2011年07月31日

グリコ森永事件。




「キツネ目の男」と聞いて何を思いだすでしょう。
「怪人21面相」と答えられる人は今ではあまり居なくなったかもしれませんね。
何が何だかわけのわからない、謎の事件として迷宮入りしてしまいましたが、当時日本中の話題は「怪人21面相」一色でした。

グリコ森永事件とは身代金数億が目的のちゃちな事件ではありません。
実行犯の云々は別として、黒幕はユダヤ金融財閥であり、それはJAL123便墜落事件と繋がっており、そのままプラザ合意、バブルへと移行し、現在の失意の中の日本形成の出発点であった事は間違えありません。

この3件の事件は実は同じ事件であった事を知らねばなりません。
大企業または一部上場企業が特定の投資会社が仕掛けた裏の先物市場に於いて、負けが込んできた。
「裏」経済であるから裁判にかけ取り立てを行う事ができない。

そこで、その負け分を回収する為に考え出されたのがグリコ森永事件だ。
全てはユダヤ金融財閥によって仕掛けられ、演じられている。

食品会社にとって致命的な「毒入り」を仕組んだ訳だ。
仕組んだ側と回収する人側が同じな訳だから、「毒入り」を仕掛けた企業の株価が暴落する事は百も知っている訳だ。

予め先売りをかけておいて、事件を起こす。
株が暴落する。
株が下がれば下がるほどユダヤ金融財閥は莫大な利益を上げる。
そうして、焦げ付き以上の利益を回収した訳だ。

当時アメリカは今と同様に双子の赤字に苦しんでいた。
その赤字の補てんを日本に付きつけてきたのが、プラザ合意だ。
このころのドル円は一ドル220円位だ。

それが、プラザ合意以降、円高が進み一時79円台を付けた。
これはどういう事かといえば、アメリカの日本に対する借金がおよそ3分の1になったという事なんだ。

プラザ合意に中々「YES」といわない日本に脅しをかけた。
これがJAL123便の事件だ。
このJAL123便にはグリコ森永事件の怪人21面相から「毒入り」を宣告されていた不二家、ハウス食品の社長が搭乗しておりいずれも亡くなっている。

墜落後、怪人21面相から「もう許したる」の声明があり、事件はすっかりとなりを潜め、そのまま迷宮入りとなった。

以下詳細。


日本のGDPは500兆円等と言われている。しかし、表側の世界に出て来ない「闇経済」が、ほぼ同額の500兆円を超える規模で存在している。

それは、「魚の先物市場」を巡り形成されて来た。

原油や小麦の先物市場は聞いた事があっても、魚の先物市場は世界でも日本だけにしか無い。日本の闇経済の中にしか無い。

小麦を使いパンを製造する製パン業者は、3ヶ月後6ヶ月後に小麦の値段が極端に上がる事を恐れる。材料費が上がると製パン業に支障を来たすからである。そのため、例えば現在1kg=100円の小麦を、6ヶ月後に105円で買う契約を行う。上乗せ分の5円は本来、現在100円の小麦を購入し、保管しておく倉庫業者用の費用でもあった。この契約が先物取引である。

しかし、6ヶ月後に小麦が95円に値下がりすると予測した金融業者が、製パン業者と先物契約し、6ヶ月後に予測が的中すれば、6ヶ月後95円で小麦を買い、製パン業者に契約通り105円で売り、10%余りの利益が得られる。こうして倉庫業者ではなく、投機で利益を得ようとするギャンブラーが先物市場に出現する。

さらに6ヶ月後には、金融業者はわざわざ95円で小麦を買って製パン業者に小麦を渡したりはしなくなる。市場では小麦は自由に買えるのだから、欲しければ製パン業者は自分で小麦を買えば良い。

金融業者は、105円ー95円の差額10円を利益として製パン業者から入手する「だけ」になる。逆に小麦が140円に値上がりしていれば、金融業者は105円との差額35円を製パン業者に支払う。製パン業者は、金融業者から入手した35円と自己資金105円で小麦を買う。製パン業者は小麦の値上がりで経営に打撃を受けなくて済む。

こうして先物市場は、やがて小麦の実物の「やり取り」とは全く関係の無い紙の上の契約と、10円または35円の金銭の清算だけの取引になる。

 先物市場は純粋なギャンブルになる。


第二次世界大戦後、日本は原油の大部分を米国から輸入するようになる。輸入した原油から石油化学製品を製造し、また原油を精製してガソリン等を製造する業者にとって、原油価格の変動、原料価格の変動はどうしても避けたい事であった。

この石油業界の不安定さには、戦争で米国に負け、原油を米国から「だけ」輸入する事からさらに拍車が加わった。

この不安定さを解決して来たのが、安価な時に原油を購入備蓄し、高価になれば放出し、また過剰に生産されたビニルやポリエチレン等の石油化学製品の在庫を一括して製造業から買い取り保管し、市場で石油化学製品が品薄になると放出するという、先物業者の役割を果たして来た「業転」と呼ばれる、日本の原油先物業者であった。

しかし日本に正式に原油先物市場が開設されるのは2000年代に入ってからであり、この業転はあくまで非合法な「もぐり」業者であった。

世界の経済大国となって行く日本の膨大な原油取引を、事実上仕切るこの業転は、当然日本への原油輸出を独占するロックフェラー財団の下部組織であった。

やがて先物業者の通例に従い、この業転は紙の上だけで6ヶ月後にポリエチレンを〜万円で売る、買うと契約し、期日に金銭だけで決済する闇の投機資金業者=ギャンブラーとなって行く。
石油製品等の売り買いは、実態的には伴わなくなって行く。

企業経営者が会社資金を使い込み、あるいは株式売買で大きな赤字を作り、株主総会で株主に吊し上げられる危機に陥った時、紙の上だけでポリエチレンを業転に10億円売った事にし、業転から10億円の代金支払いを受け、6ヶ月後に12億円でポリエチレンを買い戻す先物契約をする事で、企業経営者はその危機を乗り越える。

危険があり過ぎて銀行が融資しない事業資金、また企業の不正を追求、脅迫して来た総会屋への支払い、政治家への不正な献金、脱税した企業利益を税務署からの調査中だけ業転に預け、6ヶ月後に返却してもらう・・。

さらには、莫大な利益を出した大企業が業転から石油化学製品を莫大に購入した事にし、利益を全て消費した事にして課税を逃れ、定期的に事業資金として「小分け」に業転から払い戻しを受ける「先物契約」。

さらには、大企業が自前で非課税の宗教法人を作り、そこに利益を流し込み合法的に脱税し、宗教法人から業転へ資金を流し、最終的には「資金の行方」を分からなくする。

(宗教法人には非課税特権というものがあり、税金の納税義務がないことはご存じと思いますが、つまり、帳簿の記載する義務もないわけです。宗教法人を通じてお金は資金洗浄=マネーロンダリングされます。)

こうして、業転は大企業経営には「無くてはならない」闇の日本銀行になって行った。

また、業転は得体の知れない無数の日本の新興宗教法人のボスになって行った。
そして創価学会がその中核担当である。
1900年代初頭から、中国石油の開発を行って来たロックフェラーの中国共産党の人脈を使い、創価学会・池田大作は、田中角栄のメッセンジャーとして日中国交回復の段取りを準備した。
そこには業転=ロックフェラーの人脈が生かされていた。

日本のGDPに匹敵する巨額の闇資金を運用する、ロックフェラー日本支部=業転。
自民党の最大資金源となった業転は、「融資先」の多様化に伴い、セメント、木材、石材.人材派遣、魚の「先物取引」というテクニックを拡張させて行く。全て実物の品物が伴わないペーパー契約である。

もちろん非合法活動のため、正式な貸し金契約書は無い。
返済が滞れば裁判で強制的に金を取り立てる事は出来ない。
従って、かつての「怪人21面相」による、菓子製造企業グリコの社長誘拐による身代金請求、森永製菓製品への針混入等のグリコ・森永事件が発生する。

