既に何度もお話ししてきているように、ここ極東においての緊張関係の仕掛け人はアメリカである事を常に頭に入れておいてほしい。
先の韓国哨戒艇事件も、この度の尖閣諸島沖中国漁船衝突事件も、
古くは地下鉄サリンのオウム事件も、その背後で動いているのはCAIなのである。
詳しくは当ブログ「日中戦争を目論むアメリカ」を参照ください。
中国の体制に揺さぶりをかけるために子飼いにしている法輪功。
本部はニューヨークにある。
その法輪功にアメリカは公的支援を表明しているのは、なかなか露骨だなと思う。
まあ表向きには中国政府から迫害を受けている団体を、自由の国（うそ本当は隠れ共産国家）アメリカが人道主義的立場（これもうそ本当はCIAの下部組織）から支援するという事になっているのだろう。
中国共産党員はおよそ7000万人。
法輪功は、1億数千万人に達していると言われています。
これに新彊ウィグル地区の反中勢力を合わすと、支配層を軽く超えてしまう。
反対勢力を作り上げる事によって、対立構造を作り出し、自分自身はその間に入って、その時に応じて都合のよい方（儲かる方）に傾く。
これはユダヤの2元主義といって、まさしく支配の王道である。
法輪功以外にも中国政府の内部、軍関係者、官僚そしきにも、もちろん自分たちの意のままになる人間が送り込まれている。
もう一度言うが、かれらイルミナリティに潜り込めない組織は無い。
中国もまた、日本と同じなのである。
以上の事を前提に以下の記事を読んでいただきたいと思います。
東海アマよち引用させていただきました。
http://www1.odn.ne.jp/~cam22440/yoti01.htm
昨夜NHKでアフガンにおけるタリバンとの戦争が、「貧者の自殺攻撃対ロボット攻撃」として放映され興味深かった。
早ければ年内にも中国が尖閣を軍事占拠する可能性が強まっていて、アメリカの出方次第では、必然的に日本との軍事衝突に向かうことになる。
日本が頼りとするアメリカと安保条約は、抜け道が多く、中国の保有する８００兆円の米国債を喉元に突きつけられたアメリカが、尖閣や沖縄を放棄して撤退する可能性は非常に強いと思うべきであって、その後は日本単独で中国と戦争になるだろう。
何度も指摘してきたように、中国政権は民衆の利益を守る政権ではなく、官僚階級の特権・利権、資本家階級の利権を守るためのシステムである。
それは中国の底辺にいる奴隷大衆を犠牲にして成立している。
中国における奴隷階級は、ヘイハイズ（無戸籍者）と農民、合わせて十数億人もいて、中国政府はいつ消しても構わない余剰人口を１０億人と見積もっている。
その奴隷階級を日米に対する戦争によって殺害させることは、中国政権、官僚たちの利権とも合致することであり、命を弄び、殺してしまうことを躊躇するような政権ではない。
したがって、中国との実戦においては、殺害を承知で特攻をかけさせられる数億の死兵が相手になるわけだ。
「数億の死兵」に対して通常戦争を行っても、悪臭を放つ腐肉の山を作るだけで、地球人口削減にすら効果が疑わしい。
喜ぶのはユダヤ系の「死の商人」だけだ。
通常戦争では雲霞のごとく押し寄せる兵に対して押されて敗北する運命しか存在せず、かといって米軍の核兵器に頼りたくとも、アメリカはすでに逃亡しているはずだ。
核を使えば、一般市民にも惨禍が及ぶことが避けられない。
したがって、とるべき戦略はロボット戦争しかなく、しかも絶対に殺害しないで行動力を奪うだけの戦闘が望ましい。
無数のロボットが行動抑制薬液弾を上陸兵に打ち込めばよく、しかも数日後に回復するようにすれば、国際世論からも日本と中国の国内世論からも大きな支持が得られるはずだ。
戦術的には、行動抑制は殺害の数倍の負担を与え、数百倍の恐怖心を与えて戦意を喪失させることができる。
「殺すぞ！」という武力恫喝よりも、大量の行動抑止兵が出る現実の方が桁違いにダメージが大きいのだ。
その介護に戦闘兵の数倍の手間と時間をとられる。
放置すれば中国軍内部から自軍への不信感が芽生えて崩壊してしまうからだ。
現在、アフガンなどでは戦闘の大部分を無人機とロボットが担当し、そのオペレーターが後方の安全地帯で女性やゲーマーたちによって担われている。
世界でもっとも進んだロボット技術、生産体制、ゲーマーのオペシステムを抱えた日本にとっては、もはやこのスタイルしか残されていない。そこで自国防衛用に、大量のロボット戦争資材に向かうのは必然的だ。
