを強化しているが、無差別発砲事件を起こしている組織は、日本社会の安定と秩序を破壊するために特殊な任務を帯びた工作員であると考える方が合理的だろう。
　
大麻やコカインなどの麻薬常用者も急増している。
麻薬の社会への影響は計り知れないほど大きい。麻薬の浸透は国家存亡の危機とも言える一大事である。逆に国家転覆を狙う者から見れば、麻薬は有効な手段である。
日本の国家崩壊を画策する「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンが日本の内部にいる手先と組んで、武器や麻薬の浸透をはかることは当然の行為であろう。
用心すべきは日本である。

　日本人の脳を白痴化し、精神を堕落させる計画　


　 日本を内部から弱体化する方法のひとつに、日本人の脳を白痴化することや精神を堕落させることがある。
書店に溢れんばかりのマンガ本やポルノ雑誌は、青少年の心を確実にむしばみ、軟弱化している。

　 朝の通勤電車でよく見かける若者のマンガ本愛読風景は、日本人がもはや物事を真摯に考える能力を失いつつあるかのような危機感を抱かせる。
日本人の活字離れは相当な勢いで進みつつあると聞く。
日本人の白痴化はものすごい勢いで進んでいるのである。

　 ヨーロッパやアメリカではポルノショップが所々にあり、日本とは比べものにならないほどの過激な本やビデオテープが売られているが、大量の読者をかかえる「一流」週刊誌の冒頭にヘヤーヌードをあからさまに掲載する習慣はない。

　 日本の週刊誌は毎週毎週とめどなく社会に害毒を流し、日本の品位を落とし続けているのだ。
もしこの行為が意図的に行なわれているならば、週刊誌各社は日本社会劣化に一役買っていることになる。

　 日本人を娯楽漬けにしようとする計画も進んでいる。
日本にＪリーグが導入されたのも、日本人の視点を政治や経済・軍事情勢からそらすためのものである。

　 テレビ各局も白痴番組を流し続けている。
クイズや料理グルメ、旅行、ファッション、バラエティなど、おもしろおかしい番組が大量に供給され、肝心のニュース番組もほとんどが国内ニュースであり、重要な海外ニュースは後回しである。
しかも、本質を伝える解説は何もない。
このようにして日本人を愚民化する計画は着々と進んでいる。

　日本の銀行を次々倒産させる遠大な計画

　 「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営が日本を一刻も早く没落させようと考えていることは当然であるが、日本にとどめを刺す上で絶対に必要なことは日本の金融システムを崩壊させることであろう。つまり、究極的には日本の銀行を倒産させることだ。
とは言っても、日本の銀行は世界に冠たる資金量を誇り、ちょっとやそっとでその基盤がぐらつくものではない。

　だが、銀行が巨額の不良債権をかかえれば当然その体力はむしばまれる。
では銀行にいかにして膨大な不良債権をかかえ込ませるか、である。

　明治以来の間違った国策を至急修正せよ　

　 日中戦争は１５年戦争とも言われ、満州事変より日本降伏までの間に中国大陸では数多くの激戦と悲劇が繰り返された。
日本はなぜ中国を敵として戦わなければならなかったのだろうか。
日本が中国を侵略して得られたプラス面は何ひとつなかった。
結果として両国の間に多大な損害と深い悲しみだけを残しただけである。

　 本来優しい草食動物の代表である日本人が、過去の歴史において間違った選択をし、あたかも肉食獣であるがごとく変身した背景には、日本の政治、軍閥の中枢に「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの手先が多数巣くっていたという事実がある。

　彼らは日本を凶暴化させ、破滅へと導いた。明治においては、大久保利通や伊藤博文らであり、大正・昭和においては、西園寺公望、牧野伸顕、岡田啓介、米内光政、山本五十六、大本営参謀本部の面々など、枚挙にいとまがない。

　 日本のユダヤ・フリーメーソンたちはいつまでも日本の破滅を画策している。
アジアの中で日本だけが鼻つまみ者になり、孤立化することを策動しているのである。
日中戦争の勃発と拡大、そして太平洋戦争の開戦もすべては仕組まれたものであった。
無知な日本国民はそれを知らされず、日本の政治権力の中枢に巣くったこれらエイリアンたちによって日本は翻弄され続けてきた。
当時の日本人には、その陰謀を見抜き、国内に対抗勢力を形成することなど不可能であっただろう。日本の民衆はあまりにも無知で無力であった。

　 日本は最大にして最強の政治権力を保有した大本営陸海軍（その中枢はユダヤ・フリーメーソン）によって冥府魔道へと導かれていった。
太平洋戦争は日本打倒のための国際的謀略であったが、日本が本来とるべき選択肢は、このような陰謀を見抜き、アジア諸国と広く連帯し、米欧（ユダヤ）勢力と戦うことであった。

　 にもかかわらず日本は中国と戦火を交え、アジア諸国の賛同も得られず、戦場のいたるところで孤立した。横暴を極めた帝国主義・植民地主義である米欧よりも、日本を嫌ったアジア民衆の姿こそ、アジアでもなく西欧でもない日本の悲劇がある。

　 しかし、日本の南方進出がまぎれもなくイギリスやフランス、オランダなど西欧の植民地帝国の基盤を揺るがし、これを崩壊させたことは間違いない。

戦後、インドネシアはオランダから、マレーシアはイギリスから、そしてインドシナ（ベトナム）はフランスから独立した。
インドもついにイギリスの支配を脱した。その地にも、フィリピン独立、パキスタン独立、ビルマ共和国（ミャンマー）成立など、アジア情勢は一変したのである。

