狙われたのは福島だけではない。

圧倒的な福島の被災のため、このほかに起きた事についてはほとんど取り上げられる事はありませんでしたが、この時期日本の至る所で不可解な現象が起きていたようです。

何処のブログでも最も取り上げられたのはやはり何といっても「富士山人工噴火」の件でしょう。

また定点で複数回起きている震源についても疑問の声が多かったようです。

ほとんど取り上げられることのなかった＜＜気になるニュース＞＞に、台湾の輸入業者から「鹿児島産のソラマメから放射能」の報告があった事です。

福島からわざわざ鹿児島まで放射能さんが出向いて行ったのでしょうか？
推測の範ちゅうを出るものではありませんが、新燃岳の噴火に原因があると考えています。
新燃岳の噴火をテストケースと考えてみると繋がってくるのではないでしょうか。

新燃岳人工噴火→３１１東日本大震災→静岡地震→富士山周辺での４点定点地震。

日本を丸ごと乗っ取るために各地に予め色々な仕掛けを作っておく。

やるぞ、やるぞと日本政府への脅しにも使えるうえ、一度に使うことによって、日本中に混乱を呼び起こし、今回のように丸ごと乗っ取りの計画にも使える。
こんな便利な物は無い。

人工地震の疑いを持つべき条件。

・浅い震源。
・震源の周りに自衛隊の基地、またはアメリカ軍のキャンプは無いか。
・震源の近くにアメリカベクテル社が建設にかかわった施設は無いか。

九州熊本でも人工地震？

＞＞「自分が住んでいる所から近い市で震度３を記録したにも関らず、揺れを体感できませんでした…。そういえば忘れてはならない九州には阿蘇五岳がありましたね〜…。　噴火したら…。」 　naru　2011/03/23 21:38＜＜

「近いところの震度３なのに揺れを体感できなかった」というのは、まさしく『地下核爆発を使った人工地震』だから？

「核実験は、自然の地震と違いＰ波（縦波　初期の速い波）が大きく顕著。
Ｓ波（横波　後の遅い波）は小さい。」わけです。

核爆発で発生するP波は「大きくて顕著」なのだそうで、当然、緊急地震速報のシステムは、地震が核爆発によるものとは想定していないから、普通の自然の地震であるならその後に来る「S波」も大きいはず、大地震のはずと「演算」して警告を発するのではなかろうか？

だが、実際には、核爆発で発生する「Ｓ波は小さい。」ので、全然揺れない。

人工地震の場合、震源地ではP波による震度３の地震が計測されても、S波が小さいから少し離れた場所では、「揺れを体感できない」という事になります。

ゆみえさん、あなたの疑問に少しは答えられましたか？

つづく。

日本丸ごと乗っ取り計画。

<



リチャード・コシミズ氏のサイトに鋭い記事が載っていましたので転載させていただきます。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201104/article_137.html

はじめての方は、当ブログ「福島原発はなぜ狙われたのか」も合わせてお読みください。
http://cosmo-world.seesaa.net/article/194452018.html

＜＜以下貼り付け＞＞

「さてどうなるのでしょう 米国はドルデフォルトでソ連崩壊と同じ道を辿ることになるとみていますが」

○米国債崩壊（メルトダウン）近し、ヘッジファンドが売り逃げ(現金化）
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/c63f5aca3775db204700fb64f197396e

「彼らは同じ手口を何度も使いますね 90年代に起きたことが忠実に再現されている これは過去に戻って歴史をやり直すループを再現しているみたいです これが戦略なのでしょう」 正義 2011/04/20 21:01

「米国経済の落日」こそが、３１１東日本大震災を引き起こした元凶なのです。
金に困った米国の金融ゴロツキが３１１テロを引き起こしたのです。
311戦争＝経済戦争だったのです。

では、ご紹介いただいた「逝きし世の面影」の記事からエッセンス部分を抜粋してみます。
嗚呼、なんと分かりやすいのだろう。(本来こんな記事は日本経罪新聞が掲載すべきですが、金融ユダヤ人に完全支配されているため、米国経済危機は封印して報道しません。

日本の民間のカネが米国から避難を始めると｢ご臨終」だから、日経もなにごともないかのように平静をつくろっているのでしょう。無価値な経済紙です。）

「米国債を現金化　逃げるヘッジファンド」

「米国ドルは今年の中頃にも危機的状況に陥る可能性が高い。」

「基軸通貨で無くなるドル　スティグリッツの予測」

「米政府の一般債務の対国内総生産（GDP）比率が来年２０１２年には１００％に達し、国債の引き受けてが全て無くなる。

「米国債の７０％をFRB（米連邦準備理事会）が買っているが、QE2の終了で米国自体が買えないとなると誰も買う者はなくなり、米金利は爆発的に急騰して、アメリカは最悪デフォルトに陥る。」

