笑う穀物メジャー
さて、日本の食料自給率は実際はどのくらいなのだろうと、あちこち探し回ってまとめてみました。
私たちの地球は２００８年現在で、一日２０万人づつ人口が増え続けています。
７０億も目の前に迫っています。
２０２０年には８０億人まで人口が膨れ上がろうとしていますが、はたして８０億がどうやって食を確保するのだろうと、疑問には思わない人はいないだろう。
この地球は自分の物だと思っている、支配階級が（＝イルミナリティ）人口削減に躍起になっているが、効果は無いようだ。
とするとやはり、２０１２年に「アセンション」を騙り、行動を起こす確率は高いかもしれない。
人口アセンションは、大量に人口を削減できるうえ、死体の処理すらする必要がない。
そこに誰が生きていたのかどうかさえ誰にもわからなくなるのだから、全く好都合だ。
これだけ急激に人口が増え続けている中、世界の食糧庫では、大干ばつ、大洪水と、異変が続き、外では大変な事になっている。
日本人がのほほんと、小麦粉や大豆を大量に消費出来ているのは、日本に備蓄があるからで、備蓄が底をつけば、日本も、他の海外の最貧国同様、明日の飯のタネに困る時代が足もとまで来ている。
幸いに、米だけは１００％を超える自給率があるので、米が採れているうちは餓死する事もないかもしれないが、小麦粉を使う食品は口にできなくなる日は近いかもしれない。
道端の草草のどれが食用になるのかを、調べておくのも「転ばぬ先の杖」といったところ。
筆者は長い間「食」の世界にかかわってきたが、食の無駄遣いの根源とも言うべき「外食産業」を排除する動きを感じている。
最も大量に無駄が生じているのはコンビニだと思うが、ここは一番最後まで残るだろう。
業界のなかではいちばんロスを出さない個人の飲食店が初めに淘汰される。
次に中途半端なチェーン店。
外食産業の中でも、「肉」を扱う業界が集中して狙われている。
つい最近もユッケさしの中毒を起こしたチェーン店が一つ姿を消した。
おいかけるように起きた福島産の放射能汚染牛肉。
おそらく、牛肉だけでなく、あの地域の全ての食品が一定の放射能反応を示すだろう。
しかし、大きく取り上げられるのは「牛肉」だ。
最近の食品の問題は北京オリンピック前の「餃子｝を除き、鶏肉＝鳥インフルエンザ、豚肉＝口蹄疫、牛肉＝BSE,偽装問題、食中毒、と「肉」に集中している。
以下、自給率についてのまとめ。
日本の「食糧自給率３０％」の裏側
「日本の食糧自給率は、３０％である」ということが、よく言われる。
それは、もちろん間違ってはいないわけだが、この数字の裏側には、じつに大変な問題が潜んでいる。
たとえば、トウモロコシなどは９９％近く輸入している。
というと、「北海道には、広大なトウモロコシ畑があるじゃないですか。
おれはあそこで、たらふくトウモロコシを食べてきた」というような反論が寄せられるだろうが、その北海道の畑のトウモロコシの種は、シードＦ１（フオーミュラーワン）といって、アメリカから買ってきたものである。
Ｆ１というのは雑種一代目の種であり、雑種強勢（ヘテローシス）により両親の長所を合わせ持つ優れた種である。
しかし、そこには日本にとって大きな落とし穴がある。
それは、次の代へとその性質を安定的に引き継ぐことができないという点だ。
Ｆ１がちゃんと実ったからといって、そこから次のＦ１の種を採ることはできないわけである。
そのため、Ｆ１種の優れたトウモロコシを作り続けたいのなら、毎年アメリカから新たにＦ１の種を買い続けねばならないわけである。
つまり、日本で消費しているトウモロコシの一部は、たしかに北海道で採れてはいるが、それはアメリカから種を輸入したトウモロコシであり、アメリカのコントロール下に１００％おかれているのである。
卵の自給率、肉の自給率についても、同じことがいえる。
卵を生むニワトリも、牛や豚もトウモロコシを食べているわけだから、トウモロコシがなくなってしまえば、ニワトリ、牛、豚はこの日本からほとんど姿を消してしまう。
●自給率２％！？