この闇の日本銀行の高利の資金運用先が、株式売買でのいわゆる光進等と言った「仕手筋」グループである。
グリコ・森永事件の発生に伴い、グリコ・森永の株式の急騰暴落が演じられ、仕手筋が莫大な利益を上げた理由はここにある
。日本版企業乗っ取り屋=仕手筋の資金源は、この業転である。

欧米では、アメリカ中西部テキサスを中心に生産される高質な原油WTI=ウェスト・テキサス・インターミディエイト、または英国の北海ブレンド原油といった軽質油からしか、爆発力の強いガソリンは精製出来ない。

しかし日本だけが、比較的粗悪で安価なアラブのドバイ原油=重質油からガソリンを精製する技術を持っている。

ドバイ原油を原料とした日本のガソリンを、欧米のガソリンと同じ価格で販売する日本の業転は、現在のガソリン高騰で莫大な利益を得ている。
その利益がロックフェラーの日本企業乗っ取り資金に変貌している。

業転が魚の先物取引という、一見奇妙な金融商品を開発した理由はもう1つある。

第二次世界大戦後、米国ロックフェラーの原油を日本に運搬するタンカー企業は、日本の水産会社の漁船部隊を再編成して創立された。

第二次世界大戦中、米国と戦争する日本海軍の軍艦部品は、敵国アメリカのロックフェラー財団から密輸されていた。

ロックフェラーは米軍へも兵器を納入し、日本と米国はロックフェラーの兵器販売促進のために戦争を行っていた。

ロックフェラーと共に、日本海軍の軍艦部品密輸商社を経営していたのが昭和天皇ヒロヒトである。

ヒロヒトの部下として、兵器密輸の実働部隊を担ったのが三菱財閥、日本水産=ニッスイ、天皇の右腕で皇室出身の外交官・白州次郎であった。密輸船は日本水産のものであった。

戦後、白州次郎は天皇の命令を受け日本水産の社長に就任、兵器密輸仲間の三菱財閥から出資を受け、日本全国の暴力団、総会屋を結集し、ロックフェラーの原油輸入・販売業=業転を創立する。

ロックフェラーのタンカーの操縦は、天皇=白州の日本水産が担当する事になった。

業転が魚の先物取引という奇妙な金融商品を持つ理由は、原油輸入と日本の水産業との一体化という歴史から来ている。

こうして日本全国の暴力団、総会屋を結集し、闇資金市場を創立し、そのボスに君臨したのが昭和天皇であり、業転は戦争中の兵器密輸企業=死の商人の戦後版であった。

そして戦後、天皇傘下に結集した日本の暴力団、総会屋相互の調停役、まとめ役として、業転の専務役を担当したのが右翼のボス小佐野賢治であった。

80年代初頭、ロッキードグラマン社からの収賄事件で小佐野が東京地検の捜査対象になると、重要な証人が次々と「心筋梗塞」で死亡して行った。業転とロックフェラーCIAが総力を上げ、日米石油マフィア小佐野を守っていた。

当時、業転=小佐野は日比谷の帝国ホテルを経営し、三菱地所は東京駅八重洲口周辺の土地を買い占めていた。

業転=小佐野と三菱は、菓子メーカーの不二家が所有する銀座周辺の土地、また蛇の目ミシンの所有する京橋付近の土地を買い占め、東京から日比谷までの広範囲の地域を業転=ロックフェラーの日本中枢拠点にしようと計画していた。

蛇の目ミシンは業転=仕手筋の働きもあり、容易に倒産し買収が完了した。
しかし銀座の不二家は買収に激しく抵抗した。「怪人21面相」は、不二家の商品に針を混入し不二家を脅迫、不二家社長に「死の宣告」を行った。

一方、80年代初頭、ロックフェラー=業転=小佐野は、日本航空株式を35%程買い占めていたが、さらに過半数に達するまで株式を買収し、日本航空を乗っ取ろうと計画していた。

しかし、小佐野の日航株式買収に便乗し株式価格の上昇を期待し、三洋興産という企業が日航の株式約15%を買収し、小佐野=ロックフェラーの邪魔をしていた。三洋興産は小佐野の株式買取の請求を拒否し続けていた。

1985年8月、日航ジャンボ機が墜落し、乗っていた不二家の社長が死亡する。

恐怖に襲われた不二家経営陣は、小佐野=ロックフェラーに銀座周辺の土地を全て売却した。「怪人21面相」による不二家脅迫は、以後一切消えて無くなる。
「怪人21面相」による不二家社長への「死の宣告」はこうして実現した。

 ジャンボ機墜落で日航株式は暴落し、期待外れとなった三洋興産は、日航株式15%を小佐野=ロックフェラーに全て売却した。

つづく。


posted by コスモ at 01:29| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年07月23日

東北大震災第2幕?




また東北地震?ですか。
一応お知らせすることといたします。

7月23日から25日にかけて東北地方に再び大震災があると、ネイチャリングで受け取ったと言っている偉いお方がいるそうです。

24日は地上派テレビ終了の日でもあり、一部では日本終了の日とも言われているそうです。
おもしろい発想ですね。

いつも申し上げている事ですが、「予言」なんてもんは当たりませんし存在するとも思いません。
当たる予言は「当局からリークせよ」の指示を受けている可能性が極めて高いと判断して間違えないでしょう。

宇野正美情報から判断すると、東北大震災1カ月ほど前の日本におけるイルミナリティ(?)の会合では東北地方が日本地図から消えていたといいます。

横にそれますが、東北地震についての宇野正美氏の主張をまとめましたので参考にしてください。

●地震は、人工地震である。そのターゲットは、福島第1原発、三号機である。
 三号機は、プルサーマル、MOX原子力燃料である。これが狙われた。

●三号機は、プルトニウムを自由に取り出せる。日本の中枢は、ひそかに核兵器を開発している。

●2020年に、日本はアメリカを抜いて、プルトニウム保有量が世界一となる。

●これを許せぬ国際勢力は、日本に恫喝を加える目的で福島原発を攻撃した。そのための東北地震である。

●次の目標は、浜岡原発(静岡県)である。太平洋の津波をまともに受ける位置にある。

●日本の原子力政策を決定してきたのはアメリカである。福島原発の原子炉など、その中身は
 GE(ゼネラル・エレクトロニック)であり、それを日本に導入させた。

●戦後、GHQによってA級戦犯となり、刑を免れる代わりに、アメリカの為に働いたのが正力松太郎である。彼は後の読売新聞の社主となり、CIAのエージェントとしてアメリカに貢献した。読売新聞、日本テレビ網などを使い、日本のメディアコントロールに協力した。正力松太郎が死んだ後、その後を継いだのが渡辺恒雄である。現在もアメリカのため、日本のコントロールに協力している。

●政治家でアメリカの原発政策に協力したのが中曽根康弘である。彼は長年、日本の原子力委員会の
 委員を務め、現在はその息子が議員となり、父親の原子力委員を継いでいる。

●宇野正美氏がかつて「ユダヤがわかると世界が見えてくる」という本を出した際に、
 私に対して攻撃し、出版の妨害をしてきたのが渡辺恒雄と中曽根康弘である。

●東京の帝国ホテルの地下において、日本のフリーメーソンのある集まりが行われた。
 集まっているのは、殆どが外国人であった。その地下室に掲げられていた日本地図には、
 東北地方が「無かった」。

 これを見た、ある日本人が、ある外国人に尋ねたところ、その返答は
 驚くべきものだった。「東北は、まもなく無くなるから。」その集まりは、地震の1ヶ月半前であった。

以上。

現段階で東北地方は大変なダメージを受けていますが、壊滅的な状態ではありません。
事実遅まきながら復興に向けて動き始めています。

「地図から消え去る」というイメージではありません。
彼らが日本再占領を目論んで仕掛けてくるならば、東北大震災第二波はあり得ない事ではありません。

初めの地震では、沖合に幅200キロ、縦に500キロの亀裂が入っていると言われています。
そこにめがけて刺激を与えるとどうなるか、恐ろしいですね。

単なるお騒がせ情報に終わるかと思いますが、一応お伝えいたします。
仮に地震が起きた時は、迷わず山に避難してください。
旧約聖書でも「山に逃げよ」とあります。
山以外に避難場所はありません。

