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前記事の続き。
潜在的闘争心を抜き取られた日本人
敵対する国家・民族・集団・個人を打倒するためには、軍事力や政治力などを用いて相手を屈服させる。
相手が弱い場合は、この方法で短期間に勝負はつくものである。
だが、相手が強大であったり、互角の力関係の場合には、陰謀をめぐらし、さまざまな機略に富んだ手段を用いなければならない。
それには２つの方法がある。
ひとつは、相手から潜在的闘争力を奪い、精神や肉体を虚弱化することである。
もうひとつは、相手方の中に反対勢力を作り、それを支援して互いに戦わせ、内戦に導いて消耗・疲弊させることである。
日本は伝統的に“強い国家”である。
国民のレベルも高く、精神も充実している。
このような国を屈服させるには２つの方法を同時に用いなければならない。
「潜在的闘争力を奪うための手段」には次のようなものがある。
● 麻薬など、習慣性の強い薬物を大量に供給して、健全なる精神と肉体を破壊する。
● ポルノや風俗産業を拡大して性的快楽を大量供給する。
● スポーツや映画、音楽等の娯楽を大量に与える。
● 男子を軟弱化し、女子の闘争心をあおる。
● マスコミを総動員して愚民化をはかる。
● 輸入食品の中に特殊な薬品を混入して肉体の虚弱化をはかる。
● 公害など環境汚染を促進して肉体の破壊を促進する。
● 新興宗教の信者としてマインドコントロールする。
そして、もうひとつの「反対勢力構築の方法」は次の通りである
● フリーメーソン組織を強化・育成する。
● 政党を結成して国政奪取の機会をうかがう。
● 戦闘的宗教集団を設立して、組織拡大および武装闘争を行なう。
● 犯罪集団、マフィアを拡大強化する。
● スパイ組織を構成して情報収集を行なう。
日本では、以上述べた手段や方法は、すべて実行されている。
特に、日本のように一度世界大戦で敗北したような国は、「世界支配層」にとって何をするにしてもほとんど自由である。それは闘争心の劣化や反対勢力の構築に加えて、体制側すなわち権力側にも言うことをきく人材を自由自在に配置できるからである。
日本では、政治、経済、知識人、マスコミの中枢はユダヤ・フリーメーソンとして「世界支配層」にいつでも奉仕している。
日本の歴代首相、外務大臣、大蔵大臣、文部大臣、防衛庁長官、日銀総裁などのポストはすべて秘密組織のエージェントでなければ座ることができない。
経済界もしかりである。
経団連や日経連、経済同友会、日本商工会議所の財界４ポストは、普通の人間ではよほどのことがない限りなれないであろう。
大企業のトップもそうである。
学者や知識人、ジャーナリストも、テレビや新聞、各種雑誌に多く登場する場合、たいてい「世界支配層」のスポークスマンを務めている。
彼らが実力だけで有名になることはあり得ない。
マスコミに登場するのは、繰り返し「世界支配層」に都合のいいことを並べ立てているからである。
真実を述べる者は言論界から抹殺される。
こうしてみれば、日本は体制、反体制、潜在的闘争力のすべてをコントロールされていることになる。
そういう意味ではもはや救いようのない国だと言っても差し支えない。
けれども、それでもなお「世界支配層」が日本に対して警戒を緩めず、発展の阻止と国民的精神の破壊を企図してくるのは、日本民族の魂の奥底に宿る優れた資質を恐れているからに他ならない。
日本と日本人は、手を緩めれば必ずその潜在能力と努力によって発展興隆し、やがては強大なライバルになるからである。
日本の安全を破壊するユダヤ工作員が暗躍
日本弱体化計画は１９７０年代後半から強力かつ執拗に行なわれてきたが、９０年代に入り、その動きは急激に速度を増してきた。
そして１９９５年には一段とピッチが速くなってきている。
日本民族絶滅計画が強力に発動されているのである。
すでに日本では麻薬や拳銃の密輸事件が多発、一般人への浸透も顕著になってきた。
麻薬の蔓延は社会劣化の元凶とも言えるものである。