　 けれども日本の戦争行為をすべて悪とし、日本を犯罪人にするための国際ショー・極東軍事裁判（東京裁判）が戦勝国によって開催された。
「南京大虐殺事件」はこの裁判の最中、突然持ち出されたものであると言われている。
それはアメリカが、広島・長崎への原爆投下による日本人大量虐殺を正当化するため、日本も中国では同様に大量虐殺を行なったとするものだ。

　 米欧は日本を友好国とは思っていない。利用するだけである。
そして邪魔になれば再び日本打倒の陰謀をたくらんでくる。
　 バブル経済の形成やその後の崩壊、そして昨今の円高による日本経済の低迷は、米欧（ユダヤ）からのあからさまな攻撃である。
「世界支配層」にとって日本という国は本来的に必要ないのである。
アジアというよだれの出るようなおいしい肉に刺さった鉄の釘である。
この釘を抜きさえすれば、アジアの支配は思うがままとなるのだから。

　 日本は太平洋戦争で敗北し、一度はアジアの無能国になった。
だが戦後再びめざましい発展をとげ、その経済力はもはや無視できないほど強大になった。
「世界支配層」は日本をもう一度無力化するためにさまざまな罠を仕掛けたのである。
日本はこの巨大なる陰謀を早く見抜き、断固戦う意志を示すとともに、中国をはじめとするアジア諸国と連帯して、アジア人のためのアジアを創造しなければならない。

　● エピローグ ●　日本に宣戦布告したユダヤにどう反撃するか　

　作られたユダヤ人の悲劇に騙されるな

　 １９９５年１月２７日、ポーランドのアウシュビッツ強制収容所で解放５０周年の中央式典が開かれた。ナチス・ドイツによるユダヤ人の虐殺は最大「６００万人」とも称され、今でも戦後ドイツを深く激しく呪縛している。

参加した約２０カ国の代表によって採決されたアピールは「アウシュビッツは人類史上最大の犯罪」とし、ユダヤ人の悲劇性を強調すると同時に、平和への願いを新たにしたものである。

　 人類にとって平和が最も大切なものであり、いかなる民族・国家も戦争や暴力によって絶滅させられることがあってはならないことは当然のことである。

　 だが、なにゆえにユダヤ人の虐殺のみが戦後これほど大きくクローズアップされ続けるのか。
この点については２つの問題を提起しておきたい。

　 まず第１は、ユダヤ人の大量虐殺を指揮命令したのは他ならぬユダヤ人のヒトラーであり、そのヒトラーを財政的に援助したのはユダヤの巨大国際金融財閥ロスチャイルド家であったということである。

また、イギリス、フランスなどの連合国を支援し、ともにナチス・ドイツと戦って勝利したアメリカの大統領フランクリン・Ｄ・ルーズヴェルトは、自分自身がユダヤ人であったにもかかわらず、ユダヤ人の大量虐殺問題を無視したことである。
戦後、「ユダヤ人の悲劇」はパレスチナの地にイスラエルを建国する原動力となった。

　 第２の問題点は、人類史上にはユダヤ人の虐殺をはるかに上回る凄惨な虐殺がたびたび行なわれており、その多くはイギリスとアメリカによるものである。
しかし、そのことは何一つとして問題にされていないということである。

　 アフリカ黒人の奴隷貿易は、ドイツを除くほとんどのヨーロッパ人種、スペイン、ポルトガル、オランダ、イギリス、フランス人などによって１６世紀初頭より行なわれ、インディアン虐殺によって人手不足となったアメリカ大陸に売却されていった。

綿花栽培等の農園を営むアメリカ人たちは黒人奴隷を酷使し、毎年１４万人の奴隷が悲惨な生活のもとで死んでいった。
これによって犠牲になったアフリカの健康な男女たちは、３００年間でおよそ５０００万人にも及ぶ。

　 こうした事実に対し、白人国家は何一つ釈明しようとしない。
自分たちの罪にはほおかむりしたままである。

　 アメリカ大陸では１６２０年のメイフラワー号による移民船到着以来、続々と白人の入植が続き、原住民であるインディアンとの間に深刻な紛争が起こった。
ここでもイギリス、フランス、オランダ、スペイン人たちはインディアンから土地を奪い、大量虐殺を行なったのである。

　ナチのガス室も南京大虐殺も眉にツバせよ

　 敗戦国日本ではどうか。
戦後、日本の戦争犯罪ばかりが追求されるが、アメリカが日本に行なった残虐行為は看過できないものである。
米軍による広島・長崎への原爆投下では、罪もない民間人が約３０万人も大量虐殺された。

　 さらに東京大空襲では、終戦までの１３０回にも及ぶ空襲によって、焼失した市街地は全体の５０％を超え、死者は９万２７７８人、罹災者は３０４万４１９７人の多数に及んでいる。
空襲などという非戦闘員への攻撃が大量虐殺「ホロコースト」でなくて何であろうか。

　 原爆を開発したのはユダヤ人科学者たちであり、それを事業化したのは、はやりユダヤ巨大財閥のロックフェラーやモルガンであり、原爆投下を決定したのはモルガンの番頭であるトルーマン大統領であった。