以下、貼り付け
http://d.hatena.ne.jp/k1491n/20110721/1311234747

♦リチャード・ボイラン博士が先月から警告を発していた東北大地震第2弾の件ですが、今週末の23〜25日に発生すると警告を発しています。

こんな時にまた人騒がせな記事を拡散するのはどうかと思い迷いましたが、警告が当たらないとも限りません。

震災から4カ月、疲れと気の緩みから油断して再び大きな災害を引き起こさない為にも、一応このような情報があるということだけを胸に収めて、万事ご用心なされたく掲示致します。

ボイラン博士は信頼できる人物のようですが、彼もstar visitorから受け取った情報だそうで、確信があるかどうかは解りません。

受け取る側がどう行動するか判断するしかありますまい。
とにかく皆さま、お気をつけください

This is the latest report about the upcoming 9.5 Mega-Quake to strike Japan on the July 23-24-25 weekend, the energy reading at this time indicatng mostly likely during the night between Sunday and Monday, 7/24-25 (Japan time).

これは7月23日〜24日-25週末に日本を打つ今度の9.5Mega-揺れに関する最新のレポートです。
エネルギーリーデイングでは、日曜日と月曜日の夜から朝にかけての確率が高いと読んでいます。7/24-25 (Japan time).

For those in the U.S., that would be Sunday morning, and in London, Sunday afternoon.

米国では日曜日の朝、ロンドンでは日曜日の午後になるでしょう。

July 24.

7月24日。

This Great Quake will be six times as strong as March's Tohoku 9.0 Quake!

この巨大地震は3月の東北9.0地震の6倍強くなるでしょう!

This upcoming July 24-25th 9.5-magnitude Great Earthquake will tie the world record for the largest-ever earthquake.

今年の今度の7月に、25分の24 9.5マグニチュードの巨大地震は史上最大の地震のための世界記録を結ぶでしょう。

That other earthquake was in 1960 in Chile:

1960年に、そのような地震がチリにありました:

the Valdivia (Great Chilean) Earthquake.

バルディビア(偉大なチリ人)地震。

Details of what the effects of that Valdivia 9.5 Earthquake (also along a coastline) were like can be found below *

そのバルディビアの9.5の震災(海岸線に沿って被害が起きた)とデテールが似ていることを発見できるでしょう。

I have taken the energy reading of the upcoming July 24-25 Japan Great Quake and pinpointed its location.

私は、今度の7月24日〜25日の日本の巨大地震のエネルギー読み取って、位置を正確に指摘しました。

The July 24-25 Earthquake's epicenter will be in the off-shore Pacific Ocean 100 km (62 miles) east of Minamisanriku, a village along the northeast coast of Japan's main Honshu Island, and 60 km (37 miles) northeast of Sendai.

7月24日〜25日地震の震央が南三陸(日本の主な本州島の北東の海岸と、60km(37マイル)北東仙台の村)の太平洋の100km(62マイル)の沖の東になるでしょう。

Minamisanriku is only 25 km (15 miles) north of the Onagawa nuclear power plant, already somewhat damaged by the March 11th monster quake, which also severely damaged several nuclear reactors at the Fukushima nuclear power plant complex.

南三陸が福島原子力発電所の敷地にまた、ひどくいくつかの原子炉を傷つけた、3月11日の巨大な揺れで既にいくらか破損した女川原子力発電所の25km(15マイル)だけ北にあります。

And this July 24-25 Mega-Quake will be six times as strong!

そして、この7月24日〜25日の巨大-揺れは6倍強くなるでしょう!

The Japanese Government should shut down the Onagawa nuclear plant that weekend as a precaution.

日本政府は、その週末に注意として女川原子力発電所を止めるべきです。

The July 24-25 Quake will cause ground shaking 6 times as strong as on March 11.

7月24日〜25日Quakeは3月11日の6倍強い地盤振動を引き起こすでしょう。Since Tokyo is only 320 km (200 miles) southwest of the epicenter, Tokyo can expect to receive damage this time.

東京が320km(200マイル)南西震央だけのものであるので、日本政府は、今回損害を受けると予想できます。

There will also be resulting tsunamis very much larger than those on March 11.

また、3月11日のそれらよりたいへん大きい結果として起こる津波があるでしょう。

For some idea of the scale of potential tsunami effects, see the description of tsunamis created by the other 9.5 Great Quake, in Chile 51 years ago (below)*. 潜在的津波の持つ力の影響を51年前の9,5のチリ巨大地震のスケールから勘案してみてください。(below)*

This July 24-25 Quake will be caused by a larger tectonic plate movement than caused the earlier quake on March 11th:

この7月24日〜25日地震は以前の揺れが3月11日に引き起こされるより大きいプレート運動で引き起こされるでしょう:

the violent sudden subduction of the Pacific Plate edge under the Okhotsk Plate that Japan rests on, with additional pressure provided by the Philippine Sea Plate at the area's triple-convergence zone.

太平洋プレートと日本の休息中のオホーツクプレートにフィリピンプレートの圧力が追加され、断層が突然激しく滑り込みます。

How can people on Honshu Island, Japan prepare for the truly Big One coming later this month?

本州の人々は今月やってくる、実際の大地震に日本はどのような備えをしているのでしょうか?

They have had a learning experience from the Match 11th quake.

彼らには、3月11日の地震からの学習体験がありました。

All the prudent precautions one takes in a major earthquake are in order.

巨大地震で秩序を保つためにはは思慮分別のある慎重さが全てです。

Since the timing of this 9.5 Quake is known, if I were living on northern Honshu, I'd make sure not to be in, or sleep in, a building made of rigid unyielding structure such as masonry or steel that weekend.

私が北本州の上のほうに住んでいるならこの9.5の地震のタイミングが知られているので、その週末は石や鉄鋼のように堅い硬い構造のビルの中でも確実に眠りもしないでしょう。

Near the epicenter, even being in a wooden house might not be safe enough.

震央の近くでは、木造家屋は十分に安全でないかもしれません。

One can always sleep outside that weekend;

出来ることは一つ、この週末はずっと戸外で寝ることです。

it'll be warm.

暖かいでしょうから。

Then there is also the issue of the much larger tsunamis coming this time.

そしてまた、今回来るはるかに大きい津波の問題があります。

Using the 1960 Valdivia 9.5 Quake as a model, it generated local tidal waves 25 meters (82 ft) high.

1960のバルディビアの9,5の地震をモデルでは、津波の高さは25メーター(82フィート)に達しました。

But in the March 11 Japan Quake, tsunami heights varied widely depending on topography, and ranged up to 30 meters (100 feet) high.

しかし、3月11日の日本の地震では、津波の高さは、地形によって、ばらつきが大きく、30メーター(100フィート)まで高く及びました。

Since the upcoming July 23 Quake will be 6 times as strong, even larger waves may be expected, and may travel farther inland.

今度の7月23日の地震は6倍強くなるので、さらに大きい波は、予想されて、内陸をより遠くに伝わるかもしれません。

Thus, in addition to staying out of places subject to failure in the earthquake, north Honshu residents would do well to stay away from low-lying coastal areas that weekend.

したがって、地震における失敗を条件として場所の外にいることに加えて、北の本州の居住者は、その週末に低い沿岸地域から離れることがよいでしょう。

As for other countries' citizens living near the Pacific, it would be prudent to look up the tsunami warning map put out by USGS 's Pacific Tsunami Warning Center right after that July 24-25 Quake hits, at:

'他国'に関して、市民が太平洋の近くに住んでいる場合、USGSのその7月24日〜25日地震が当ったとき後、正しい太平洋津波警報センターで消し止めている津波警報地図を調べるのは、以下で慎重でしょう。

http://ptwc.weather.gov/?region=1.

That map will show you where a tsunami propagated from Japan could strike.