また拳銃の所有も、以前は暴力団など特殊な団体や組織に限られていたのだが、今では金さえ払えば一般人でも手に入れることが可能になった。
治療方法をめぐって逆恨みしたサラリーマンが、通勤途中の医師を駅改札口で射殺した事件はまだ記憶に新しい。
犯人はトカレフ型拳銃をおよそ１００万円で暴力団から入手し、ひそかに犯行計画を練っていたという。
また名古屋では住友銀行の取締役名古屋支店長が自宅の前で何者かに襲われて射殺された。
その鮮やかな殺しのテクニックは、日本における銃犯罪が国際的レベルに達したことを物語っている。
全国的に多発する発砲事件や、それに伴う犠牲者の数も増加してきた。
中には意味不明の事件すらある。
静かな日本社会をかき混ぜ、意図して騒乱を起こしているかのようである。
多くは暴力団やヤクザのせいだとして、警察は取り締まりを強化しているが、無差別発砲事件を起こしている組織は、日本社会の安定と秩序を破壊するために特殊な任務を帯びた工作員であると考える方が合理的だろう。
大麻やコカインなどの麻薬常用者も急増している。
麻薬の社会への影響は計り知れないほど大きい。麻薬の浸透は国家存亡の危機とも言える一大事である。逆に国家転覆を狙う者から見れば、麻薬は有効な手段である。
日本の国家崩壊を画策する「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンが日本の内部にいる手先と組んで、武器や麻薬の浸透をはかることは当然の行為であろう。
用心すべきは日本である。
日本人の脳を白痴化し、精神を堕落させる計画
日本を内部から弱体化する方法のひとつに、日本人の脳を白痴化することや精神を堕落させることがある。
書店に溢れんばかりのマンガ本やポルノ雑誌は、青少年の心を確実にむしばみ、軟弱化している。
朝の通勤電車でよく見かける若者のマンガ本愛読風景は、日本人がもはや物事を真摯に考える能力を失いつつあるかのような危機感を抱かせる。
日本人の活字離れは相当な勢いで進みつつあると聞く。
日本人の白痴化はものすごい勢いで進んでいるのである。
ヨーロッパやアメリカではポルノショップが所々にあり、日本とは比べものにならないほどの過激な本やビデオテープが売られているが、大量の読者をかかえる「一流」週刊誌の冒頭にヘヤーヌードをあからさまに掲載する習慣はない。
日本の週刊誌は毎週毎週とめどなく社会に害毒を流し、日本の品位を落とし続けているのだ。
もしこの行為が意図的に行なわれているならば、週刊誌各社は日本社会劣化に一役買っていることになる。
日本人を娯楽漬けにしようとする計画も進んでいる。
日本にＪリーグが導入されたのも、日本人の視点を政治や経済・軍事情勢からそらすためのものである。
テレビ各局も白痴番組を流し続けている。
クイズや料理グルメ、旅行、ファッション、バラエティなど、おもしろおかしい番組が大量に供給され、肝心のニュース番組もほとんどが国内ニュースであり、重要な海外ニュースは後回しである。
しかも、本質を伝える解説は何もない。
このようにして日本人を愚民化する計画は着々と進んでいる。
日本の銀行を次々倒産させる遠大な計画
「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営が日本を一刻も早く没落させようと考えていることは当然であるが、日本にとどめを刺す上で絶対に必要なことは日本の金融システムを崩壊させることであろう。つまり、究極的には日本の銀行を倒産させることだ。
とは言っても、日本の銀行は世界に冠たる資金量を誇り、ちょっとやそっとでその基盤がぐらつくものではない。
だが、銀行が巨額の不良債権をかかえれば当然その体力はむしばまれる。
では銀行にいかにして膨大な不良債権をかかえ込ませるか、である。
明治以来の間違った国策を至急修正せよ
日中戦争は１５年戦争とも言われ、満州事変より日本降伏までの間に中国大陸では数多くの激戦と悲劇が繰り返された。
日本はなぜ中国を敵として戦わなければならなかったのだろうか。