「ドル基軸通貨制度の崩壊の切迫に、新米ドル発行での債務放棄をもくろむ米政府の動きが顕在化する。」

「『世界恐慌時を遥かに凌ぐ債務超過』アメリカの闇」

「(世界恐慌という）資本主義社会の全般的危機を救った神風がＷＷ�Uである。」

「２０００年のアメリカのネットバブル崩壊が引き金となって信用バブルも崩壊する筈が、２００１年の不思議な９・１１事件が引き起こされ債務超過(借金バブル）は益々加速して行った」

「世界から見れば日本国はとんでもなく豊かな、稀に見る膨大な資産を持つ純債権国」

『もしもの時の円買い？大震災で史上最高値』

「アメリカの財政赤字を助ける為の米国債の購入などは手控えるし、本来なら資金調達の目的でアメリカの国債を売り払い現金化する.....
世界の投資家達は全員がそう思って円の買いに回った。」

「『円高』は日本の事情ではなくて、日本の国債購入に頼っている米国の事情がある。日本の円高の原因とは、アメリカの信用の失墜(借金体質による財政赤字）が一番大きな要因である。」

「円高ではなく借金まみれのアメリカの信用不安によるドル安であり、時間的な早い遅いの違いはあっても最悪の『最後のカタルシス』(ドル崩壊）の局面に向っかて世界が動いていることだけは間違いない。」

「国外の最大の米国債保有国は中国だが、現在の最大の保有者は発行総額の７割を買い入れている米連邦準備理事会(FRB)なのであるが、それも６月までで打ち切りの危機が目前に迫っている。」

「そもそも紙幣発行を行う中央銀行の自国の国債購入とは、蛸が自分の足を食べる行為にも似たオーソドックスな経済学の基本的な考え方では絶対にやってはならない最悪の手段であるとされていて、必ず行き詰る事が分かり切っている『掟破り』の御法度(禁じ手の反則技）」

米国は、｢自分でモノを作り売って稼ぎ生活していく」ことのできない、つまり本質的に「自活能力」のない国家です。

今までITバブル、株バブル、不動産バブルを演出して実体のない好景気を演出してきました。
だが、もとより｢虚構の繁栄」でありいつまでも嘘は維持できません。
そこで、GWブッシュ政権発足からははっきりと「借金をチャラにする前提で使い放題使いまくろう」｢大戦争を起こすためには金を使いまくろう。」を始めています。

一方で、最後の頼みの｢不動産バブル｣は「貧乏人に高金利で金を貸して家を建てさせる。
住宅市場価格が上昇する限りは破綻しない。」という手口で拡大を続けました。
だが、市場が飽和すれば経済の膨張は止まります。

止まった結果、住宅価格が上げどまりローンが払えなくなった買い手が次々に債務不履行に陥った。これがサブプライム・ローンの破綻です。
ユダヤ金融資本は天文学的数字の不良債権をかかえて疲弊しました。
日本のカルトや裏社会の巨額資金も焦げ付いた模様です。
彼らは負債を連邦政府に押し付けて一息つきました。
国家はとんでもない負債を抱え込みました。

結果、米国政府は、中国と日本に米国債を買ってもらうことでかろうじて｢借金の借り換え」をして自転車操業する事態に陥りました。

だが、今まで米国債を買ってくれたヘッジファンドにも背を向けられ、中日にもこれ以上押し付けられず、仕方なくFRBに米国債を買わせています。(大震災に乗じて100兆円ほど日本から強奪したとする説もありますが。）｢たこがたこの足を食って生きながらえている」状態です。

まさにもう後がない危機です。
もっとも、金融ユダヤ人には、一応は「予想通り・予定どおりの危機」ではあるのですが。
但し予定より少し早く危機が来てしまった模様です。

米国を支配する金融ユダヤ人は｢緊縮財政｣といった痛みの伴う健全な経済運営を求めず、「あの手を使えばまた贅沢できる。独占できる。」と1920年代を思い出したようです。

「1929−1932年、NYから始まった世界大恐慌。1940年、第二次世界大戦。米国ユダヤ資本の世界経済支配完成。」

この手口を使うことを前提にGWブッシュに９１１内部犯行と以後のイラク・アフガン侵略などの世界戦争準備をやらせ、ついには３１１人工地震・津波テロで極東大戦争の素地を作ろうとしたのです。