その地図は、日本から伝播された津波が、どこに突然起こることができたかをあなたに示すでしょう。

And this time the wave heights are likely to be much higher than on March 11th.

そして、今回、波高は3月11日よりはるかに高い傾向があります。

So, even people as far away as coastal Alaska, Hawai'i, the Pacific coasts of North, Central, and South America, New Zealand, Indonesia, and the Philippines should inform themselves about potential oncoming risks.

それで、沿岸のアラスカ、ハワイ、北部、セントラルの太平洋岸と同じくらい遠い人々、南米、ニュージーランド、インドネシア、およびフィリピンさえ接近している潜在的リスクに関して自分たちに知らせるべきです。

This information is based on both use of psychic information and information from the Star Visitors.

この情報は精神の情報の使用とStar Visitors(銀河連盟?)からの情報の両方に基づいています。

The people of Japan have been through a lot, but it's not over.

日本人は多くの事を通過してきましたが、それは終わりではありませんでした。

Let us keep open a heart of compassion for all affected Japanese.

私たちは心を開いて、影響を受けるすべての日本人に同情の心を持ち続けましょう。

Their trials are continuing.

彼らの試練は続いています。

Richard Boylan, Ph.D., Councillor

リチャード・ボイラン、博士号、評議員

http://www.drboylan.com/07.2011japanmegaquake.html

drboylan@sbcglobal.net



posted by コスモ at 00:31| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年07月22日

モンサントとベクテル社。




ブッシュ一族、ロックフェラー一族が大株主として君臨するモンサント社は、人類史上最凶の「悪魔の企業」だ。

モンサントの狙いは、種子からエネルギー産業、さらに水ビジネスへと進化し、人類の命運を握ろうとしている。

この恐ろしい事実を知っておかないと、ある日、わたしたちはは飲み水さえも完全に支配され、雨水を利用する権利さえ失う事態だってありうることを思い知ることになるかもしれない。

 (以下、ななしの言いたい放題から引用)

モンサントが、「未来の中核ビジネス」として位置づけているのが、水をいかにしてコントロールするかということである。

同社のウォーター・ビジネスは1996年に新しい展開を見せるようになった。
そのきっかけとなったのは、バイオテクノロジー企業を次々と買収し始めたことである。

モンサントは米国のみならず、世界のバイオ関連企業を次々に傘下におさめるようになった。
1997年にはブラジルの大手種子メーカーのセメンテス・アグロセラスを買収。
翌98年には同業のライバル会社であるカーギル社の種子部門を14億ドルで手に入れた。(註、カーギル(当ブロブ「笑う穀物メジャー」参照)もモンサントもロックフェラー一族の中核企業)

デルタやファインを18億ドルで買い取り、デカルブを23億ドルで買収した。
さらにユニリーバの欧州の小麦部門を5億2500万ドルで買収。
人口爆発が続くインド大手ハイブリット企業であるメイコ社も獲得した。
破竹の勢いで進める企業買収M&Aの狙いについて尋ねられたロバート・ファーレイ取締役は、次のように答えている。

「我が社が取り組んでいるのは、世界各地の種子企業にとどまらず、食物連鎖のすべてのプロセスに関わる企業を一本化することである。その観点からとらえれば、種子の次に重要なターゲットになるのは水である。なぜなら水がなければ、生命は維持できないからだ」

モンサントが世界の水支配に本格的に取り組み始めたのは、1999年のことである。
多くの人口を抱えながら水不足に直面している国々を相手にした、新たな水ビジネスを立ち上げたのだ。最初のターゲットになったのは、インドとメキシコである。

地球規模で深刻化する水不足の状況は、今後も悪化する一方で、国家の枠組みに縛られない国際機関やNGOが、資金面で大きな役割を果たすに違いないと分析した。

モンサントが掲げたスローガンは「我が社は世界の人々に食糧と健康、そして希望を届ける」というものである。このスローガンの下、同社はインドとメキシコの水関連ビジネスからだけで2008年までに6300万ドルの利益を生み出す計画を打ち出した。

同社の予測では、2010年までに世界では25億人の人々が安心して飲める水へのアクセスが不足するという。

なかでも中国やインド、メキシコ、そして米国でさえも少なくても人口の30%程度は水不足、言い換えればウォーターストレス状態に陥ると予測した。
この予測は米国CIAが2000年にまとめた「グローバル・パターン」の分析と合致している。(モンサントはCIAと兄弟のように深く結びついた企業である)

特にインドの状況は深刻で、2025年までに、インドにおける水の供給量は年間700KM3になると予測されるが、需要はその倍近く晴れ上がると思われた。
このような分野で確実なサービスが提供できれば、モンサントにとっては莫大な利益が保証されたに等しい。

欧州復興開発銀行EBRDのジョン・バスティン理事は「ウォーター・ビジネスは世界の民間投資分野において、最後の未開拓地といえる」と語った。

この発言に真っ先に飛びついたのがモンサントであった。同社はインドやメキシコにおける水関連施設の建設に向けて、安全な水道水の供給プロジェクトなどの数十億ドルの投資を始めた。

計算高いモンサントは、これらの初期投資は世界のNGOが各途上国の水不足を改善するために調達した資金を利用できれば、十分ペイするとの見通しを立てた。
要は、公的な資金やNGOの国際的な影響力に早くから着目し、その資金を自分たちに呼び込もうともくろんだわけだ。

確かにインド政府の場合を見ても、モンサントが本格的に水ビジネスへの参入を始める以前、1992年から1997年の6年間だけでも12億ドルもの資金投入を行ってきた。
また世界銀行も、インドの水資源確保に向けて9億ドルの資金提供を行ってきた。

モンサントの戦略は、まずは地元の政府や住民を味方につけることから始まった。
具体的には、インドの地元企業とジョイント・ベンチャーを組み、安全な水を供給するビジネスに参入した。
インドを代表するイウレカ・フォーブスやタタなどの有力企業と提携する形でモンサントはインド市場への参入のとっかかりを手にすることができた。

また、インドのウォーター・ヘルス・インターナショナルの株式を取得することでインド国内のウォーター・ビジネスへの影響力を強化しようと試みた。

モンサントが提携したインド企業は、いずれも同国内の水道事業や水関連のビジネスに一定の実績をあげてきた。しかし資本力、技術力が効果を発揮した結果、同社はインド国内のウォーター・ビジネスを独占的にコントロールできるようになった。

その成功の足ががかりに、モンサントはインドから他のアジア諸国にも触手を伸ばし始めた。
すでに同社は種子ビジネスを通じてアジアの農業には深く食い込んでいたが、新たに確保したインドの産業基盤を通じて、周辺国における漁業や養殖業にも参入するようになった。

従来の農業分野に加え、モンサントはこれら新しい分野で2008年末を目標に16億ドルの収益を上げようとする計画している。

またモンサントはその政治的影響力をフルに働かせ、世界銀行に対して上下水道の民営化と水利権の売買を、民間企業の民営化に資金提供と技術指導を約束するようになった。

それまで天から降ってくる無償の贈り物であった水資源を、商品として管理することを世銀・国連に要求し、それを自分たち民間に請け負わせるように要求し、莫大なリベートと引き替えに、腐敗官僚からそうした権利を入手していったのである。

世界銀行の傘下にある国債金融公社8(IFC)では発展途上国における農業や漁業、そして水関連のビジネスに対して積極的な融資を行っている。
その受け皿は決まってモンサントというわけだ。同社にとって確実に水から利益を生み出すことができるビジネスモデルを確立したといえよう。

ここに、モンサント社とならぶ、もう一つの悪魔、ベクテル社が登場する。第二次大戦前後のベクテル社とモンサント社の幹部には、核物理学者ローレンスなど共通メンバーが多い。
いずれもロックフェラーの兄弟会社と断言してもよい。