日本が中国を侵略して得られたプラス面は何ひとつなかった。
結果として両国の間に多大な損害と深い悲しみだけを残しただけである。
本来優しい草食動物の代表である日本人が、過去の歴史において間違った選択をし、あたかも肉食獣であるがごとく変身した背景には、日本の政治、軍閥の中枢に「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの手先が多数巣くっていたという事実がある。
彼らは日本を凶暴化させ、破滅へと導いた。明治においては、大久保利通や伊藤博文らであり、大正・昭和においては、西園寺公望、牧野伸顕、岡田啓介、米内光政、山本五十六、大本営参謀本部の面々など、枚挙にいとまがない。
日本のユダヤ・フリーメーソンたちはいつまでも日本の破滅を画策している。
アジアの中で日本だけが鼻つまみ者になり、孤立化することを策動しているのである。
日中戦争の勃発と拡大、そして太平洋戦争の開戦もすべては仕組まれたものであった。
無知な日本国民はそれを知らされず、日本の政治権力の中枢に巣くったこれらエイリアンたちによって日本は翻弄され続けてきた。
当時の日本人には、その陰謀を見抜き、国内に対抗勢力を形成することなど不可能であっただろう。日本の民衆はあまりにも無知で無力であった。
日本は最大にして最強の政治権力を保有した大本営陸海軍（その中枢はユダヤ・フリーメーソン）によって冥府魔道へと導かれていった。
太平洋戦争は日本打倒のための国際的謀略であったが、日本が本来とるべき選択肢は、このような陰謀を見抜き、アジア諸国と広く連帯し、米欧（ユダヤ）勢力と戦うことであった。
にもかかわらず日本は中国と戦火を交え、アジア諸国の賛同も得られず、戦場のいたるところで孤立した。横暴を極めた帝国主義・植民地主義である米欧よりも、日本を嫌ったアジア民衆の姿こそ、アジアでもなく西欧でもない日本の悲劇がある。
しかし、日本の南方進出がまぎれもなくイギリスやフランス、オランダなど西欧の植民地帝国の基盤を揺るがし、これを崩壊させたことは間違いない。
戦後、インドネシアはオランダから、マレーシアはイギリスから、そしてインドシナ（ベトナム）はフランスから独立した。
インドもついにイギリスの支配を脱した。その地にも、フィリピン独立、パキスタン独立、ビルマ共和国（ミャンマー）成立など、アジア情勢は一変したのである。
けれども日本の戦争行為をすべて悪とし、日本を犯罪人にするための国際ショー・極東軍事裁判（東京裁判）が戦勝国によって開催された。
「南京大虐殺事件」はこの裁判の最中、突然持ち出されたものであると言われている。
それはアメリカが、広島・長崎への原爆投下による日本人大量虐殺を正当化するため、日本も中国では同様に大量虐殺を行なったとするものだ。
米欧は日本を友好国とは思っていない。利用するだけである。
そして邪魔になれば再び日本打倒の陰謀をたくらんでくる。
バブル経済の形成やその後の崩壊、そして昨今の円高による日本経済の低迷は、米欧（ユダヤ）からのあからさまな攻撃である。
「世界支配層」にとって日本という国は本来的に必要ないのである。
アジアというよだれの出るようなおいしい肉に刺さった鉄の釘である。
この釘を抜きさえすれば、アジアの支配は思うがままとなるのだから。
日本は太平洋戦争で敗北し、一度はアジアの無能国になった。
だが戦後再びめざましい発展をとげ、その経済力はもはや無視できないほど強大になった。
「世界支配層」は日本をもう一度無力化するためにさまざまな罠を仕掛けたのである。
日本はこの巨大なる陰謀を早く見抜き、断固戦う意志を示すとともに、中国をはじめとするアジア諸国と連帯して、アジア人のためのアジアを創造しなければならない。
● エピローグ ● 日本に宣戦布告したユダヤにどう反撃するか
作られたユダヤ人の悲劇に騙されるな
１９９５年１月２７日、ポーランドのアウシュビッツ強制収容所で解放５０周年の中央式典が開かれた。ナチス・ドイツによるユダヤ人の虐殺は最大「６００万人」とも称され、今でも戦後ドイツを深く激しく呪縛している。