（また、「日本は放射能汚染した水を海洋に投棄する信用ならない国家。日本は今後長い間放射能汚染で経済が停滞する。日本も日本円ももうだめだ。だから結局、米ドルが一番安全だ。」といった誘導が働いていると見る向きもあります。

姦（菅）政権もその目的で｢レベル7」などと言い出しているわけです。姦政権＝３１１テロリストですので。実際、中国では「もし震災がなければ、日本円が米ドルに取って代わって基軸通貨となっていたかも｣といった噂が流れているそうです。
３１１テロはその傾向を打ち消す目的もあったようです。）

日本に災害で大混乱を引き起こし、反政府運動を激化させてそれを口実に国家統制を強め、中国や朝鮮(恐らく韓国も北鮮に軍事統合されるシナリオがある。）と敵対する軍事国家化する。そして、極東大戦争へ。

一方、中東ではCIA・モサドの先導した「反政府デモ」の結果、イスラム原理主義政府が次々と樹立され、イスラエルと敵対させられる。

そして新たな中東戦争が勃発する。
極東と中東の両方で大きな戦争を引き起こす事により、ユダヤ米国は｢世界大恐慌のあとの第二次大戦」で復活した歴史を繰り返そうと企んでいる。

そして、金融ユダヤ人たちは、経済の独占の目的を達成するために宗教的プロパガンダを悪用する。新約聖書のハルマゲドン、救世主再臨といったストーリーが実現するかのように偽装する。
2012年アセンションをあおる。
馬鹿が騙されて利用される。
有名人がカネで買収されて煽りに加担する。

こういった流れの中で起こされたのが311同時多発テロなのです。
そしてこのテロが計画半ばにして失敗すれば、ユダヤ米国のとる道は、「国家デフォルト」ないしは「ハイパーインフレ」しかない。
我々は米国が失権してくれる「国家デフォルト｣を強く望むわけです。

私は彼らの３１１計画はほぼ失敗したと見ています。
何度か３１１級の大地震を起こそうとしたが失敗した。
東京大地震・富士山噴火も不能となった....ように思います。
つまり、既に「撤収モード｣にはいっていると。
一方で、経済破綻は間近かに迫っている。

勝ったんじゃないかな、我々は。そう思っています。予断は許しませんが、多分。

３１１は経済戦争でした。
ここのところが分からないと永遠にB層です。
創価学会員と変わりません。無価値です。

以上。

つづく。

ロックフェラー・ファイルNo.６

共産主義大機構の建設

かりに世界革命の結果、現在より中央集権的な権力が樹立されたとしても、共産主義と国際金融資本との利害は何ら矛盾しない。

国際金融資本は中央集権的な政府と取引する事を好む事はあっても、自由主義経済と地方分権的政府を望む事は無い。

なぜなら、これらは権力とともに富をも分散させてしまうからだ・・・彼ら一握りの銀行家と黒幕は、ポルシェビキでも共産主義でも、社会主義者でもなく、民族主義者でも、アメリカ人出さえない。

彼らはただひたすら市場を求め、より大きな国際市場を望み、世界の市場を排他的に独占する事を目的としている人たちなのだ。

アントニー・サットン

ベトナム戦争の背後で米ソは結託していた

１９６４年のある日、アメリカのデビット・ロックフェラーとソ連のニキタ・フルシチョルは、モスクワで２時間半にわたる秘密会議をもった。

この会議の内容は同年９月１２日付シカゴ・トリビューン紙の報道によれば次のようなものだった。

＞＞本日デビット・ロックフェラーは、先に行われたソビエトの首相フルシチョフとの会談の模様を、ジョンソン大統領にかいつまんで報告した。

それによるとソ連共産党の指導者は、「米ソ間の貿易をさらに促進すべきである」とかたり、ロックフェラーに「アメリカの長期クレジットをソ連についても適用するように働きかけてもらいたい」と述べたという。

ロックフェラーとフルシチョフの秘密会議は、新聞発表の２か月前、7月にもたれていた。

ところがこの会議のテーマである東西貿易の拡大を実務レベルで検討中に問題が大きくなり、ジョンソン大統領が９月になってようやく事後報告を受けた事は明らかだった。

この問題の処理を誤ったフルシチョフは１月も経たないうちに辞めさせられ、デビットは黒海沿岸の別荘でフルシチョフの後継者と新たな会議をもった。

それかた２年たった１９６６年の１０月、ジョンソン大統領はソ連圏諸国に「橋渡し」するという新たな政策を発表した。

当時アメリカはベトナム戦争の最中にあり、共産主義者はこの戦争をどんどん拡大させていった。

しかもこの戦争で使われた北ベトナムの軍需品は、すべてソ連の軍需工場から送られてきたものだった。

アメリカの兵士たちがベトナムの戦場で、共産国から送り込まれた武器、爆薬によって次々と殺され、傷ついている時、ジョンソンはなぜ、このような提案をしたのか。
（この提案はデビット・ロックフェラーの陰謀を知らなければとても理解できない、信じがたい政策といわなければならない。）