　 先頃、月刊誌「マルコポーロ」（１９９５年２月号）に掲載された医師・西岡昌紀氏の紀行文が大きな波乱を巻き起こした。

　 戦後最大のタブー・ナチ「ガス室」はなかった――と題するこの写真入り１０ページの記事は、ユダヤの戦闘的擁護団体ヴィーゼンタールによって激しい抗議を受け、ついに出版元である文芸春秋社はこの圧力に屈し、社長の田中健五氏が公式に謝罪すると同時に、編集長の花田紀凱氏を解任し、さらに雑誌の廃刊処分を決定した。

　 西岡氏の文章は単なる主観や憶測に基づいたものではなく、欧米でもすでに論争となっている問題点について客観的に述べたもので、実に説得力に富むものである。

　「ガス室」による絶滅計画というのは誰も実証できないもので、戦後急に降って湧いた問題であり、西岡氏が主張するように、ソ連（現ロシア）という大ペテン国家がプロパガンダとして発表したものにすぎない。

　 この点では、東京裁判の時に急に持ち出された「南京大虐殺３０万人」というのも同じシナリオであろう。
要は、「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営にとって都合の悪いドイツや日本という民族国家に虚偽の罪をかぶせて、永遠に封じ込めようという国際的陰謀なのである。

　歴史を自分に都合のいいようにねつ造する天才　　

　 戦争とは生存をかけた国家と国家の総力戦であるから、数々の戦闘の局面では多くの将兵が死に、民間人が巻き添えをくって死亡することは避けられない。
この場合、被害は双方に発生し、その罪は五分五分である。戦争に正義などないのだ。

　 ところが戦勝国は勝利したあとすべての罪を一方的に敗戦国に押しつける。
ねつ造も含めて――。
ユダヤやアングロ・サクソンは嘘の天才である。
第二次世界大戦後の世界の歴史は、すべて彼らにとって都合のいいように変えられてしまった。

　 戦後、ドイツや日本には「世界支配層」に対して従順な政府が登場した。
つまり傀儡政権である。
白人国家であるドイツは米英仏など連合国に対してというよりも、ひたすらユダヤ人に対してのみ贖罪してきた。
ドイツ人たちは、一切の罪は「ナチス・ドイツ」にあるとし、自らを免罪するとともに、イスラエルに対して７兆円もの戦後賠償を続けてきた。

　 一方、日本はといえば、戦争の歴史的意味を全く理解することができず、戦勝国から押しつけられた「戦争の罪」をすべての国民がかぶっている。

　 すべてがあいまいな日本では、戦争の責任は戦前の政府なのか、軍部なのか、それとも天皇なのか、国民なのか、何も結論を出すことができず、戦後５０年を経過した今も戦争の精算は終わっていない。

　 中国へ行く日本人観光客は今でも戦争の亡霊に悩まされている。
彼らは中国大陸に入った途端に緊張し、中国人たちへの罪の意識にさいなまれれる。

上海から南京に向かう列車の中で、戦争体験のない今の中国人に向かって日本人観光客が「申し訳ない、申し訳ない」とひたすら頭を下げてわびる姿は、滑稽を通り越して哀れですらある。
戦後の虚構世界の中で日本人は自我を失い、民族心を失い、そして国家すら失おうとしているのだ。

　経済で失敗したら日本は死を待つだけ　

　 かつてダイナミックな経済成長をとげ、「２１世紀は日本の世紀だ」などと騒がれたことが嘘のように、最近は静まりかえっている。
日本が最も得意とした世界に冠たる経済力は、今や色あせ、そのお株を中国や東南アジア諸国に奪われている。経済大国日本が根底から揺らいでいるのだ。

　 日本が経済的に大成功をおさめたのは日本人の英知と努力によるものであることは明らかであるが、一方、昨今の低迷、混乱ぶりは日本人自身の病理にもとづくものであろう。

　 戦後の日本人は民族心というものを失ってしまった。
外国によって押しつけられた憲法を崇拝し、外国文化を至上のものとし、国家存立の基本である安全保障すら外国の軍隊に依存して過ごしてきた。

日本の自衛隊は国民の生命と財産を守る役割と地位を、当の日本人自身からも与えられることなく、外国の軍隊に従属する卑しい武力集団におとしめられている。
国の根幹である真の軍事力というものを持たない日本には、危機管理というものは存在しない。

　 およそ先進国の中で、国の首都に外国の軍隊が基地を持って駐留する国は日本だけである。
しかも、全国には１５０カ所にわたって外国の基地が存在する。
日本は経済を除くすべてを占領されているのである。

　 戦後の日本は政治的にも軍事的にも文化的にも主導権を失い、外国の操るままとなっている。
外国にすべてを依存し、経済復興を行なってきた。
額に汗して国家再建に努力してきた。

二度にわたる石油危機や円高ショックにも耐え、科学技術力、工業力を発展させ、あらゆる産業を興隆し、貿易立国日本を作ってきたのである。

　 その日本がバブル経済崩壊後意気消沈し、迷走している。
日本人に唯一許された経済力を失っては、日本は成り立っていけない。

　日本人よ、高貴な民族意識を取り戻せ　

　 なぜ最近の日本人が逆境の中でも確固たる自信を持てないでいるのか。その理由は日本人のアイデンティティ、すなわち民族心の喪失にある。

　 戦後５０年間、アメリカの保護（占領）の下に置かれ、すべてアメリカ的価値観で生きてきた日本人は、昨今のアメリカの強硬策にとまどい、どうしていいかわからなくなっている。