参加した約２０カ国の代表によって採決されたアピールは「アウシュビッツは人類史上最大の犯罪」とし、ユダヤ人の悲劇性を強調すると同時に、平和への願いを新たにしたものである。
人類にとって平和が最も大切なものであり、いかなる民族・国家も戦争や暴力によって絶滅させられることがあってはならないことは当然のことである。
だが、なにゆえにユダヤ人の虐殺のみが戦後これほど大きくクローズアップされ続けるのか。
この点については２つの問題を提起しておきたい。
まず第１は、ユダヤ人の大量虐殺を指揮命令したのは他ならぬユダヤ人のヒトラーであり、そのヒトラーを財政的に援助したのはユダヤの巨大国際金融財閥ロスチャイルド家であったということである。
また、イギリス、フランスなどの連合国を支援し、ともにナチス・ドイツと戦って勝利したアメリカの大統領フランクリン・Ｄ・ルーズヴェルトは、自分自身がユダヤ人であったにもかかわらず、ユダヤ人の大量虐殺問題を無視したことである。
戦後、「ユダヤ人の悲劇」はパレスチナの地にイスラエルを建国する原動力となった。
第２の問題点は、人類史上にはユダヤ人の虐殺をはるかに上回る凄惨な虐殺がたびたび行なわれており、その多くはイギリスとアメリカによるものである。
しかし、そのことは何一つとして問題にされていないということである。
アフリカ黒人の奴隷貿易は、ドイツを除くほとんどのヨーロッパ人種、スペイン、ポルトガル、オランダ、イギリス、フランス人などによって１６世紀初頭より行なわれ、インディアン虐殺によって人手不足となったアメリカ大陸に売却されていった。
綿花栽培等の農園を営むアメリカ人たちは黒人奴隷を酷使し、毎年１４万人の奴隷が悲惨な生活のもとで死んでいった。
これによって犠牲になったアフリカの健康な男女たちは、３００年間でおよそ５０００万人にも及ぶ。
こうした事実に対し、白人国家は何一つ釈明しようとしない。
自分たちの罪にはほおかむりしたままである。
アメリカ大陸では１６２０年のメイフラワー号による移民船到着以来、続々と白人の入植が続き、原住民であるインディアンとの間に深刻な紛争が起こった。
ここでもイギリス、フランス、オランダ、スペイン人たちはインディアンから土地を奪い、大量虐殺を行なったのである。
ナチのガス室も南京大虐殺も眉にツバせよ
敗戦国日本ではどうか。
戦後、日本の戦争犯罪ばかりが追求されるが、アメリカが日本に行なった残虐行為は看過できないものである。
米軍による広島・長崎への原爆投下では、罪もない民間人が約３０万人も大量虐殺された。
さらに東京大空襲では、終戦までの１３０回にも及ぶ空襲によって、焼失した市街地は全体の５０％を超え、死者は９万２７７８人、罹災者は３０４万４１９７人の多数に及んでいる。
空襲などという非戦闘員への攻撃が大量虐殺「ホロコースト」でなくて何であろうか。
原爆を開発したのはユダヤ人科学者たちであり、それを事業化したのは、はやりユダヤ巨大財閥のロックフェラーやモルガンであり、原爆投下を決定したのはモルガンの番頭であるトルーマン大統領であった。
先頃、月刊誌「マルコポーロ」（１９９５年２月号）に掲載された医師・西岡昌紀氏の紀行文が大きな波乱を巻き起こした。
戦後最大のタブー・ナチ「ガス室」はなかった――と題するこの写真入り１０ページの記事は、ユダヤの戦闘的擁護団体ヴィーゼンタールによって激しい抗議を受け、ついに出版元である文芸春秋社はこの圧力に屈し、社長の田中健五氏が公式に謝罪すると同時に、編集長の花田紀凱氏を解任し、さらに雑誌の廃刊処分を決定した。
西岡氏の文章は単なる主観や憶測に基づいたものではなく、欧米でもすでに論争となっている問題点について客観的に述べたもので、実に説得力に富むものである。
「ガス室」による絶滅計画というのは誰も実証できないもので、戦後急に降って湧いた問題であり、西岡氏が主張するように、ソ連（現ロシア）という大ペテン国家がプロパガンダとして発表したものにすぎない。
この点では、東京裁判の時に急に持ち出された「南京大虐殺３０万人」というのも同じシナリオであろう。