「ベクテル社」は年間売上4兆円を超す世界最大の企業でありながら、株式非公開の個人企業であるため、日本での知名度は高くない。

主に初期の核開発にモンサントと共に携わり、ベトナム戦争後はサウジアラビアやイランなど中東オイルマネーの利権と結びつき巨利を得てきた会社である。

主力はエネルギー利権で、わけても原発建設が大きい。
CIAと完全に結びつき、アメリカの闇権力と指摘されていて、ケネディ暗殺やベトナム侵攻などの背後にベクテルの姿がかいま見えている。
まさにロックフェラーの本質を体現した中核会社なのである。

モンサントはベクテルと協調して、世界の水利権を手中に収め続けてきた。
それが、どのような姿勢だったのか、ここに端的な例を紹介する。

1999年、ベクテル社と、ボリビアのコチャバンバ市民との間で紛争が起こった。
元々ロックフェラーから幹部を送り込まれている世銀やIMFは、破綻管理国家のインフラを民営化することを要求してきた。

ボリビアの水道事業も「民営化」されベクテル社が水道事業を買い取った。
その途端、住民の生活を一切考慮せず、自社の金儲けだけを目標に、水道料金が2倍にハネ上がり、ボリビアの平均的なサラリーマンの収入の4分の1が、水道料金の支払いに消えて行く状態になり、最悪の地域では収入の3分の1が水道代で消えて行った。

しかも雨水を貯水し生活用水に使うと言う、ボリビアでは伝統的な水の利用方法に対してさえ、ベクテル社は、「天から降る水の利用権は契約上、我社にある」として、料金を徴収し始めた。

今晩食べる食料の無い、スラム街の貧しい市民がバケツに雨水を貯め、それを飲むと、、数セントの金を、ベクテルは請求したのである。

民衆は怒り、ベクテル社に対して水道料金の値下げを要求して、街頭デモを行った。
これに対して、ボリビア政府はベクテル社との契約を守るために軍隊を出動させた。
一人の一七歳の少年、ビクトル・ヒューゴ・ダザは記者の目の前で銃に打たれ、殺された。
数百人以上の人々が重症を負った。
現場に居合わせた記者は、そこで起こった出来事を目撃していた。

抗議デモを起こしたボリビア市民の当然の怒りに押され、コチャバンバ市当局はベクテルに契約解除を要請した。
すると、南米の、この貧しい国に対し、ベクテルは国際法廷に提訴し、違約金・賠償金として2500万ドル(約30億円)を要求し、支払わせたのである。

ボリビアで、ベクテル社の水道事業に反対した市民は語っている。
「この2500万ドルがあれば、2万5000人の教師を雇用し、貧しい子供に教育を受けさせ、12万世帯に水道を敷き、雨水でない衛生的で安全な水を提供する事が出来た。」

140億ドルの純利益(売上高ではなく、そこから経費等を引いた純粋な利益)を誇るベクテルが、ボリビアから、金を奪う必要が、どこにあるのか?

このベクテル社の姿に、水道支配を目指し、世界の「水支配」を目指す企業の実態が典型的に良く現れている。このあたり、モンサントの姿勢に実に似ていて、それもそのはず、いずれの会社も、正体はロックフェラーだからである。

ベクテル社は、ボリビア政府に対し、違約金2500万ドルを要求提訴したが、実は、ベクテル社がボリビアの水ビジネスに投資してきた額は100万ドルにすぎなかった。

それまで、国連におけるボリビアの水源地等の保護を目的とした援助事業でNGOなどを通じて巨額の資金援助を行ってきたのは日本や欧米だったが、ベクテルは、そのインフラ整備を利用しただけで、民営化に際してすべての利権を奪い取っていたのである。

それなのに、契約違反を持ち出して25倍の利益をかすめ取ろうとした。
こうした姿勢こそが、ベクテル社の本質であり、モンサントと同じ体質なのである。

今、筆者は、ロックフェラーやロスチャイルド系の企業、それに中国企業が世界有数の日本の水資源を買収するために、日本中を回って買い占め作戦を展開していることを知っている。
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/090512/biz0905122342041-n1.htm

とりわけ、八ヶ岳周辺や四国剣山周辺などが買い占められているとの情報が寄せられている。西日本の山岳地帯は、すでに、かなり広範囲に買い占めが進んでいるようだ。

ある日、気づいてみれば、破綻した地方自治体が水道インフラをベクレルやモンサント、中国企業などに売り渡し、突如、水道代が数倍になって、自由に水を扱うことさえできなくなる事態が、そこまで迫っていると知る必要がある。

引用はここまで。

文中「四国剣山周辺などが買い占められている」のくだりに、食指が動いた方も多いのではないだろうか。

「剣山」といえば、「アーク」の眠る地のNO.1候補の一つだ。
そのうち、「剣山」そのものを買い占めるつもりだろうか。

それにしても雨水まで「我の物」とは、ロックフェラー企業のすざましいまでの「金」に対する執念とも言うべきものを感じる。

あなたの水は大丈夫ですか?

つづく。



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2011年07月20日

なでしこジャパン、おめでとう?!

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一回り大きくなったふくちゃん牧場の錦鯉
風が吹いたのか、葉くずが水面を汚しているように見えるが
鯉たちは丸々としている。





この2日間、ブログを更新しようとしても、ページが開けず(理由は判らん。太陽フレアによる電磁波異常でしょうか、はたまたPCの調子が悪いのでしょか)何にせよ足かけ3日ぶりに書いています。

さてはて、なでしこがアメリカを破ってW杯優勝を決めましたが、なぜか手放しには喜べない私です。

>>フランクフルト 17日 ロイター] サッカーの女子ワールドカップ(W杯)ドイツ大会の決勝で敗れた米国は、PK戦の末に初優勝を果たした日本代表「なでしこジャパン」を祝福した。

 日本は準々決勝で前回王者の地元ドイツを下すと、続く準決勝では強豪スウェーデンを撃破。決勝では全選手が身長で勝る米国に2回リードされたが、驚異的な粘りを発揮し、最終的にPK戦を3─1で制した。

 米国のGKホープ・ソロは同国代表チームのウェブサイトで「わたしたちは偉大なチームに敗れた」とコメント。また、「何か大きな力が日本を味方していたと感じた」とし、「勝ちたかったけれど、他のチームが優勝するなら日本が良かった」と述べた。

以上の文章は主要報道機関の記事だ。
筆者はサッカーは判らないので、試合の内容については、何もコメントする事は出来ない。

だが、アメリカを下して優勝したとニュースで知った時、私は「またやったな・・・」と思ってしまった。
なんでも疑ってかかる、嫌な修習性がすっかり身についてしまっいている。

対戦相手がアメリカでなければ何も思わなかったと思うが、御承知の通り、アメリカは国債発行額の上限改正法案が通過しなければ8月2日にデフォルトする事になる。

この逼迫した事態に、「日本対アメリカ」のカードを利用しない訳がないと思った。
もちろん試合の中身はPK戦まではガチンコ勝負であったと思う。

「PK戦」、この場に及んで国家権力が働いたとしたら?
PK戦なら、やりやすい。
日本に勝利を譲って、一時しのぎにすぎなくとも、金を巻き上げておけば、アメリカは延命ができる。
日本にとってもW杯での優勝は震災復興の起爆剤になりうる。

ここまで疑う必要はないかもしれないが、時期が時期だけに、気になって仕方がない。
実際、スポーツの世界は汚い金が勝負を分けてきた数多くの実例がある。
それは氷山の本の一角でしか無い訳だから、筆者自身は今回の優勝は手放しで喜ぶ事ができない。

まして、上記記事>>米国のGKホープ・ソロは同国代表チームのウェブサイトで「わたしたちは偉大なチームに敗れた」とコメント。また、「何か大きな力が日本を味方していたと感じた」とし、「勝ちたかったけれど、他のチームが優勝するなら日本が良かった」と述べた。<<

「何か大きな力が日本を味方していたと感じた」このコメントを知った時、なるほどなと感じてしまう。

何か大きな力・・・国家権力(=ユダヤ金融資本)の事か?