　 アメリカは日本をライバル視し、明らかに日本の地盤沈下を狙っている。
そのための諸施策を次々と打ってきている。
これは民主党政権であれ、共和党政権であれ変わらないであろう。
日本の政財界人はアメリカに従属し、協力することで国の運営を計ってきた。
今やそれが通用しない時代に入ったのだ。

　おわりに　　　２１世紀に日本が生き残るために　

　 １９９５年は日本と「世界支配層」の開戦の年である。
しかも、先制攻撃をかけたのは「世界支配層」であった。
この戦争で日本が勝利できるかどうかは不明である。
「世界支配層」が日本に加える攻撃は多種多様で、どれも過酷なものだ。
基本戦略を持たない日本はその都度右往左往し、パニックに陥るだろう。

　 先の太平洋戦争と違って、今度の戦いでは敵の姿は見えないことが多い。
日本はどこに向かって反撃すればよいかわからないのだ。
日本に対して加えられる物理的攻撃は、天災を装った地震や天候異変であるが、主なものは経済戦争である。
かつてのバブルは、発生も崩壊も人工的に作られたもので、日本に与えた打撃は想像を絶する規模であったが、今度は際限のない円高と株安だろう。

　 日本からのカネの流出も執拗に企てられる。
増大するＯＤＡ（政府開発援助）やＰＫＯ拠出金など、政府レベルの大義名分に基づく流出や民間からの海外投資資金である。

　 バブル時代に日本から流出した民間資金は膨大であったが、それらの多くはもはや還ってこないカネである。
土地やホテル、企業買収、国債、株などに向けられた資金は、最高値で買わされ、暴落したいま、円高も加わってその価値は投資金額の半分以下である。その差額はすべて「世界支配層」の懐に入ってしまった。

　 日本は常にだまされ、そして「世界支配層」はだます側である。
日本は徹底的に利用される。
日本が生み出す膨大な富は、巧妙なやり方で吸い取られるのである。
かつて大英帝国の繁栄を支えたのは植民地インドであり、イギリスはインドの富を吸い上げたが、今それと同じことが日本で起きている。

　 日本の富は、米英仏蘭露などに君臨する「世界支配層」によって吸い取られているのである。
日本がそのことに協力的であり、おとなしい存在であるかぎり、日本の生存は許される。
だがひとたび日本が歯向かえば、徹底的に攻撃され、その存在を脅かされるのである。

　 この戦いは日本が無条件降伏するまで続くのである。
これは第二次太平洋戦争であるが、今度の敵はアメリカを主力とした黒幕「世界支配層」である。
はたして日本がこの戦争に勝つ見込みはあるだろうか。
それはある。日本が敵の正体と意図を見抜き、その攻撃に対する防備の充実と同時に有効なる反撃をすることである。
その手だては次の通りである。

●日本国内のユダヤ・フリーメーソン勢力を一掃する。
●アメリカの理不尽な要求に対しては毅然とした態度で外交交渉に臨む。
●日米安保条約を廃棄し、アメリカ駐留軍（その実態は日本監視軍）をすべて引き上げさせる。
　
‥‥以下さらに５項目が続きますが、省略します。なぜなら、やろうと思ってもできるはずのないことばかりだからです。

　 日本がまともな国になるための障害は多い。
なぜなら以上述べたことはすべて「世界支配層」にとっては実現してはならないことばかりであり、これを阻止するための網の目を日本国全体に張り巡らしている。
政治家の多くは「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの手先である。
官僚・財界の中枢も腐っている。
ジャーナリズム、知識人も敵側の代理人だ。
多くの国民は無気力、催眠状態であり、日本の状況は絶望的である。
けれども希望を失ってはいけない。天が日本に与えた高貴な使命を考えるとき、日本はどのような困難をも克服しなければならないのだ。

END

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・アフマデネジャロはかく語りき
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コツコツやればそれなりです。
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広告を入れてみました。すみません。

混迷日本にとどめを刺せ　

ヤコブ・モルガン・著 　　第一企画出版　 　１９９５年刊

この書が出版された１９９５年といえば、まだ金融ビックバンが導入される前の事です。
金融ビッグバンにより、日本の富を海外に流す目論みでしたが、ほぼ失敗に終わってしまいました。
次に金融ユダヤ人たちは郵貯の３５０兆円を自分たちのものにするべく仕掛けますが、結局は仕損じています。
金融ユダヤ人の思惑通りにはいっていないのが現状です。

最近のエジプトをはじめ、北アフリカ、中東における騒乱は、金融ユダヤ人の思惑から大きくそれ始めているのではないかと考えています。

リビア、北朝鮮、中国での国民の反乱は想定外であったのではないでしょうか。
自分たちの作った仕掛けが思わぬ方向に転嫁されていっているように思います。

この本は今は絶版となっています。
第一企画出版という出版社の消息もわかりません。
しかし、この本に書かれている内容は、日本人としてぜひとも知っておく必要があることばかりです。

「日本人は知ってはいけない。」事は「日本人は知らなくてはいけない。」
かなり長くなるので２回に分けてお送りします。

以下。


　戦争はすべて金儲けの事業である　　

　 ２０世紀は人類にとって悲しくも無惨なる１００年間であった。
この世紀に戦争で失われた人命は８７００万人、政治的抑圧の被害者を合わせると１億７０００万人の多きに達する。
この数字は２０世紀初頭の世界人口１５億人の１２％、すなわち１０人に１人以上が命を失ったことになる。