１９６６年１０月７日、政府な全ての重要ポストにCFRのメンバーを任命していたジョンソン大統領は次のように語った。

「我々は、ヨーロッパの共産圏諸国に対して、最恵国並みに関税を引き下げる事ができるよう、法的な手続きに従って貿易協定を結ぶつもりである。

また我々は、東西貿易における数百の非戦略的品目に関する輸出規制を弱めるつもりだ。

６日後ニューヨーク・タイムズは次のように報道した。

合衆国は本日、ソビエト、および東欧に対する４００以上の日用品の輸出制限を取り除く事によって東西貿易を活性化させるという、ジョンソン大統領の提案の一つを実行に移した。

輸出制限が緩和された品目は、野菜、穀物、家畜飼料、皮革、生ゴム、人造ゴム、パルプ、廃棄紙、織物、織物繊維、天然肥料、金属鉱石、金属くず、石油、ガソリン、石油加工品、化学合成品、染料、薬品、爆発物、洗剤、プラスチック、金属製品、機械、並びに専門化学計器がある。

我々にとってこの決定は何を意味するのだろうか。

事実上これらの非戦略品目は、全て直接、間接的にベトナム戦争で使う事ができた。

そして驚くべき事にその後、ライフル洗浄剤や電子装置、コンピューターやレーダーさえも非戦略品目であると申告され、ソビエトへの船積み手続きが認められたのだ。

議会は戦略物資を共産主義者へ送る事を制限しているが、その制限を骨抜きにする秘訣は、ほとんどすべての品目を「非戦略物資」と申告するだけだった。

要するに機関銃は戦略品目であるが、その部品や弾丸を発射させる化学薬品は「非戦略品目」と申告され、共産主義者の手に渡ったのである。

ベトコンお北ベトナムはその軍需品の８５％をソビエトや東欧諸国から受け入れていた。

彼らの経済力では戦争を継続させる事ができないため、この戦争を推進した２つのグルーのうち、一方の共産主義グループが他方の金融資本家グループに援助を求めたのだ。

アメリカ政府はあの激しいベトナム戦争に於いて、奇妙な事に南北両陣営に資金面、物資面で援助した。

その結果、約五万五千人のアメリカ兵が、アメリカ製の武器で殺されてしまった。

そしてマスメディアはこの度もまた、アメリカ国民に米ソ結託の驚くべき真相を知らせなかった。

つづく。

ロックフェラー・ファイルNo.５

久しぶりの更新となりました。
震災から１月が過ぎまた満月を迎えようとしています。

今回の地震では日本列島に沿って、縦に５００キロ、横に２００キロの亀裂が入ったと言われています。

その亀裂に海水がしみこみますます脆弱な状態になっている事でしょう。
最初から比べるとわずかなパワーで列島を揺るがす事ができます。

前記事で述べたとおり、今回の震災はユダヤ金融資本家たちによりる「日本再占領」いいかえれば「日本丸ごと乗っ取り計画」だった訳ですが、甚大な被害を出してしましたが、ユダ金の思うような結果が得られず、ざま〜みろ。

今日は久々にロックフェラー・ファイルのつづきをUPしますが、はじめての方は、NO.１からありますので、中抜きでも結構ですので「NO.1」だけは目を通して見てください。
ロックフェラー・ファイルNO.1
http://cosmo-world.seesaa.net/article/189478778.html?1303129713

今日のファイルはソビエトの建国の理由についてですが、一読の前に次の文章を読んでください。
いかにソビエトがやらせ国家であったかお分かりのなると思います。

また、ソビエトの建国の過程を知れば知るほど、なぜ、日本を「再占領」する必要があったのか、そこはかとなく彼らの日本に対する一種の恐怖心を読みとる事が出来ます。

ロンドンタイムズのロシア特派員ロバート・ウィルソンの記事です。

＞＞共産主義となったロシア新政府の人民委員会３８４名の人種構成は、
黒人２名、ロシア人１３名、中国人１５名、アメリカ人２２名、３００名以上のユダヤ人。
ユダヤ人のうち６４名は、帝国政府崩壊後アメリカからロシアにわたってきたものである。＜＜