仮に金に大きな動きがあったり、何か他の重要な事が水面下で動いたとしても、私たちが検証できる可能性は非常に薄い。
気が付いた時には既にそれは既成の事実となっているが。

つづく。



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2011年07月06日

笑う穀物メジャー。






笑う穀物メジャー


さて、日本の食料自給率は実際はどのくらいなのだろうと、あちこち探し回ってまとめてみました。
私たちの地球は2008年現在で、一日20万人づつ人口が増え続けています。
70億も目の前に迫っています。

2020年には80億人まで人口が膨れ上がろうとしていますが、はたして80億がどうやって食を確保するのだろうと、疑問には思わない人はいないだろう。

この地球は自分の物だと思っている、支配階級が(=イルミナリティ)人口削減に躍起になっているが、効果は無いようだ。

とするとやはり、2012年に「アセンション」を騙り、行動を起こす確率は高いかもしれない。
人口アセンションは、大量に人口を削減できるうえ、死体の処理すらする必要がない。
そこに誰が生きていたのかどうかさえ誰にもわからなくなるのだから、全く好都合だ。

これだけ急激に人口が増え続けている中、世界の食糧庫では、大干ばつ、大洪水と、異変が続き、外では大変な事になっている。

日本人がのほほんと、小麦粉や大豆を大量に消費出来ているのは、日本に備蓄があるからで、備蓄が底をつけば、日本も、他の海外の最貧国同様、明日の飯のタネに困る時代が足もとまで来ている。

幸いに、米だけは100%を超える自給率があるので、米が採れているうちは餓死する事もないかもしれないが、小麦粉を使う食品は口にできなくなる日は近いかもしれない。

道端の草草のどれが食用になるのかを、調べておくのも「転ばぬ先の杖」といったところ。

筆者は長い間「食」の世界にかかわってきたが、食の無駄遣いの根源とも言うべき「外食産業」を排除する動きを感じている。

最も大量に無駄が生じているのはコンビニだと思うが、ここは一番最後まで残るだろう。
業界のなかではいちばんロスを出さない個人の飲食店が初めに淘汰される。
次に中途半端なチェーン店。

外食産業の中でも、「肉」を扱う業界が集中して狙われている。
つい最近もユッケさしの中毒を起こしたチェーン店が一つ姿を消した。
おいかけるように起きた福島産の放射能汚染牛肉。

おそらく、牛肉だけでなく、あの地域の全ての食品が一定の放射能反応を示すだろう。
しかし、大きく取り上げられるのは「牛肉」だ。

最近の食品の問題は北京オリンピック前の「餃子}を除き、鶏肉=鳥インフルエンザ、豚肉=口蹄疫、牛肉=BSE,偽装問題、食中毒、と「肉」に集中している。

以下、自給率についてのまとめ。


日本の「食糧自給率30%」の裏側
「日本の食糧自給率は、30%である」ということが、よく言われる。
それは、もちろん間違ってはいないわけだが、この数字の裏側には、じつに大変な問題が潜んでいる。

たとえば、トウモロコシなどは99%近く輸入している。
というと、「北海道には、広大なトウモロコシ畑があるじゃないですか。
おれはあそこで、たらふくトウモロコシを食べてきた」というような反論が寄せられるだろうが、その北海道の畑のトウモロコシの種は、シードF1(フオーミュラーワン)といって、アメリカから買ってきたものである。

F1というのは雑種一代目の種であり、雑種強勢(ヘテローシス)により両親の長所を合わせ持つ優れた種である。

しかし、そこには日本にとって大きな落とし穴がある。
それは、次の代へとその性質を安定的に引き継ぐことができないという点だ。
F1がちゃんと実ったからといって、そこから次のF1の種を採ることはできないわけである。

そのため、F1種の優れたトウモロコシを作り続けたいのなら、毎年アメリカから新たにF1の種を買い続けねばならないわけである。

つまり、日本で消費しているトウモロコシの一部は、たしかに北海道で採れてはいるが、それはアメリカから種を輸入したトウモロコシであり、アメリカのコントロール下に100%おかれているのである。

卵の自給率、肉の自給率についても、同じことがいえる。
卵を生むニワトリも、牛や豚もトウモロコシを食べているわけだから、トウモロコシがなくなってしまえば、ニワトリ、牛、豚はこの日本からほとんど姿を消してしまう。

●自給率2%!?

日本の穀物の自給率は1994年度のデータで見ると、コメはさすがに120%と必要分を確保しているが、他は悲惨な数字がズラリと並ぶ。

例えば、パン、うどん、ソバ (ソバ粉100%というソバはほとんどない。
大抵は小麦粉を混ぜている)、クッキー等の原料となる小麦の自給率はわずか9%であり、納豆、豆腐、油あげ、キナ粉、ミソ等の原料であり、日本人の食生活とは切っても離せない大豆の自給率に至っては、なんと2%である。

また、主に家畜のエサとなる飼料用トウモロコシの輸入の99%を日本はアメリカに頼っている。
なにしろ、日本は世界最大の穀物輸入国なのである。             

ところが、人口の爆発的増加と人間のとどまることを知らない欲望が穀物需要を今後爆発させることはまちがいない。

国連のデータによると、人口増加のピークは1990年から2020年までで、毎年この地球上に1億人近くが追加されることになる。
25年後の2020年には80億人を突破するものと思われる。

しかも、その人口爆発はアジアを中心とする低開発国で発生する。
辻井博・京都大学大学院教授によると世界の穀物総需要は2020年に1993年の75%増になるという。

その時アジアで、4.7億トンの穀物不足が発生する。
1993年の世界の総穀物貿易量は2.3億トンしかない。
食糧の壮絶な奪い合いが間もなく始まることだけはまちがいない。
その時、日本はどんなことになっているのだろうか。

●食糧・種を支配する人々

「穀物メジャー」という言葉には、何か超国家的な不気味さがつきまとう。

石油メジャーにしても、穀物メジャーにしても、メジャーなる言葉が人々の口にのぼるときは、世界に動乱の火種が降り注ぐときだ。

実際、石油メジャーなる言葉が広く日本人の間に知られるようになったのは、1973年の石油ショックのときだった。

彼らが石油という死活的戦略物資の価格を自在に操るのを目の当たりにして、日本人は肝を冷やした。

穀物メジャーが史上空前の利益をあげたのも1970年代のことだった。
世界的に穀物需給が逼迫し、食料危機が叫ばれた時代だ。

しかも旧ソ連が穀物メジャーを通じて大量の穀物を買い付けたとき、メジャーは超大国アメリカの意志をも無視して、ソ連と取引し、莫大な利益をあげた。

こうして穀物メジャーは、ビッグ・ビジネスに成長していった。
「穀物メジャー」は、じつにミステリアスなベールに覆われている。

実際、私の知り合いの穀物の専門家も、いったん話題が穀物メジャーのことになるとあまり多くを語ろうとはしない。

彼は冗談半分に「ミシシッピ川にだけは浮かびたくはないからね」と言ったきり、口をつぐんでしまう。

確かに、「穀物メジャー」には秘密めいた部分が多い。
一種のマフィア的存在といってもよい。
つまり、ごく一握りの出資者によって株式が独占され、経営内容も外部には一切公表されない。
さらに多国籍企業であるために、時には国家をも越えた行動をとることがある。

●食糧を支配する人々

世界の穀物をほぼ集中的に扱っている存在として、「五大穀物メジャー」がある。
五大穀物メジャーは、いずれも多国籍の穀物商社であり、種子の開発から穀物取引、販売までを一貫して行なっていて、きわめて独占度の高い組織だ。

というのが穀物メジャーについての差し障りのない紹介なわけだが、じつは世界の穀物というのは、ある程度以上のまとまった量になると、この組織以外からは買えないのである。

しかも、五大穀物メジャーから穀物を買える組織もまた、きわめてわずかな限られた組織だけなのである。

日本では、三井物産、伊藤忠、組合貿易、三菱商事、丸紅は、五大穀物メジャーと取引をすることができるが、この五社以外は、五大穀物メジャーから直接に穀物を買うことはできない。