　 人間は愛情に満ちあふれた生物であるが、同時に欲望と憎悪のかたまりでもある。
異民族どうしが互いに覇権を争い、利己的利益の追求をすることにより世界は絶えることのない戦火と流血が繰り返される。
戦争を計画するものは国家であり、それを司る王や政治家、そして軍部である。

　 戦争製造者たちは、戦争をひとつの事業と考える。
勝利した時に得られる国際上の利権について胸算用をする。
このとき彼らの脳裏には、戦争で流されるおびただしい血の量や生命の貴重さについての感傷はない。

戦争遂行者は常に安全なところにいて、栄養満点の食事をとり、美酒に酔い、兵士１０万人の死も単なる数字でしかない。
前途有為なる青年の死や、その死をいたむ家族や恋人の姿を思い浮かべることはないのである。

　 国家はまるで肉食獣のごとく、いつも死闘を続け、栄枯盛衰を繰り返す。２０世紀はドイツ、オーストリア・ハンガリー、トルコ、清、ロシアの五大帝国が滅亡し、ドイツ第三帝国、大日本帝国が崩壊した。そして、第二次世界大戦後の世界はユダヤのもとアメリカ帝国、ソ連帝国、老大国イギリス、政治巧者フランスによって支配されている。
アジアやアフリカ、中南米、中近東に市民権はないのである。

　 日本は政治・文化・軍事的に封じ込められ、戦後唯一許された経済発展も、バブル崩壊後は挫折の憂き目にあっている。
国民を支配するのは国家であるが、国家を支配するものは必ずしも国民ではない。国家、とりわけ戦後世界をリードしてきた戦勝国の背後には、まぎれもなく「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンがいる。

　政府の要人（トップ）は全員「世界支配層」の使用人　　

　 この超国家組織は、アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、ロシアなど有力な国家を操り、世界を意のままに動かし続けてきた。
民主主義とは美名であるが、これは同時に「多数決による暴力装置」である。
国民を愚民化し、比較多数の票で選ばれた悪質な政治家は国家・国民のためではなく、「世界支配層」の利益のために政治を行なう。

　 国民には良い政治家と悪い政治家の区別はつかない。
愚民化され、愛国心を失った国民の選ぶ政治家は、それがたとえ民主主義的制度で選ばれた者であっても、民族・国家の利益のためには決して動かない。
ばかりか、国家の中枢に入り、国益を損なうことばかり画策するのである。

　 アメリカ、イギリス、フランス、ロシアなどの政府要人はすべて「世界支配層」の忠実なる下僕である。
大統領や首相、大蔵大臣、外務大臣、中央銀行総裁など国家の主要な権力ポストはすべて売国奴たちによって占拠されている。

　 アメリカ政府とアメリカ国民は似て非なるものだ。
アメリカ政府はたとえそれが共和党であれ民主党であれ、アメリカ国民のための政治を行なうことはない。
「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンは、アメリカという世界最強の軍事力と経済力を「世界の警察」として利用しているだけである。

　 それが証拠に、アメリカは年々衰退し、犯罪は増加、中産階級は激減して、今やひとにぎりの富裕層と大多数の下層階級に分化している。

アメリカの富はすべて「世界支配層」によって吸収され尽くしたのである。
アメリカ政府の行なう政治は一部の大企業の保護であったり、「世界支配層」にとって都合の悪い政策に口をはさんだりすることばかりである。
アメリカ大統領と議会は常に「世界支配層」の意のままに動いているのだ。

　 第二次世界大戦の敗北によって政治的に無力化した日本でも、同じようなことが起こっている。
日本の政治家の質は極めて悪い。
多くの政治家は無能か、さもなくば確信犯かのどちらかである。
「確信犯」とは、言うまでもなく「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの忠実なる手下である。

　日本ではこの重要６ポストがフリーメーソン

　 日本では戦後連綿として首相、外務大臣、大蔵大臣（財務大臣）、文部大臣（文部科学大臣）、防衛庁長官、日銀総裁の６ポストはフリーメーソンまたは無能で都合のよい人材によって占められてきたが、田中角栄だけは例外だった。
田中首相は「世界支配層」が予期しない日本の総理大臣だった。

　 田中角栄は民族主義者であった。日中国交回復をなしとげ、独自のエネルギー政策をとろうとした田中首相は「世界支配層」にとって大変危険な政治家と映ったのである。

　 「世界支配層」の狙いは、日本と中国を永遠に分離、敵対させることだった。
そうすればアジアの二大国が結束して強大なアジア圏ができることを未然に防げる。
また石油のない日本を米英系の石油メジャーの傘下に組み込んでエネルギーという強力な武器で日本を恒久的従属下に置くことができる。この両方に挑戦したのが田中角栄である。

　 この精力的かつ国民的人気を持った首相をこのまま存続させては、日本に民族主義が芽生え、日本という国を服従させることが困難になる
このため田中角栄を倒すためにさまざまな手が使われた。

　 ジャーナリストを使っての金脈問題暴露記事や、アメリカ発のロッキード事件発覚である。ロッキード事件は田中角栄を倒すために仕組まれた陰湿なる謀略である。
５億円のワイロはあらかじめ計画されたシナリオに沿って田中首相筋に渡された。そのために多くの人や商社が介在し、大がかりな贈収賄工作が行なわれたのである。