共産主義は地球支配を目指す億万長者の陰謀である。

ロックフェラーとその同盟者は、１９１７年の革命で彼らの植民地を作った後、ソビエト体制の維持、発展のため、今日まで精力的な援助を続けてきた。

１９１８年以降彼らのグループはソ連に対して強力な経済援助をしてきた事は、以上の示した事実からも明らかだが、我々にとって無視できないのは、彼らが西側の重要な技術情報をことごとくソ連に渡してきたという事である。

この事実は先に紹介したアントニー・サットン教授の３巻にのぼる画期的な名著「西側の技術とソ連経済の発達」のなかではっきりと示されている。

サットンはその証拠の大部分をアメリカ国務省の公文書に求めソビエトが現在所有しているものは、事実上全て西側、特にアメリカから入手したものである事を、可能な限り疑問の余地なく証明している。

今日のソ連はアメリカの手で造られた。
この驚くべき結論を我々はただちに信じられるだろうか。
だがアントニー・サットンの行き過ぎなまでに学問的な研究は、その事を反論の余地なく明らかにしてしまった。

もし共産主義が東側の共産主義者や西側の指導者、マスコミが説明しているものであれば、彼らは本章で取り上げる事実を矛盾なく説明する事は出来ない。
しかし、もし共産主義が世界支配の野望に取りつかれた億万長者たちの壮大な陰謀の道具であるとすれば本書に述べる事実は全て完全に筋の通ったものとなる。

戦前既にイギリスの聡明な歴史家ネスタ・ウェブスターは次のように語っている。
「もしもポルシェビキが現在言われているように、先ずロシア、ついで各国のブルジョアの私有財産を廃止しようと躍起になった過激な革命家の集団にすぎなかったなら、当然彼らは世界中の富豪たちの組織的な抵抗に直面したであろう。

そしてロシア革命の炎は、瞬く間に消されてしまったはずだ。
ところがこの少数党は予想に反して政権を握りその後もずっと今日に至るまで権力を維持する事ができた。
これはひとえに背後にいる強力な後援者のおかげである。」

億万長者たちは、なぜロシア革命を必要としたのだろうか。
サットンは「ウォール街とポルシェビキ革命」という別の著書でこう説明する。

かつてJPモルガンやロックフェラーは市場の独占支配を彼らの目標としてきた。
ところが１９世紀の終わりころになると、ゆるぎない独占権を得るためには政治的にふるまい、大衆の利益と幸福の名の下に、社会全体を自分たちのために働かせることが最も効果的であると悟った。

その為に彼らが実行に移した陰謀は、フレデリック・ハウの「独占資本の秘密」によれば次の通りだ。

以下の２点は大事業の法則である。
この法則は我々の祖父の教えにとって代わるもので、単純な金言に要約する事ができる。
つまり、独占権を手に入れよ、そして社会を汝のために働かせよ、という事だ。

全ての仕事のうちで最高のものは、政治であるという事を忘れるな。
法的な認可や、特権、補助金、免税を手に入れる事はキンバリーやコムストックの金脈を掘り当てるよりずっと価値がある。

なぜなら、それを自分のものとして使う時、なんら精神的、肉体的労働を必要としないからだ。
ロシアは、当時、世界最大の未開拓市場であった。

またロシアは、世界の産業と金融におけるアメリカの優位を脅かす可能性のある最大の競争相手だった。

将来、ロシアはアメリカ以上の経済大国となって西側の支配を脅かすようになるのではないか。
ウォール街の大資本家たちは、ロシアが独自の発展を遂げて西側の支配を揺るがす事を恐れた。

そこで彼らは、ロシア市場の独占支配を実現し、ロシアの民衆を彼らのために働かせることを考えた。

ロシア人民の利益と幸福のため、「われらソビエトに全ての権力を！」。

こうして１９１７年のロシア革命ははじまり、西側の資本と技術を継続的に導入しなければ成り立たない、非生産的な経済システムがロシアに作られる事になった。

そして彼らは革命政府を通じてロシアの富と人民を搾取し、彼らの脅威となるロシアの発展をコントロールする事に成功したのだ。

もちろんこの事件には彼らがソ連という新しい市場の独占権を手に入れた以上の意味が含まれている。

彼らは既に第一次大戦前の１９１３年、アメリカの国民にペテン的な連邦準備制度を押しつけ、貨幣価値の意図的な操作によって莫大な富を蓄積する体制を整えていた。

だが、ロシア革命の影響はアメリカの中産階級に激しい圧力を加える事になり１９２９年の大恐慌と１９３３年のニューディール革命を経て、アメリカにマルクス主義的な累進所得税を導入するきっかけを作りだした。（それは、自らの課税を逃れながら彼らの競争相手である、中産階級である自由主義企業の没落を謀るという、実に巧妙なやり方をとった。）