日本の穀物の自給率は１９９４年度のデータで見ると、コメはさすがに１２０％と必要分を確保しているが、他は悲惨な数字がズラリと並ぶ。
例えば、パン、うどん、ソバ （ソバ粉１００％というソバはほとんどない。
大抵は小麦粉を混ぜている）、クッキー等の原料となる小麦の自給率はわずか９％であり、納豆、豆腐、油あげ、キナ粉、ミソ等の原料であり、日本人の食生活とは切っても離せない大豆の自給率に至っては、なんと２％である。
また、主に家畜のエサとなる飼料用トウモロコシの輸入の９９％を日本はアメリカに頼っている。
なにしろ、日本は世界最大の穀物輸入国なのである。
ところが、人口の爆発的増加と人間のとどまることを知らない欲望が穀物需要を今後爆発させることはまちがいない。
国連のデータによると、人口増加のピークは１９９０年から２０２０年までで、毎年この地球上に１億人近くが追加されることになる。
２５年後の２０２０年には８０億人を突破するものと思われる。
しかも、その人口爆発はアジアを中心とする低開発国で発生する。
辻井博・京都大学大学院教授によると世界の穀物総需要は２０２０年に１９９３年の７５％増になるという。
その時アジアで、４．７億トンの穀物不足が発生する。
１９９３年の世界の総穀物貿易量は２．３億トンしかない。
食糧の壮絶な奪い合いが間もなく始まることだけはまちがいない。
その時、日本はどんなことになっているのだろうか。
●食糧・種を支配する人々
「穀物メジャー」という言葉には、何か超国家的な不気味さがつきまとう。
石油メジャーにしても、穀物メジャーにしても、メジャーなる言葉が人々の口にのぼるときは、世界に動乱の火種が降り注ぐときだ。
実際、石油メジャーなる言葉が広く日本人の間に知られるようになったのは、１９７３年の石油ショックのときだった。
彼らが石油という死活的戦略物資の価格を自在に操るのを目の当たりにして、日本人は肝を冷やした。
穀物メジャーが史上空前の利益をあげたのも１９７０年代のことだった。
世界的に穀物需給が逼迫し、食料危機が叫ばれた時代だ。
しかも旧ソ連が穀物メジャーを通じて大量の穀物を買い付けたとき、メジャーは超大国アメリカの意志をも無視して、ソ連と取引し、莫大な利益をあげた。
こうして穀物メジャーは、ビッグ・ビジネスに成長していった。
「穀物メジャー」は、じつにミステリアスなベールに覆われている。
実際、私の知り合いの穀物の専門家も、いったん話題が穀物メジャーのことになるとあまり多くを語ろうとはしない。
彼は冗談半分に「ミシシッピ川にだけは浮かびたくはないからね」と言ったきり、口をつぐんでしまう。
確かに、「穀物メジャー」には秘密めいた部分が多い。
一種のマフィア的存在といってもよい。
つまり、ごく一握りの出資者によって株式が独占され、経営内容も外部には一切公表されない。
さらに多国籍企業であるために、時には国家をも越えた行動をとることがある。
●食糧を支配する人々
世界の穀物をほぼ集中的に扱っている存在として、「五大穀物メジャー」がある。
五大穀物メジャーは、いずれも多国籍の穀物商社であり、種子の開発から穀物取引、販売までを一貫して行なっていて、きわめて独占度の高い組織だ。
というのが穀物メジャーについての差し障りのない紹介なわけだが、じつは世界の穀物というのは、ある程度以上のまとまった量になると、この組織以外からは買えないのである。
しかも、五大穀物メジャーから穀物を買える組織もまた、きわめてわずかな限られた組織だけなのである。
日本では、三井物産、伊藤忠、組合貿易、三菱商事、丸紅は、五大穀物メジャーと取引をすることができるが、この五社以外は、五大穀物メジャーから直接に穀物を買うことはできない。
そうした集中度や独占度、それに不気味さが、石油メジャーにとてもよく似ているので、穀物メジャーと呼ばれるようになったわけである。
カーギル、ブンゲ、ドレフェス、コンチネンタル、アンドレが、その五大穀物メジャーだが、カーギルを除き、すべてユダヤ系資本である。またこれらはすべて同族企業であり、株式も非公開であるなど、その実体は必ずしも明らかではない。