　 ロッキード事件では日本側に多くの逮捕者・犠牲者が出たのに比べ、アメリカ側で刑事罰に処された者は誰もいない。
このことはロッキード事件なるものが、日本の政治を混乱させ、「世界支配層」にとって望ましい方向に軌道修正するための謀略であったことを示している。

　 田中角栄を失った日本は政治的無能状態になり、その後は「世界支配層」とアメリカに忠実な政治家によって政権交代が行なわれた。日本政府中枢にはフリーメーソンが多く巣くったのである。

　 一国の政治力は政治家の力量や見識によっても大きく影響されるが、その国の保有する軍事力や経済力によっても左右されるのは当然である。
日本の軍事力は見るも無残な状況である。
アメリカの進駐軍によって押しつけられた憲法は、その一見高邁な理念はともかく、日本という国家を永遠に無力化し、幽閉するための牢獄となっている。

日本にとって過去の日中戦争や太平洋戦争は悪夢であり、軍部によって悲惨な戦争に巻き込まれた国民は、二度とあのような戦争を起こしたくないと、永遠の平和を願うことは当然である。

　 けれども、日本が罠にはめられて戦争を始めざるを得ず、しかもその戦争を指導した軍部や政府の中枢がユダヤ・フリーメーソンであり、最初から日本が負けることを想定し、負けるために多くの作戦行動を行ない、意図的に途方もない犠牲者を出し、敗北したあと、戦争を忌み嫌う国民に「平和憲法」を押しつけ、戦後の日本を軍事的に無力化することが目的であったとしたら、日本の平和主義者は見事に騙されていることになる。

　 「世界支配層」の狙いは日本に大量殺戮兵器である原爆を落とし、日本人を地獄に突き落として、戦争の過酷さを克明に記憶させ、未来永劫にわたって戦争アレルギーを植えつけ、二度と軍事大国にならないよう国民の脳髄に「平和憲法」を刻印することであった。
狙い通り、戦後の日本人は一様に「平和主義者」となり、ひたすら復興だけを考えてきた。

　 「日本が太平洋戦争に敗北することがあらかじめ予定されていた」という事実を証明する出来事がある。
上野の東京国立博物館理事長の奥村英雄氏は、日本がアメリカと戦争を始める前に、つまり、真珠湾攻撃をするはるか前に、日本政府のある筋から、東京はやがて空襲されるので、あらかじめ博物館内の貴重な展示品を全国各地に疎開させておくよう指示され、奈良や東北地方に移動させたことを証言している。

　駐留米軍の役目は非常時日本を占領すること　

　 日本が戦争に敗北することが予定されていたとするならば、戦闘や、空襲、原爆などで死んでいった多くの英霊は浮かばれまい。
戦後の平和憲法も、日本人の核アレルギーもすべて誰かがそのことをあらかじめ計算した上で、日本人と日本国を封じ込めるために仕掛けた罠だとすれば、日本は二重に不幸ではないか。

　 日本の自衛隊は憲法でも認められない日陰者として扱われ、日本国民の生命と財産を守る軍ではなく、アメリカ軍の指揮下で補完戦力としてのみ働くことを許されている。
日本が仮にも独立国であるならば、外国の軍隊によって占領され、首都を初めとして全国に多くの基地を提供していることを恥と思わなければならないだろう。

　 日本にいる米軍は何のためにいるかというと、日本で不穏な動き、例えば民族主義に基づくクーデターなどが起こったとき、それを制圧するためであり、日本に反米的政権が誕生したとき、首相官邸と国会議事堂を占領するためである。

　 日本を戦後サンフランシスコ体制に組み込み、米軍の駐留を許し、半独立国としての卑しい地位におとしめたのはフリーメーソン首相・吉田茂であった。
そして、米ソの冷戦という虚構のもとに日米安全保障条約を締結、日本に米軍が駐留する大義名分を与えたのは、売国政治家・岸信介である。

　 国家としてまともな軍事力を持たない日本は戦後の国際政治において常に二等国扱いをされてきた。
政治力は適切な軍事力によって裏打ちされる。日本が国としてまともな大局観や戦略、そして危機管理を持たないのは、国防という大事な能力と機能が欠落し、独自の情報空間を持たないからである。

　 軍事力と情報力は表裏一体である。日本はアメリカ軍によって列島を占領されながら、アメリカからは大事な情報は何ひとつとしてもらっていない。
アメリカは無数の軍事衛星を打ち上げ、宇宙空間を制している。
今や月や火星にまで軍事基地を作ろうとしているのだ。

アメリカ本土の主要都市には、地下シェルターが張りめぐらされ、地上からの核攻撃にも耐えられる体制をしいている。
アメリカは恐るべき軍事国家である。
日本はそのアメリカによって、いつもこめかみに銃口を当てられているのだ。

　ユダヤに操られる政治家が驚くほど多い

　 日本の政治・行政を見ていると、この国には知能というものが存在しないのではないかと思われてくる。
要するに頭が悪いのである。
こんなレベルで国家の運営などできるわけがない。
政治家や役人の頭が悪いのは大いに問題であるが、日本人一般にもそれは共通している。

　 日本から知性が揮発し、低俗なものがはびこる。このような国にしたのは政治家を筆頭とした日本人全員の責任である。
日本人が徐々に質的低下をする理由が日本の内部要因ではないから、ことは重大なのである。