要は、「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営にとって都合の悪いドイツや日本という民族国家に虚偽の罪をかぶせて、永遠に封じ込めようという国際的陰謀なのである。
歴史を自分に都合のいいようにねつ造する天才
戦争とは生存をかけた国家と国家の総力戦であるから、数々の戦闘の局面では多くの将兵が死に、民間人が巻き添えをくって死亡することは避けられない。
この場合、被害は双方に発生し、その罪は五分五分である。戦争に正義などないのだ。
ところが戦勝国は勝利したあとすべての罪を一方的に敗戦国に押しつける。
ねつ造も含めて――。
ユダヤやアングロ・サクソンは嘘の天才である。
第二次世界大戦後の世界の歴史は、すべて彼らにとって都合のいいように変えられてしまった。
戦後、ドイツや日本には「世界支配層」に対して従順な政府が登場した。
つまり傀儡政権である。
白人国家であるドイツは米英仏など連合国に対してというよりも、ひたすらユダヤ人に対してのみ贖罪してきた。
ドイツ人たちは、一切の罪は「ナチス・ドイツ」にあるとし、自らを免罪するとともに、イスラエルに対して７兆円もの戦後賠償を続けてきた。
一方、日本はといえば、戦争の歴史的意味を全く理解することができず、戦勝国から押しつけられた「戦争の罪」をすべての国民がかぶっている。
すべてがあいまいな日本では、戦争の責任は戦前の政府なのか、軍部なのか、それとも天皇なのか、国民なのか、何も結論を出すことができず、戦後５０年を経過した今も戦争の精算は終わっていない。
中国へ行く日本人観光客は今でも戦争の亡霊に悩まされている。
彼らは中国大陸に入った途端に緊張し、中国人たちへの罪の意識にさいなまれれる。
上海から南京に向かう列車の中で、戦争体験のない今の中国人に向かって日本人観光客が「申し訳ない、申し訳ない」とひたすら頭を下げてわびる姿は、滑稽を通り越して哀れですらある。
戦後の虚構世界の中で日本人は自我を失い、民族心を失い、そして国家すら失おうとしているのだ。
経済で失敗したら日本は死を待つだけ
かつてダイナミックな経済成長をとげ、「２１世紀は日本の世紀だ」などと騒がれたことが嘘のように、最近は静まりかえっている。
日本が最も得意とした世界に冠たる経済力は、今や色あせ、そのお株を中国や東南アジア諸国に奪われている。経済大国日本が根底から揺らいでいるのだ。
日本が経済的に大成功をおさめたのは日本人の英知と努力によるものであることは明らかであるが、一方、昨今の低迷、混乱ぶりは日本人自身の病理にもとづくものであろう。
戦後の日本人は民族心というものを失ってしまった。
外国によって押しつけられた憲法を崇拝し、外国文化を至上のものとし、国家存立の基本である安全保障すら外国の軍隊に依存して過ごしてきた。
日本の自衛隊は国民の生命と財産を守る役割と地位を、当の日本人自身からも与えられることなく、外国の軍隊に従属する卑しい武力集団におとしめられている。
国の根幹である真の軍事力というものを持たない日本には、危機管理というものは存在しない。
およそ先進国の中で、国の首都に外国の軍隊が基地を持って駐留する国は日本だけである。
しかも、全国には１５０カ所にわたって外国の基地が存在する。
日本は経済を除くすべてを占領されているのである。
戦後の日本は政治的にも軍事的にも文化的にも主導権を失い、外国の操るままとなっている。
外国にすべてを依存し、経済復興を行なってきた。
額に汗して国家再建に努力してきた。
二度にわたる石油危機や円高ショックにも耐え、科学技術力、工業力を発展させ、あらゆる産業を興隆し、貿易立国日本を作ってきたのである。
その日本がバブル経済崩壊後意気消沈し、迷走している。
日本人に唯一許された経済力を失っては、日本は成り立っていけない。
日本人よ、高貴な民族意識を取り戻せ
なぜ最近の日本人が逆境の中でも確固たる自信を持てないでいるのか。その理由は日本人のアイデンティティ、すなわち民族心の喪失にある。