過去数十年にわたるロックフェラー一族のこのようなやり方は単に、より多くの利益を目指しただけであったろうか。

我々はそうは思わない。
むしろ彼らはこの地球上のあらゆる富を独占するため、アメリカの内と外で見えざる政府＝インサイダーグル−プを組織し、世界政府の樹立を目標として行動してきたのではないだろうか。

以下に紹介するいくつかの事例はロシア革命の以後の全ての大事件がロックフェラー帝国の目指す大計画の一部であった事を明らかにする。

世界政府の企ては、目下、国際共産主義を背後から推し進める世界的大富豪の手によって急速に具体化しているところだ。

既に、アメリカの連邦準備制度理事会＝FRBと、外交問題評議会＝CFRは６０余年にわたって、彼らの衛星国ソビエトブロックの強化を目的とする政策を実行に移している。

現在、ソ連や中国の共産主義者に技術を譲渡し、援助を増やし、東西貿易を拡大するという一連の動きの先頭に立っているのはロックフェラーとその仲間たちだ。

そして彼らの全ての指揮をとっているのがデビット・ロックフェラーである。

つづく。

福島第一原発はなぜ狙われたのか。

ペンタゴンの陰謀

この度の３１１大震災はおおむね「人工地震」で決まりの様相を呈してきました。
そこへ持ってきて、より、決定的証拠ともいえる、震災当日の波形観測データが出てきました。
もちろん公にされる事は無いでしょうが、これは、決定的と言えると思います。

地下核実験では、人工的な「揺れ」が観測される事はよくご存じと思います。
その波形は自然的発生の地震波とは、全く異なるために、おなじ「揺れ」でも波形から自然のものか、核実験か判断されてきました。

波形のひな型を貼り付けておきましたので、どうぞご自分の目で確認をしてください。

先ずは核実験の波形と自然地震の波形を比べてください。
上の波形が核実験の時に出る波形、下の波形が自然地震の時の波形です。



下記の波形は今回の地震の波形です。



ではなぜ日本が標的になったのかを考えてみましょう。

もちろんTTPの問題も存在します。
水面下で起きている金融戦争である事も間違えないでしょう。
アメリカがデフォルトする理由づけとしての意味合いもあるでしょう。
しかし、はたしてそれだけなのでしょか？

小泉、ブッシュ時代、２００４年におきたスマトラ沖地震の直後に会談の席上で（もちろん非公式）ブッシュが小泉に「つぎは日本だな」とつぶやいていたという情報があります。

また、誰が書いたかは不明ですが、ペンタゴンレポートには日本の地震と津波について書かれており、東海、南海、東南海による地震で２２００万人が死亡すると書かれている。（そうだ）

その規模から考えると、今回の地震は明らかに「失敗」という事になる。

なぜ、２２００万人もの国民が消滅するような震災が必要だったのかを考えてみると、答えは１つしかない。

日本再占領

まず、日本に壊滅的な被害を与える。
２２００万人の国民が消滅するような被害が出れば、日本の国家としての機能そのものが失われる。
政府は全く機能しなくなり、事実上無政府状態になる。
こうなれば占めたものだ。
ユダ金の思うつぼ。
「国連」の名の下、アメリカが代理統治を画策していたという事だ。
そのレポートは念の言った事に、地震の直後、空母や駆逐艦が日本近海に姿を現すだろうと書かれていたそうだ。
まさにその通りとなった。

では、なぜ東海、南海ではなく「福島だったのか？」だが、福島原発の３号機は極秘のうちにプルトニウムが使われていたプルサーマル発電だった。

日本の科学技術は今や、１週間あれば核兵器を８０００発作る能力があると海外では見ている。
一般の日本人は思いもよらないだろうが、あなたや私が思わなくとも世界はそう思っている。
日本人は自衛隊を軍隊と思っていないだろうが、１歩外に出れば誰しもが自衛隊は「軍隊」そのものと思っている。
それと同じだ。

以前、東海村の「バケツ臨界事故」について、あれは中性子爆弾の製造過程での事故ではないかと、提唱しましたが、私は福島では核兵器が作られていたのではないかと思っている。
ついでに触れておきますが、御巣鷹山に墜落したJAL１２３便にも核疑惑がある事を付けくわえておきます。

日航１２３便の事故、いや事件は様々な要素の結集であると思う。
少なくともグリコ森永事件から日航１２３便、プラザ合意、バブル、阪神淡路大震災、オウム、金融ビッグバン、東北大震災と、同じラインの上にある。