　 日本の政治を腐敗させ、日本を崩壊に導き、社会を劣化させて日本人を痴呆化する計画は「世界支配層」によって作られ、長期にわたって巧妙に仕掛けられている。

　 日本の良心を代表し、国家戦略の中心であるべき政界は見るも無残な腐敗ぶりである。
ロッキード事件、リクルート事件と続いた政界の金権体質・スキャンダルに対する国民世論の批判は大きな渦となって、ついに自民党と社会党による「五十五年体制」を突き崩し、細川内閣を誕生させた。

　 この政権を造ったのは小沢一郎である。湾岸戦争のさなか、小沢一郎には米駐日大使のアマコスト経由でロックフェラーから５００億円の資金が渡されたと言われる。
ロックフェラーは頻繁に日本を訪れている。訪日のたびに小沢などと会い、密談を重ねているが、小沢もしげしげと米欧へ行っては日本滅亡計画を練っている。

　 細川政権はユダヤの総本山イルミナティの「三百人委員会」によって樹立された。
その際、セゾングループを通じて巨額の資金がユダヤのトップ・ロスチャイルド財閥より渡されたとされる。
こうして見ると、日本の政府とはいったい誰のための政府かわからなくなってくる。

　 日本人は自分たちの政府が日本人を幸せにしてくれるためにあると信じている。
ところが、自分たちの選んだ国会議員によって構成される政府が、日本人を家畜化し、世界の奥深くに潜む一部の支配者グループに奉仕しているのだということがわかれば、慄然とすることだろう。

　 日本人は本来まじめで真摯な国民である。
それだけに自分たちが選ぶ政治家一人ひとりをよく見て、誰が本当に国民のための政治家で、誰が「世界支配層」に奉仕している政治家であるか区別しなければならない。
賢明な日本人にはそれができるはずである。

　細川政権はユダヤの傀儡（かいらい）だった　

　 １９９３年、細川首相とクリントン大統領が同じ年に日米の最高指導者となったことは決して偶然ではない。
日米は一見緊張をはらみながら、実はあの２人によって同じ目的に進んでいたのである。
２人とも「世界支配層」によって指名された同志だからである。

　 アメリカは日本を弱体化させ、解体するために、日米包括経済協議を打ち出し、日本に次々と無理難題を押しつけ、細川首相はずるずると妥協を重ねる予定であった。
細川首相とクリントン大統領は裏で手を結んでいたのだ。
日本を国家として崩壊させ、解体して「世界支配層」に差し出すことが細川首相の役回りであった。

　 クリントン大統領は就任早々、日米通商の各分野において具体的な数値目標を達成して輸入を促進、慢性的な対米貿易黒字を削減しなければあらゆる制裁措置を発動すると宣言した。
アメリカが日本の市場を閉鎖的であると叫び、内需拡大や規制緩和を強く迫るのは別の目的があるからである。
最初から無理とわかっている包括経済協議を強引に押し進めるのは、日本を苦しめて挑発するためであった。（中略）

　 細川政権は早速「米の自由化」を行ない、政治改革と称して「小選挙区制」の導入を決定した。これにより小沢独裁政治への道を切り開いたのである。

　この大がかりな日本破壊計画に早く気づけ　

　 いまユダヤ国際金融財閥を中核とする「世界支配層」イルミナティ・フリーメーソンは、地球支配に向けて最後の仕上げをしている。
東欧やソ連を崩壊させ、中東を無力化し、中国の共産党政権を打倒し、日本の制圧を目論んでいる。この日本制圧に手を貸しているのが日本の政治家たちなのである。

　 日本が慟哭している。
いま、この国のよき伝統や歴史が崩壊の危機に瀕しているのだ。
明治維新以来、日本は西欧列強（ユダヤ）の侵略に対抗し、数々の国家的変革と建設を行なってきた。

　 けれども、その過程では不可避的にいくつかの過ちも犯した。
その原因は、日本人が世界の中で十分な大局観と情報を持ちえなかったことによる。日本人は歴史の中から教訓を学ぶことができなかったのである。

　 しっかりした歴史観や国家建設、国際関係に対する理念を持ち得なかった日本人は、現代に至ってもなお、同じ過ちを繰り返そうとしている。
世界で最もナイーブなこの国の国民は、ちょっとした情報操作や暗示によっていとも簡単に扇動されるのである。

　 明治・大正・昭和・平成と時代は変わっても、日本は絶え間なく外国勢力（ユダヤ）によって影響され、国内の協力者の工作によって間違った方向へと導かれてきた。
やがて日本が日本でなくなる日が来る。このまま手をこまねいて何もしなければ、日本は本当にそうなってしまうのだ。
日本の心ある人たちはこの陰謀を見抜き、国を売る者たちに鉄槌を下さなければならない。

　 太平洋戦争で敗北して以来、日本人は「世界支配層」によって徹底的に精神改造された。
今では、日本人はそのことを喜び、原爆を２発も投下して罪もない日本人を大量虐殺したアメリカを崇拝し、日本の発展はアメリカのおかげだなどと言う。
このような馬鹿者は世界で日本人だけである。

　 知恵のない者は滅びる。
このことを地でいくなら、真っ先に滅びるのは日本であろう。
世界情勢は途方もなく厳しく、日本を取り巻く環境は日増しに悪化している。けれども、日本人は自分たちに差し向けられた危険を察知することなく、この危険に対してあまりにも無知であり、無防備である。

