2011年03月09日

ロックフェラー・ファイルNO.2

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前記事の続きです。

まえがき


かつて大英帝国の宰相を務めたベンジャミン・ディズレリはこう語った。
世界は裏舞台を覗いた事のない人間には全く想像もできない人物によって支配されている。
今日全世界が生み出す2000兆円余りの富のうち、その1割に当たる200兆円を自在に駆使して地球を動かしている人々が居ると言ったら、あなたは信じられるだろうか。

しかし、これは厳然たる事実である。
しかもそれは今から10年前の話である(現在からは40年前という事になります。)。

1974年11月に発表された「ロックフェラー家の富に関する米国議員のための報告書」によれば、アメリカのロックフェラー一族が管理する財産は当時の推定だけでも6400億ドル1971年末の1ドル308円(←スゴイ数字です!!)というレートで換算すると197兆1200億円を超えアメリカの10大産業のうち6社、10大銀行のうち6行、10大保険会社のうち6社を含む200以上の多国籍企業を支配している。

エクソン、GM,フォード、クライスラー、GE,IBM,スタンダード・オイル、USすちーる、センチクス、シティ銀行、チェース・マンハッタン銀行など世界に名だたる世界企業のほとんどは、アメリカの最大の富豪ロックフェラー一族によって、直接、または間接的に支配されている。

その途方もない富は、今から10年前(現在からは40年前)既にアメリカの国民総生産の50%を超え、今日の日本の国民総生産に匹敵する規模を持ち、人口10億(30年前には既に10億というのも凄い)を誇る中国がようやく現在ようやく達成しようとしている国民総生産の2倍にも及んでいるのだ。

その後国際商工会議所のジャド・ポークは今世紀の終わりまでに200ないし300の多国籍企業が4兆ドル、約1000兆円の資産を所有し、全世界の富の50%以上を支配するだろうと計算したが今後の世界情勢に大きな変化がない限り、やがて、ロックフェラー一族は多国籍企業の富の大部分を手に入れ、日本株式会社の吸収に乗り出すだろう。(まったくもってその通りに具現化しています。)

国連の公式発表によれば1980年に日本は世界の富の9分の11兆2000億ドルを生産しアメリカは2兆6000億ドル、およびEC諸国2兆7000億ドルそれぞれの2分の1の経済規模に達した。

しかし一たび日本の富を生み出した背景を考えてみると、我々は石油、その他のエネルギー資源のほぼ100%、食料の70%を海外に依存している。

そして、石油と食糧の約50%はアメリカのメジャーに抑えられ間接的にロックフェラーの支配下に置かれていると言っても過言ではない。

戦後から現在に至る世界の歴史にロックフェラー一族が及ぼしてきた影響力の大きさを示す者は右のような計り知れないとみばかりではない。

アイゼンハワーからカーターに至る歴代のアメリカ大統領と国務長官はいずれもロックフェラー一族の主催するCFR(外交問題評議会)のメンバーであり、財務長官や国防長官、CIA長官、国家安全保障担当特別補佐官といった要職のほとんどはロックフェラー一族の使用人といわれる、マクナマラ、シュルツ、ブッシュ、キッシンジャー、あるいはフレジンスキー等のCFRメンバーによって占められてきた。

CFRの中心をなすRF&A(ロックフェラー家とその仲間たち)を率いるチェース・マンハッタン銀行の前会長、デービット・ロックフェラーにとってアメリカの大統領になるという事は格下げを意味するものと言われ、彼の夢は1973年に創設したTLC(トライラテラル コミッション)日米欧三極委員会を軸に、西側世界の統合を進め、最終的に東西両陣営の大合併を実現して世界政府を樹立する事だとみられている。

以上のようなロックフェラー一族の富と権力の全貌に迫り、彼ら、インサイダーグル−プ、見えざる政府が19世紀以来進めてきた世界支配の大計画を明らかにして本書は、おそらく20世紀最大のレポートの一つと言えるだろう。

もし、著書の分析と予測が正しければ我々は近い将来かつてない金融大恐慌と世界的な食糧危機1973年のオイルショックを上回る大規模なエネルギー危機に直面し、これに対する適切な処置を誤れば、第三次世界大戦に巻き込まれて、ロックフェラーの支配する地球政府の管理下に吸収されるかもしれない。

既に1983年11月、レーガン大統領の訪日前後からホワイトハウスの内部に設けられた対日監視委員会は90年代の世界の力関係を変え得る日本の最先端技術をアメリカの管理下に置くため、日米防衛技術協力、その他の名目で日本の政治経済を支配する計画に取り組み始めた。

この対日監視委員会の議長はかつてフォード政権下でCIA長官を務めた副大統領のブッシュである。
彼がロックフェラーの意向をくんで対日政策の元締めになった事はカーター政権時代に作成されたロックフェラーの90年代プロジェクトと無縁ではない。

1982年のIBMスパイ事件、悪魔の飽食キャンペーン、教科書問題等を皮切りとしてロックフェラー、CFRグループの対日攻勢は今後ますます激しくなるものと予想される。

ソ連の脅威を訴えて日米軍事同盟の強化を迫るアメリカの意図ははたして何処にあるのだろうか。
この点で本書の著者とも親しかったレーガン大統領の腹心の友、ローレンス・マクドナルド下院議員が1983年9月の航空機事件でソ連軍に撃墜されて不帰の人となった事実は我々に暗示的な教訓を示しているように思われる。

彼はアレンとともにソ連を背後から操り、アメリカの共産化を推し進めてきたのはロックフェラー一族のであると主張してきた有力な指導者だった。

我々ははたしてソ連や中国を背後から操り日本の完全支配を狙っているのは世界の億万長者であると結論すべきかどうか。

本書にはこのテーマを立証するとみられる幾つかの信じられない事実が紹介されている。
ここに取り上げられたウォーターゲート事件の真相は、ニクソンとともに辞任に追い込まれた日本の首相もまた、ロックフェラーグループの巧妙な陰謀に巻き込まれた犠牲者の一人であった可能性を新たに提起するものとみられる。

また、ニクソンの地盤を引き継いで登場したレーガン大統領のゆく手に待ち構える事件は必ずや日本の進路を大きくかえるきっかけを作りだすに違いない。

アレンが示す過去のデータは完全に現在の日米関係と東西問題を考え直す重要な視点を提供するものだ。

つづく。

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