日本が立ち上がろうとすると、必ず潰される。

小泉や、菅がいくらアメリカの「ポチ」になれ果てようとも、日本の天皇を中心とした支配階級は、快くは思っていないだろう。

天皇自身は憲法の規定により直接ものを言えないだろうが、６４５年の大化の改新以来、天皇家を支え続けた、やたがらすや重臣たちが今でも脈々と天皇家の意思を反映させていると考えると、謎が解けるのではないか？

●２０１１年３月１１日の東日本大地震は、日本海溝辺りの海底で核爆発を３連続させて起こされた地震テロであった。

●１９４４年、米軍は対日攻撃のために核兵器を海底のプレートに植え込むことで地震と津波を発生させる計画のシミュレーションを繰り返していた。ニュージーランドでの実験では、３０メートルの津波を発生させることに成功した。

●１９４４年と４５年、日本の太平洋岸を大きな地震が襲いそれぞれ数千人が犠牲になった。この時、米軍の攻撃目標であった三菱重工業や中島飛行機の工場が壊滅的な打撃を受けている。

●３１１テロリストは、日本の活火山を噴火させる計画すら進めていた。九州の新燃岳はそのテストケースだった。１０か所以上の火山が標的となっていた。

●３１１人工地震テロの黒幕は、９１１自作自演テロおよびオウム事件の黒幕と同一である。その目的は、極東アジアに騒乱を惹起し戦争状態を創出することであり、彼らの目論む｢世界最終戦争｣を実現することである。

我が国は戦争状態にある。敵に侵略され占領されつつある。敵の正体を知り、英知と機転を以て彼らをせん滅せねばならない。我々は、３１１テロリストに殺戮された３万の同胞のためにも、我々の子孫のためにもこの戦争に勝たねばならない。

メッセージありがとうございます。

ときどきメッセージを頂きます。
理由は判りませんが、コメントの認証が取れないらしく、ここ数カ月コメントを頂いた事がありません。
全く寂しい限りですが、PC音痴の私にはどうする事も出来ません。
ご不便掛けて申し訳ありません。

中にはわざわざアカウントをとってメッセージでお伝えしてくれるかたもしばしばいらっしゃって、本当にありがたいことだと感じています。

震災直後に永くお付き合い頂いているKAYOさんからメッセージを頂き、被災されてなかったようで安心しております。

何にせよ、今こうして無事で書き込んでいられる事に感謝しております。

どうぞ皆様、私の記事で使えるものがありましたら、どんどん利用、拡散していただきますようにお願いいたします。

本日はお礼のご挨拶まで。

近日、この度の地震について新しくわかった事がありますので、出来るだけ早く記事にいたします。

つづく。

東京電力と東大。

東日本大震災後、福島第一原発が崩壊し、そのたびに日本政府御用達、まさしく御用大学「東大」のお偉い教授様や、准教授様が連日メディアに登場し誠に嘘を混ぜ込みメディア版「サブルライムローン」を吹聴しています。

「東大」という権威を利用して口をふさごうという魂胆だろう。
日本の最高学府の教授様が言っているのだから間違えないのだという、刷り込みや思い込みを誘導する方程式。

知り合いに東大卒の男性と結婚した人がいますが、以前「にんべん」の話になった時、東大卒の彼が「それはいんべんだ」と頑張った時の事ですが、最後に彼は「おれは東大卒だから間違えない」という捨て台詞で幕を下ろしました。
そんな程度ですよ、東大なんて。
他の一般人とさほど違いはありません。
むしろ、プライドが邪魔をして間違えを認める真摯さに欠け、生意気、傲慢が目立つ傾向にあります。

ただ、他のまともな方の名誉のために言っておきますが、東大に入るために必要な学習時間をきちんとこなせるという、おおよそ一般人の私たちには出来ない道のりを超えてきたという事も事実であります。

私たちのような一般人には、その轍を踏む事ができないという決定的な違いがあります。
並みの人間でも勉強さえすれば医者にもなれるし、弁護士にもなれる。

では、その為に必要な「適切」な学習を１日平均何時間する必要があって、それは何年かかるのか考えてみれば、自分にそれができるかできないかわかろうというもの。

彼らは、みんなが遊びたいときにも我慢して、その欲求を抑えて今の地位にいるのです。
やはり、並大抵の人間には出来ないし、並み以下の筆者には到底できない。
並み以上の人間と、並み以下の人間と決定的に違うのは、「それ」を継続して出来るかで出来ないかである。

たとえば、高等学校の進学校レベルで医者になるために最低必要学習時間は１日１０時間と言われている。
そして、その進学校に入るために必要な学習時間は何時間であるのかは、想像しただけでも私は、気絶しそうになる。