日本にこれをやらせれば、とんでもない創意工夫に溢れた戦闘ロボットが無数に登場することだろう。
しかし一番大切なことは、「絶対に殺害しない！」という原則だ。もし上陸兵を殺害するなら、怒りに燃えた雲霞のような兵隊が超超巨大な人海戦術で、日本人の全員を殺戮するまで戦闘が止まらなくなってしまうだろう。殺害しないで兵たちが生きていれば、日本への恐怖心が増殖し、元寇のような自滅に導くことができるかもしれない。
何せ、中国の若者たちは「小皇帝」と呼ばれる我が儘放題の一人っ子ばかりで、規律などなきに等しく、他人からの命令も嫌い、嫌な仕事を拒否するどうしようもない無能ボンボンばかりなのだ。
彼らは、屁理屈と文句ばかり百人前だが、兵としての素質はほとんどない烏合の衆である。
だから日本側がロボット戦争に持ち込めば、それを嫌って対抗して向こうもロボット戦争に向かい、双方のロボットによる代理戦争になるだろう。そこで、勝敗はロボットテクノロジーの量質とオペレーターの質にかかってくるわけだ。この意味で、日本は一方的に蹂躙されず、十分に対抗できる条件がある。
今後は、まず日本で、急速なロボット兵器生産が進むにちがいない。これまでオチコボレと蔑まれてきた引きこもりゲーマーたちにも光があたりそうだ。
しかし、ロボット戦争とはいえ、主役は人間でしかない。「人間の戦争」という本質を見失っては、戦闘だけが目的化し、「何のために？」という視点が見失われてしまう。
だいたい中国が不法な帝国主義侵略を行う理由も、経済成長によって武力が劇的に増大したものの、「使う相手がいない」ということで、軍部が自己主張し、自らの存在理由をアピールするために戦争をでっちあげているからである。
中国政権だって尖閣が日本のものであることなど百も承知であって、それよりも中国海軍が太平洋に出るときに邪魔になる琉球諸島を日本から強奪したいという戦略のために口実をでっちあげただけのことだ。拡大した軍備を、なんとか実戦で試してみたいという軍部の要求が、この戦略を後押ししているわけだ。
したがって、中国による当面の戦略的獲得目標は、尖閣強奪から琉球沖縄領有であって、中国海軍太平洋艦隊の縄張り確保であるといえよう。
もちろん８００兆円の原油利権がついてくる、もの凄く美味しいご馳走であって、このため、戦闘がなくて退屈な中国軍が、一度、犠牲者を出しても構わず日本やアメリカの軍事力を試してみたいと思っているのは間違いのないところだろう。
かつて中国は領土問題が起きた場所で１００％必ず軍事衝突を起こしていることを忘れてはいけない。
もはや尖閣軍事衝突は時間の問題であって、その予兆を見失ってはならない。例えば反日デモなどは、明らかにその兆しで、今後、日本企業に対する理不尽で強引な資産没収などが続くことだろう。
昨夜の番組では、タリバンの絶望的な自殺攻撃と、アメリカの卑劣なロボット攻撃の対比が主題になっていたが、アメリカはタリバンの自爆テロが恐ろしくてロボットに托しているわけだが、戦争は人間がやるものであって、ロボットが怒りや憎しみを抱くわけではない。
イスラムの憎悪は全世界に伝播し、アメリカが卑劣な対応をすればするほど、アメリカ人に対する、どんな卑劣な攻撃を行っても許されるというイスラム全体の合意を醸成するだけの話だ。
ロボット攻撃では、直接五感で相手を認識できないため、一般市民を殺戮するというミステイクの割合が激増するわけで、「動くものをすべて攻撃する」という自動殺戮に陥ってゆくことになり、殺される市民側のアメリカに対する憎悪を猛烈にかき立てる結果となるだろう。
今後は後方のロボット兵器オペレーションシステムが狙われ、アメリカ本土におけるロボット産業やオペシステムが直接攻撃に晒されるだろう。全世界にイスラムは１４億人いる。イスラムには連帯互助が定められていて、アフガンにおける一般市民への殺戮に対する憤激は、１４億モスリムの３億アメリカに対する全面攻撃の必然性を増すばかりだ。
ロボット攻撃にしたがゆえに、戦争が無差別殺人に変化し、アメリカ市民に対する無差別攻撃の理由を作り出してしまったことになる。
だが、人間がオペする以上、どこまでも人間が狙われることを忘れてはいけない。
オペレーターと指揮者がアメリカ本土にいれば、そのアメリカ本土が狙われることになる。
それは必ず起きる！ アメリカに対する全世界１４億のモスリムたちの攻撃が着々と用意されている。アメリカがロボットに頼るほどに、憎悪と必然性が増すのだ。
つづく。