　 日本の政治家や権力者たちは、日本を救うどころか、この国の滅亡に手を貸している。
　 日本は阪神大震災でも見られたように、最低限の国家危機管理すら持ち合わせていない。
日本の知識人やジャーナリスト、マスコミも、日本国民に真実を知らせることなく、日本人の愚民化、痴呆化を助長している。
平成日本人の目はうつろである。
日本人の顔からは、かつて存在していた輝く目、ひきしまった口元、りりしい顔立ちは完全に消え失せた。
今はどの顔も一様に野卑で軟弱である。

　 太平洋戦争に敗北して、日本人は本来の日本人ではなくなり、軽薄なるアメリカ文化に毒されて、民族としての伝統、そして歴史や誇りさえも失った。
戦後５０年が経過し、日本人はその本来的徳性を失い、醜悪なる姿へと変容した。
利益至上主義や拝金主義である。敗北によって日本人は高貴なる国体を失ったばかりか、その精神まで堕落させたのである。

　 とりわけバブル崩壊後の日本は国家としての理念を失い、国民も長期化する不況の中で目標を失い無気力そのものである。

　 ところが日本人は、このようになった原因は日本人自身にあると考えている。
日本人特有の自虐性がそうさせるのであろう。だが、一時の経済的成功は別にして、日本人がかくも弱々しい国民になった最大の原因は日本人の中にだけあるのではない。
日本人をそうさせるための大がかりな仕組みがあるのである。

　日本経済が崩壊する日が目前に迫っている　

　 このままでは経済大国日本が危ない。
このまま放置しておれば、この国の未来は限りなく暗澹たるものとなる。
日本は２度倒産した国である。
「太平洋戦争」と「バブル崩壊」である。
どちらも売国集団であるユダヤ・フリーメーソンの政治家（軍人）たちによって引き起こされた。
いま平成の日本に起きているさまざまな事象は、まさに日本を弱体化させ、その富を国家から収奪することにある。
そして、日本人の精神を破壊して堕落させ、「世界支配層」に屈服することをよしとする軟弱な民族に改造する試みである。

　 日本国家と日本民族に大きな危機が訪れているのだ。
　 人類史上最強の集団である「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンは、あらゆる国家を超越し、他国を駆使して日本をいたぶり、おだて、その富を収奪し、世界への奉仕を迫り、日本人を流血させる。
そして、日本の活力の源泉である健全なる精神を堕落させ、社会を荒廃させ、日本の経済力、工業力、科学技術力を破壊する心づもりである。

　 この悪魔の仕業によって、日本は近いうちに３度目の「倒産」をするであろう。
この時、日本は文字どおり滅亡する。
　 ２度目の「倒産」つまりバブル崩壊は、日本に想像を絶するダメージを与えた。
うち続く不況は戦後最長である。バブル経済の崩壊は１度目の倒産、すなわち「太平洋戦争の敗北」に匹敵する経済的破壊である。
そのすさまじさは最大級の水爆とも言えよう。

　 平成の日本は開戦前夜の昭和と瓜二つである。
国際的環境や政治・経済の状況も驚くばかりに類似性がある。

　 日本は、日中戦争・太平洋戦争へと突き進んでいったあの暗黒時代と極めて似た歴史を歩もうとしているのである。だが、今の相手は「中国」の代わりに「アメリカ」、「アメリカ」の代わりに「世界支配層」である。そして、日本は再び敗北することになるであろう。

　 バブル経済の発生やその崩壊は仕組まれたものであるが、俗悪な日本の政治家は日本を再び太平洋戦争を上回る大波乱に導き、その息の根を止めてしまうだろう。

　 日本は「悪魔に魂を売り渡した政治家たち」によって、再び同じ歴史を繰り返そうとしているのだ。「世界支配層」イルミナティ、ユダヤ・フリーメーソンの代理人たちは、日本を今度こそ本当に奴隷国家に仕上げるための画策を行なっている。
そしてそれは、最終段階に入っている。賢明な日本人は、このような謀略を決して許してはいけない。

　 昭和１１年２月２６日に起きた「二・二六事件」は、腐敗していく日本の行く末を案じた純真なる青年将校たちのほとばしるような忘我の情熱と憂国の精神から発したものであった。
その理念たるや貴しである。

　 だが、日本の腐敗せる権力者たちは、ユダヤ帝国のために日本を売り、天皇をあざむき、青年将校たちを処断した。その罪たるや万死に値するものである。

　 そしてその後、計画通り日本を敗北に導き、日本の国体を破壊、ユダヤ・フリーメーソン革命を達成した。
天皇制は廃され、ユダヤの支配ツールである「民主主義」が導入された。

　 このように日本は明治以来、決して日本を愛することのなかった政治家や軍人・財閥たちによって、何度も国家的危機に直面させられてきた。

太平洋戦争の敗北後は、もはや独立国としての尊厳すら奪われている。
　 国をマネージするものは政治家でも官僚でもない、国民自身である。
そのことを国民が強く自覚しなければならない。現在の日本の危機的状況は、日本国民が真に成長するための試練である。
平成の日本人たちは大同団結しなければならない。
日本の陥穽（かんせい）を企てるいかなる勢力も、その存在を許すべきではなく、国家や社会を厳しく監視しなければならない。

つづく。
コツコツやればそれなりです。
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