そうした集中度や独占度、それに不気味さが、石油メジャーにとてもよく似ているので、穀物メジャーと呼ばれるようになったわけである。

カーギル、ブンゲ、ドレフェス、コンチネンタル、アンドレが、その五大穀物メジャーだが、カーギルを除き、すべてユダヤ系資本である。またこれらはすべて同族企業であり、株式も非公開であるなど、その実体は必ずしも明らかではない。

五大穀物メジャーの市場シェアについては、さまざまな観測がなされているが、アメリカの穀物輸出の80%以上にものぼることは、確かなようである。

それに、アメリカの農業政策に、大変大きな影響力を持っていることも、見逃してはならない点だ。
新農業法などアメリカの新しい農業政策、それに戦略物資としての食糧という位置づけによる国家戦略にも、穀物メジャーは少なからず関与していて、そこには穀物メジャーの利害が密接にからんでいると見ておかねばならない。

国際的なコングロマリットである穀物メジャーは、種子への放射線照射で次世代を残せない、しかし冷害や農薬に強い種を作付させることで、農家を実質的な農奴として支配下に入れています。

穀物メジャーと通称される、数社の企業が世界の穀物貿易の70〜80%を握っている。
各社のルーツは欧米各国だが、本社はすべてアメリカにある。

■戦略

穀物メジャーは、世界規模のネットワークを利用して各国の情報収集活動を行っており、その能力はCIA以上ともいわれている。

国際市場支配の戦略は以下のようなものが挙げられる。

・貿易量のシェアを握ることで、価格統制を図り、利益を得る。
 流通拠点を独占し、生産者側もコントロールする。

・WTOなどの国際機関に市場自由化政策を推進させ、食糧自給を崩壊、各国の市場に食い込む。

・貧困国には、安価な穀物を「支援」の名の元に大量供給し、現地の農産業を破壊し、食糧輸入国へ転落させる。
 
食品安全性基準を決定するコーデックス・アリメンタリウス委員会の中枢はカーギル社などの多国籍企業の代表であり、各国の食料安全保障を脅かすとの見方もある。

コーデックス…はラテン語で「食品基準」の意。
FAO(国連食糧農業機関)とWHO(世界保健機関)の合同食品規格委員会であり138ヶ国で構成。
食品安全基準を国際基準として低い水準に統一し、貿易の自由化、海外投資の障壁除去にあたる。

参考

■穀物メジャー各社の輪郭
 かつて、5大メジャーといわれていたが、買収が進行し、現状はカーギルとADMの2強時代になっている。

●カーギル
 米国系。1865年創業。全世界に700事業所を持つ。
 売上高は710.66億ドル(2005年5月決算)。
 農産物以外に、石油・製鉄、保険などの事業を展開。
 株式をカーギル家、マクミラン家がすべて所有する非上場企業。

●ADM(アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド)
 米国系。1902年創業。かつての5大メジャーの一つ、アンドレ・ガーナック、ドレフュスを買収し、現在、世界第2位。
 売上高は359.43億ドル(2005年6月決算)
 日本の花王が合弁会社を作っている。

●コンチネンタル・グレイン 
 米国系。元5大メジャー。1998年、カーギルが穀物部門を買収。

●ブンゲ
 オランダ系。1818年創業。28カ国に事業所がある。
 売上高は251.68億ドル(2004年12月決算)。
 大豆加工で第2位。南米最大の肥料製造、販売会社。

●ルイ・ドレフュス
 フランス系。 

●アンドレ・ガーナック
 スイス系。

■政府との人脈
 穀物メジャーは、政府高官を引退後に受け入れて、政府との人脈を形成、政策決定に介入している。

カーギル副社長であったウイリアム・R・ピアーズ(William R Pearce)は、ケネディ、ニクソン両政権の通商代表部を務めている。

またニクソン政権の農務次官であったクラレンス・パームビー(Clarence Palmby)は、1972年の米ソ穀物交渉の直前に、コンチネンタル副社長に就任。

レーガン政権の農務次官であったダニエル・アムスタッツ(Daniel Amstutz)は、カーギル社で長く飼料穀物の輸出を担当し、その後カーギル・インベスター・サ−ビスの社長を務めました。
リンク

 その後、ダニエル(ダン)・アムスタッツは、イラクで農業復興のトップになっている。


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2011年07月05日

近畿、地震です。

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近畿地方に強い地震がありましたね。
次は九州辺りでしょうか?
本命は東海です。

筆者は科学者ではありませし、今回の地震の発生がどのような仕組みで発生したかは今の段階では判りません。(TVに出てくる学者のみなさんもお金で取り込まれていますから、うのみにせず、おっしゃる事をよく訊く事です。

専門用語がやたらと多かったり、説明の内容があまりにも専門的だったりで、結局何がなんだかわかんないのは、判らなくさせているという事です。

これからの日本政府の動きや、アメリカの動きをみて判断する事になるでしょうが、たとえば消費税10%問題とか、大連立とか、重大な問題がどさくさのまぎれてあっさり通ってしまう事はあります。

今後の動きに注目しましょう。

もう一度言いますが、本命は東海です。

つづく。




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2011年07月02日

放射能に効果がある食品。

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福島原発の事故以来、多くの人が放射能と味噌との関連を知るようになりました。

海藻はあらかじめ安全なヨウ素を取り込んでおく事で、放射性ヨウ素を取り込まないようにするのに対し、味噌は放射性ヨウ素の排泄を高めてくれるようですね。

海藻→放射性ヨウ素を取り込まない。
味噌→体内にお侵入した放射性物質を排出する。

という事になるらしい。

1945年、広島と長崎に世界初の原子爆弾が投下されました。
その爆弾は強大な爆発力で数多くの人命を奪い、都市を破壊したのみならず、それによって発生した放射線によって多くの人が後遺症で苦しむことになりました。

その後も冷戦体制の中で、地球を何回も破壊することができるほどの核兵器が製造され、原爆実験による被ばく事故が発生しました。

一方、原子力の平和利用が進むなかで、不幸にして起こった放射能漏れ事故により、被ばくした人もいるのが実情です。

ところで、広島での原爆後遺症の調査の中に「みそを食べていたので、原爆後遺症が軽症で済んだ」という報告があります。

この結果はヨーロッパでも知られており、1986年のチェルノブイリ原発事故の際には、ヨーロッパへのみそ輸出が急増しました。

さて、みそには本当に体から放射性物質を取り除く効果があるのでしょうか。
広島大学の伊藤明弘教授は、マウスを使った実験で、この効果を確かめています。

まず、マウスを4グループに分け、それぞれに次のような餌を1週間与えます。

1.乾燥赤みそを10%混合した餌
2.しょうゆを10%混合した餌
3.みそ入り餌と同じ塩分になるように食塩を入れた餌
4.普通の餌

その後X線(放射線)をマウスに照射し、その後の小腸粘膜幹細胞の生存率を調べます。
これは、放射線障害の一つとして、小腸の内側の粘膜がはがれ落ち、強い消化管出血を起こして下痢・貧血を引き起こすということがわかっていたためです。

放射線照射の3日後の小腸粘膜幹細胞の生存率をまとめたのが下のグラフです。
X線の照射量が多いほど、小腸粘膜幹細胞は死滅していますが、みそ餌を与えたグループは最も細胞生存率が高いという結果が得られています。

しょうゆ餌に関しても同様の傾向があります。
また、みそ餌、しょうゆ餌を与えられたマウスの腸粘膜を見てみると、傷んだはずの粘膜細胞が再生している様子が観察されたそうです。

さらに、マウスに直接アイソトープ(放射性同位元素)のヨウ素131とセシウム134を投与し、体内から排出されるか、という実験も行われました。

その結果、あらかじめみそ餌を食べていたマウスでは、普通の餌を食べていたマウスよりもヨウ素をより多く排泄し、筋肉中のアイソトープ量も少なかったという結果が得られました。
ここから、みそ・しょうゆには、放射線から体を守る作用があることがわかりました。

