宇宙の法則研究会情報引用
現在の世界の潮流は、世界的な「統制国家」の建設を目標としています。
今回の平沼発言の「１０年間選挙を凍結する」という部分に、その真意がよく現れています。
この潮流を許してしまうと、「超管理社会」に組み込まれてしまいます。
そのため次回の選挙が大変重要になってきます。
現在、調査中ですが、小沢民主党党首は「統制国家」の旗振り役として登場するのかも知れません。
今後、日本でも＊食料の配給制度の導入 ＊徴兵制度の導入 ＊世界統一通貨の導入などが、現実になる可能性があります。
その過程で、バーコードによる個人認識システムがスタートします。
特に、インフルエンザの予防注射などの機会にマイクロチップが体内に注入される可能性があるので、予防注射は決して受けてはならないのです。
☆参考情報
「衆院選後に大連立を」 平沼元経産相 2009.2.24 18:59 産経新聞 （2007年５月撮影） 平沼赳夫元経済産業相は２４日の民放ＢＳ番組の収録で、政治体制のあるべき姿について「１０年くらい選挙を凍結し、挙国一致内閣をつくり、この難局に立ち向かわないといけない」と述べ、次期衆院選後は自民、民主両党などによる大連立政権をつくるべきだとの考えを示した。】
● 1929年大恐慌が第二次大戦の本質的な原因であったことは広く知られている。
不況・恐慌を解決できなくなった政権は、自分たちの誤りを隠蔽・正当化し、強引な解決を求めて必ず戦争による統制経済に向かう法則がある。
この大恐慌は、必ず戦争を呼び起こさずにはおかない。
世界同時恐慌は世界大戦争を引き起こすのだ。
もちろん最大の戦争は中東イスラエルを起点に、ユダヤ教徒VSイスラム教徒、すなわちユダヤ国家であるアメリカ・イスラエル・イギリス対全イスラム勢力の大戦争ハルマゲドンを呼び起こすわけだが、戦乱は中東にとどまらず全世界を覆うことになるだろう。
極東にあっては、繰り返し警告しているように、東シナ海利権をめぐって中国が日本を侵略することになるだろう。
またロシアが日中戦争を利用して、北海道・千島を強奪する可能性が非常に強い。日本もまた北朝鮮や竹島をめぐって朝鮮半島への侵略を試みるかもしれない。
紛争・戦争こそ、失政から国民の目を逸らし、愛国心という欺瞞を強要して統制体制を構築するのに最高の、そして避けられないプロセスである。
年内にも尖閣諸島周辺で海戦が勃発するかもしれない。
また韓国が対馬を占拠する可能性も小さくないし、現在、ロシア、メドべージェフ大統領がプーチンに不満を漏らしていると報道されていることから、おそらくプーチンが彼を粛正し殺害するものと見ている。
その後は、ロシアも強引な戦時体制に持ち込むことで国民の不満を逸らすしかない。国会周辺と千島で軍事行動を行い、北海道領有を企てるかもしれない。
国内では、戦時体制、統制社会を構築するために、さまざまな陰謀が仕掛けられるだろう。
渡辺恒雄の仕掛けている大連立構想により、自民・民主・公明の野合が成立する可能性は非常に強い。
ナベツネは正力松太郎を引き継いだユダヤ資本・CIAの走狗であり日本最高幹部である。
平沼赳夫は、おそらく自分では、統制社会など考えてもいなだろうが、大連合、無選挙強権政権樹立の提唱はCIAやイルミナティによって言わされていると考えるべきだろう。
つづく。