彼らの努力は認めなければいけない。

話を元に戻しますが、では何が真実で何が真実ではないのか、その根拠になるのもを提示せよと言われても、おおよそ私たちには具体的に説明することなど不可能である。

では「説明できないのだから、俺様の言う事が正しい」かといえばそれは違う。
理由はうまく説明できない、でもどう考えてもおかしいだろ？という疑問こそ、実は正解なんだ。

わざと、意識的に難しい言葉や専門用語を使って「こうだ」ということは、「こうだ」ではなく「だまれ」なのだ。
問答無用という事だ。

語り手が信用できるか出来ないかは、その人の考え方そのものではなく、背後関係をもって判断する事が一番正しい答えを導き出す事になるでしょう。

御用学者の中にも自分の思いとは違う事を言っている人はいるでしょう。
そういう人は必ず、どこかにメッセージ的な要素を入れてきます。
たとえばですが、「言わされている」事には、眼力も、覇気も説得力もなく、ただ漫然と説明しているが、自分の思いを伝えるときには、迫力がちがいます。
そこを見落とさないようにする事です。
その為には私たちは、判断力、理解力、洞察力を養わなければなりません。

妻が亭主の浮気を見抜く能力と似ている。

東大と東電のラブラブな関係についての記事があったので掲載させていただきます。

以下。

／寄付講座だけで、東電は東大に５億円も流し込んでいる。一方、長崎大学は、その買収的な本性に気づき、全額を東電に突き返した。水俣病のときも、業界団体は、東大の学者を利用して世論操作を行い、その被害を拡大させてしまっている。いま、同じ愚を繰り返してはならない。／

　なんと５億円！　寄付講座だけでも、これほどの大金が、東京電力から東京大学大学院の工学研究科にジャブジャブと流し込まれている。これは、東大の全86寄付講座の中でも、単独企業としてあまりに突出した金額だ。（詳細データ　http://www.u-tokyo.ac.jp/res01/pdf/20110301kifu.pdf 本記事のコメントも参照せよ）

　東大だけではない。東工大や慶応義塾大学など、全国のあちこちの大学の大学院に、東京電力は現ナマをばらまいている。これらの東京電力のカネの黒い本性は、2002年の長崎大学大学院で暴露された。そもそも東京電力が、自分の管区とはほど遠い長崎大学に手を伸ばしたことからも、手口の異様さがわかるだろう。

　長崎大学医学部は、戦前の官立六医大の一つという伝統を誇り、その大学院医学研究科を2002年４月から医歯薬学総合研究科へと発展させることになった。ここに突然、東京電力が、9000万円で講座を寄付したい、と言い出した。テーマは、低線量放射線の人体影響。そのうえ、その趣意書からして、原発推進とも受け取れる表現が踊っていた。これに対し、当時の学長、池田高良（まさに被曝腫瘍が専門）は、趣意書の書き直しのみで、カネの受け入れを強行しようとした。

　このため、学内外から猛烈な反対論が沸き起こり、夏には混乱の学長選となった。おりしも、東京電力は、福島第一原発三号機で、炉心隔壁のひび割れの事実を伏せたまま、97年にむりに交換し、二千人近い作業員にかなりの被曝をさせ、その後もこの事実を隠蔽し続けていたことが、ようやく発覚した。もはや、なぜ東電が被曝後遺症を扱う池田学長に唐突に大金の話を申し出たのかは明白だ。かくして、代わって斎藤寛（公害問題が専門）が学長に当選。長崎大学は、９月に臨時教授会を開き、東京電力の寄付講座受け入れを取りやめ、すでに大学側に振り込まれていたカネ全額を東京電力に突き返した。

　1956年に水俣病が発見された際、地元の熊本大学は、ただちに現地調査を行い、有機水銀が原因であることを特定し、チッソに排水停止を求めた。ところが、日本化学工業協会は、東大教授たちに水俣病研究懇談会、通称「田宮委員会」を作らせ、連中が腐った魚を喰ったせいだ、などという腐敗アミン説をでっち上げ、当時のマスコミも、この東大教授たちの権威を悪用した世論操作に乗せられて、その後も被害を拡大し続けてしまった。

　いままた、同じ愚を繰り返すのか。「核燃料７０％の損傷」を、燃料棒２９２本の７割、２０４本のそれぞれにほんの微細な傷があるだけ、などという、アホな詭弁解説をまともに信じるほど、いまの国民はバカではない。なんにしても、テレビで口を開くなら、まず、東京電力から受け取った黒いカネを、全額、返してからにしろ。

　テレビもテレビだ。公正、中立、客観を旨とする以上、解説を学者に頼むなら、原発賛否両方の学者を公平に呼べ。調べるプロなら、連中のウラ事情ぐらい調べておけ。


http://www.insightnow.jp/article/6430