五大穀物メジャーの市場シェアについては、さまざまな観測がなされているが、アメリカの穀物輸出の８０％以上にものぼることは、確かなようである。
それに、アメリカの農業政策に、大変大きな影響力を持っていることも、見逃してはならない点だ。
新農業法などアメリカの新しい農業政策、それに戦略物資としての食糧という位置づけによる国家戦略にも、穀物メジャーは少なからず関与していて、そこには穀物メジャーの利害が密接にからんでいると見ておかねばならない。
国際的なコングロマリットである穀物メジャーは、種子への放射線照射で次世代を残せない、しかし冷害や農薬に強い種を作付させることで、農家を実質的な農奴として支配下に入れています。
穀物メジャーと通称される、数社の企業が世界の穀物貿易の７０〜８０％を握っている。
各社のルーツは欧米各国だが、本社はすべてアメリカにある。
■戦略
穀物メジャーは、世界規模のネットワークを利用して各国の情報収集活動を行っており、その能力はＣＩＡ以上ともいわれている。
国際市場支配の戦略は以下のようなものが挙げられる。
・貿易量のシェアを握ることで、価格統制を図り、利益を得る。
流通拠点を独占し、生産者側もコントロールする。
・ＷＴＯなどの国際機関に市場自由化政策を推進させ、食糧自給を崩壊、各国の市場に食い込む。
・貧困国には、安価な穀物を「支援」の名の元に大量供給し、現地の農産業を破壊し、食糧輸入国へ転落させる。
食品安全性基準を決定するコーデックス・アリメンタリウス委員会の中枢はカーギル社などの多国籍企業の代表であり、各国の食料安全保障を脅かすとの見方もある。
コーデックス…はラテン語で「食品基準」の意。
ＦＡＯ（国連食糧農業機関）とＷＨＯ（世界保健機関）の合同食品規格委員会であり138ヶ国で構成。
食品安全基準を国際基準として低い水準に統一し、貿易の自由化、海外投資の障壁除去にあたる。
参考
■穀物メジャー各社の輪郭
かつて、５大メジャーといわれていたが、買収が進行し、現状はカーギルとＡＤＭの２強時代になっている。
●カーギル
米国系。１８６５年創業。全世界に７００事業所を持つ。
売上高は710.66億ドル（2005年5月決算）。
農産物以外に、石油・製鉄、保険などの事業を展開。
株式をカーギル家、マクミラン家がすべて所有する非上場企業。
●ＡＤＭ（アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド）
米国系。１９０２年創業。かつての５大メジャーの一つ、アンドレ・ガーナック、ドレフュスを買収し、現在、世界第２位。
売上高は359.43億ドル（2005年6月決算）
日本の花王が合弁会社を作っている。
●コンチネンタル・グレイン
米国系。元５大メジャー。１９９８年、カーギルが穀物部門を買収。
●ブンゲ
オランダ系。１８１８年創業。２８カ国に事業所がある。
売上高は251.68億ドル（2004年12月決算）。
大豆加工で第２位。南米最大の肥料製造、販売会社。
●ルイ・ドレフュス
フランス系。
●アンドレ・ガーナック
スイス系。
■政府との人脈
穀物メジャーは、政府高官を引退後に受け入れて、政府との人脈を形成、政策決定に介入している。
カーギル副社長であったウイリアム・Ｒ・ピアーズ（William R Pearce）は、ケネディ、ニクソン両政権の通商代表部を務めている。
またニクソン政権の農務次官であったクラレンス・パームビー（Clarence Palmby）は、１９７２年の米ソ穀物交渉の直前に、コンチネンタル副社長に就任。
レーガン政権の農務次官であったダニエル・アムスタッツ（Daniel Amstutz）は、カーギル社で長く飼料穀物の輸出を担当し、その後カーギル・インベスター・サ−ビスの社長を務めました。
リンク
その後、ダニエル（ダン）・アムスタッツは、イラクで農業復興のトップになっている。