戦後５０年間、アメリカの保護（占領）の下に置かれ、すべてアメリカ的価値観で生きてきた日本人は、昨今のアメリカの強硬策にとまどい、どうしていいかわからなくなっている。
アメリカは日本をライバル視し、明らかに日本の地盤沈下を狙っている。
そのための諸施策を次々と打ってきている。
これは民主党政権であれ、共和党政権であれ変わらないであろう。
日本の政財界人はアメリカに従属し、協力することで国の運営を計ってきた。
今やそれが通用しない時代に入ったのだ。
おわりに ２１世紀に日本が生き残るために
１９９５年は日本と「世界支配層」の開戦の年である。
しかも、先制攻撃をかけたのは「世界支配層」であった。
この戦争で日本が勝利できるかどうかは不明である。
「世界支配層」が日本に加える攻撃は多種多様で、どれも過酷なものだ。
基本戦略を持たない日本はその都度右往左往し、パニックに陥るだろう。
先の太平洋戦争と違って、今度の戦いでは敵の姿は見えないことが多い。
日本はどこに向かって反撃すればよいかわからないのだ。
日本に対して加えられる物理的攻撃は、天災を装った地震や天候異変であるが、主なものは経済戦争である。
かつてのバブルは、発生も崩壊も人工的に作られたもので、日本に与えた打撃は想像を絶する規模であったが、今度は際限のない円高と株安だろう。
日本からのカネの流出も執拗に企てられる。
増大するＯＤＡ（政府開発援助）やＰＫＯ拠出金など、政府レベルの大義名分に基づく流出や民間からの海外投資資金である。
バブル時代に日本から流出した民間資金は膨大であったが、それらの多くはもはや還ってこないカネである。
土地やホテル、企業買収、国債、株などに向けられた資金は、最高値で買わされ、暴落したいま、円高も加わってその価値は投資金額の半分以下である。その差額はすべて「世界支配層」の懐に入ってしまった。
日本は常にだまされ、そして「世界支配層」はだます側である。
日本は徹底的に利用される。
日本が生み出す膨大な富は、巧妙なやり方で吸い取られるのである。
かつて大英帝国の繁栄を支えたのは植民地インドであり、イギリスはインドの富を吸い上げたが、今それと同じことが日本で起きている。
日本の富は、米英仏蘭露などに君臨する「世界支配層」によって吸い取られているのである。
日本がそのことに協力的であり、おとなしい存在であるかぎり、日本の生存は許される。
だがひとたび日本が歯向かえば、徹底的に攻撃され、その存在を脅かされるのである。
この戦いは日本が無条件降伏するまで続くのである。
これは第二次太平洋戦争であるが、今度の敵はアメリカを主力とした黒幕「世界支配層」である。
はたして日本がこの戦争に勝つ見込みはあるだろうか。
それはある。日本が敵の正体と意図を見抜き、その攻撃に対する防備の充実と同時に有効なる反撃をすることである。
その手だては次の通りである。
●日本国内のユダヤ・フリーメーソン勢力を一掃する。
●アメリカの理不尽な要求に対しては毅然とした態度で外交交渉に臨む。
●日米安保条約を廃棄し、アメリカ駐留軍（その実態は日本監視軍）をすべて引き上げさせる。
‥‥以下さらに５項目が続きますが、省略します。なぜなら、やろうと思ってもできるはずのないことばかりだからです。
日本がまともな国になるための障害は多い。
なぜなら以上述べたことはすべて「世界支配層」にとっては実現してはならないことばかりであり、これを阻止するための網の目を日本国全体に張り巡らしている。
政治家の多くは「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの手先である。
官僚・財界の中枢も腐っている。
ジャーナリズム、知識人も敵側の代理人だ。
多くの国民は無気力、催眠状態であり、日本の状況は絶望的である。
けれども希望を失ってはいけない。天が日本に与えた高貴な使命を考えるとき、日本はどのような困難をも克服しなければならないのだ。
END
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