味噌は天然熟成ものが良いらしく、特に八丁味噌に人気が集中しているようです。

ただ、天然の「塩」が効くらしいとも言われており、塩分が有効なのか、大豆発酵食品が有効なのかはよくわかりません。

つづく。





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NASAからの警告。


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ランタン




アメリカ航空宇宙局(NASA)の長官・Charles F. Bolden, Jr が、職員とその家族宛に発信した緊急かつ重要メッセージ で、下記のNASAのHPを開くと誰でもが見ることが出来る。

それは『NASA(米航空宇宙局)本部より関係者へ向けた緊急時の対策について』と題するものです。

http://www.nasa.gov/centers/hq/emergency/personalPreparedness/index.html

その内容とは、次の通りです。(一部抜粋)

「NASAのご家族の皆さまへお願いしたいことは、今皆さまが西海岸から離れたところに住んでいるのか、東海岸の近くにいるのか、メキシコ湾沿いなのか、五大湖の近くに住んでいらっしゃるのかは分かりませんが、自然災害があなたの住んでいる地域に起こったことを考えてみて欲しいということです。

9・11テロのような外部からの攻撃が起こった場合について考えてみてください。そして、その前に皆さんがしておくべきことについてご家族と話をし、予期せぬ出来事に対してどのような準備が必要なのかを話し合っておいてください。

ご自宅にて、家族でするべき準備がどんなことなのかを意見を出し合ってください。緊急時の災害対策用品一式を準備しておいてください」
                        (訳・鈴木美穂さん)


さらにNASA本部からは、次のような電子メールが全職員に送付されたという。

「みなさん、NASAの一員として、誇りを持って仕事に取り組んでいることと思います。
さて、今回のメールは緊急を要するものです。

今年、2011年の10月に起きる出来事に対して、充分な備えが必要だということを勧告するものす。
食料、水、医薬品などの備蓄を行ってください。少なくとも1年分の備蓄をするように、あなたとあなたの家族のために行ってください。

これは来たる大異変に対する緊急オペレーションです。
詳細は、NASA事務局より、再び知らせます。
早めに詳細を知りたい方は、事務所まで足を運ぶか、メールで問い合わせをしてください。
  みなさんとその家族の幸運を願っています。     
                     NASA宇宙局広報部

2011年8月1日までに、何が来るか皆が知るでしょう。
これは2011年8月1日の前に、あなたが安全なゾーンにいることを望む理由です。
皆が知るとき、あまりに多くの人々があなたがしている事と同じことをするでしょう」

NASAは何かを知っていて、相当慌てているのだろうか。
NASAを慌てさせる事態とは、いま巷でうわさされている「厄災の星」と呼ばれるエレニンの接近しか考えられないのではないか。

最近の米国における観測によると、「エレニン」は彗星のような星くずではなく、星の形をした惑星ではないかと考えられるようになった。

また、大きさも当初いわれたような数キロ程度ではなく、相当大きな惑星ではないかとみられるようになってきている。

そうなると、「エレニン」が太陽系に進入し、太陽系の中心に接近してくると太陽系全体の引力バランスに重大な影響を与える可能性がある。

2011年9月になると「エレニン」は太陽系の中心部に接近すると予測されている。
この頃になると、この地球からも肉眼で確認できる大きさで見えるという。

米連邦航空宇宙局(NASA)傘下のジェット推進研究所のシュミレーション
http://ssd.jpl.nasa.gov/sbdb.cgi?sstr=C%2F2010+X1&orb=1)では
9月17日頃に、地球から2100万マイル付近を「エレニン」が通過する。

その影響がどの程度のものであるかは、専門家は何も発言していないが場合によっては「エレニン」の引力が作用し地球の地軸が傾く可能性も否定できない。

一部では「エレニン」の質量は木星と同じくらいと予測する声がある。

太陽と地球の間を木星ほどの質量を持つ惑星が通過したらどうなるか、想像してみて欲しい。

地軸が動き、地球上では巨大地震と巨大津波が起こることを予想することはそう難しいことではない。

そして9月26日には、地球ーエレニンー太陽ー水星との惑星直列が起こることが軌道計算上で予測されている。

さらに「エレニン」が地球から離れてゆくときに、再度惑星直列が起こることが分かっている。
その際には、太陽ーエレニンー地球との間で惑星直列となり、その日は11月23日と予測されている。

最新情報ではNASAのジェット推進研究所提供の「エレニン軌道計算シュミレーションソフト」でチェックすると、6月11日から6月15日の間で、地球ー太陽ー水星が直列することが分かったのだという。

過去に起こった地震を調べると2000年以降、次のようなマグニチュード7を越える地震が発生しているという。

2007年1月13日 千島列島 M8.1
2009年1月15日 ニュージーランド M7.8

東日本大震災の発生を事前にyoutubeで3月11日から15日までの期間に大きな地震があると予告た、ニューヨーク在住のハンドルネームの9Naniaは今年秋の「エレニン」の大接近でポールシフトが起こるビジョンを見たとして以下のように述べている。

・最初のビジョンでは、私はニューヨークの路上にいた。
 天気のよいいつもの日中のニューヨークで特に変わったところはなかった。
 すると、東の地平線に濃い赤色の不気味な線のようなものが現れた。

・その線は地球に接近した巨大な彗星の通過した跡であった。
 彗星は月よりも大きく見え、表面にクレーターのようなものが見えた。

・彗星が現れると、ニューヨークの路上を歩いている人達はショックを受け、卒倒する人々も出てき た。

・この彗星の接近がポールシフトの引き金になる。
 私はこの彗星こそ、いま接近中のエレニア彗星であると確信した。

・次に私が見せられたビジョンはポールシフトの光景であった。

・まず、地球が東に動き、その後、西へ動いた。
 そしたら北極がヨーロッパの方に20度動いたと思ったら、今度は90度くらい太平洋に向けて大 きく移動した。
 でも、この一連の動きの順番はよく覚えていない。

・北極の動きはこれで終わらなかった。
 その後、北極がいまのアメリカのネバダ州の位置まで移動し、そこで止まった。


エレニンは8月にも惑星直列発生するが、NASAのジェット研究所のシュミレーションでは、エレニン彗星がかかわる直列は9月に集中している。

*9月22日頃 エレニンー金星の直列
*9月26日─27日 エレニンー太陽─地球の直列

続いて10月の接近は17日に起こるが、これまでになく地球に大接近する。
地球とエレニン彗星との距離は0.232AU(約3400万キロ)。AUとは、太陽と地球の距離を1とした天文学の距離の単位としては、エレニンは太陽より近くなる。

エレニン彗星のその後、どのように動いてくるのか。

11月23日、エレニン彗星-地球-太陽の直列配置。
2012年12月28日、エレニン彗星-地球-太陽の直列配置(この時のエレニン彗星は、木星の軌道の少し外側に位置する)

2014年1月2日、エレニン彗星-地球-太陽の最後の直列配置

エレニンの接近と巨大地震発生の因果関係は、次のように推測されている。

彗星が太陽に最接近すると太陽バースト(太陽の電波が一時的に強度を増す現象)が起き、その磁気エネルギーが地球内部に取り込まれ地震を引き起こすというものである。

また、つい先日米国海洋大気局が、太陽活動活発化にともなう太陽風発生によって様々な気候異変、
災害が発生していると警告した。

NASAが恐れているエレニンがもたらす厄災は、大地震の発生と地球の地軸が移動するという事態なのだろうか。

ただ、冷静に考えておかなければいけないことは、NASAはユダヤ金融財閥=イルミナリティの一機関であるということだ。

故意に似非情報を流し、その到達速度や正確さを実験、データの集積をしていることも考えられる。
過去に、グランドクロスで大騒ぎになったことがあるが、何事もなく過ぎ去った。

何事においても備蓄は必要だが、NASAが何かを言ったからと言って大騒ぎをする必要はない。
いくら騒いでみたとて、なるようにしかならないわけだから、とにかくパニックに陥ることなく冷静に粛々と行動することが自分を守る最大の行為であると思う。

つづく。






posted by コスモ at 00:10| Comment(0) | TrackBack(1) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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