2011年08月01日

デフォルト回避。




http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110801-00000052-jij-int

初めから解っていたでしょう。
都合が悪くなれば、自分たちの都合のいいように「ルールを変える」。
そんなことずっと前からそうですね。
今更あーだこーだではありません。

アメリカは借金を払う気は毛頭ないので、いつかは万歳するでしょう。
でもそれは今ではなかったという事ですね
と、いいますか、デフォルトする前に、賭場をひっくり返しますよ。
やはり、2012年に照準を合わしているのでしょうか。
それまでは、伸ばし続けるでしょう。

初めから払う気がない借金ですから、いくらでも借りまくります。
そうして、都合よく事を演出(この場合「アセンション、またはフォトンベルト」)するでしょう。

ただ、連中のなかでもこの頃は二派に分かれもめごとがあるようです。
一つはフォトンベルトの襲来に備えて、自己保身するべきと主張する側。
もう一つは、あくまでもニューワールドオーダーにこだわる側。

話は変わりますが、24,25の預言はやはりただのお探せ情報だったようですね。
それはそれで、良かったと思います。
なにも起こらなかった「良かった」と、予言なんて当たらないんだって「良かった」。

このごろは、日本にも2012年に合わせてなのか、お騒がせおじさんたちがいらっしゃいます。
やれ、北京オリンピックは、開催されないだとか、10月に(過去の話です)宇宙船がやってくるだの前評判だけは大したもんだが、当たっためしがない。

著書も色々出されているようですが、大人の童話でも読む気持ちでお読みになると、それはかなり面白い物だとは思います。
夢を見るのは素敵な事ですし、見ている間は非常に幸せな気分でいられます。
あくまでも「妄想」の世界のお話だと理解したうえでお読みになる事をお勧めいたします。

で、アセンションできなかったら、このようにいうでしょう。
次元とはパラレルワールドにになっている。
私たちはAという空間に存在しているが、アセンションの結果、振り落とされたものは失敗した瞬間にBという空間に移行した。

だから、Aの空間で隣のだれかがアセンションして居なくなったとしても気が付かず、Bの空間、初めから隣のだれかが存在していなかった次元を今までのAの空間と同じと勘違いして「アセンションは無かった」と思いこんでいる。

こんなことを言い出すに違いない。
2012年12月、楽しみのしようじゃないか!!
ただ、この論理では検証のしようがないがね。
そこがみそか?

つづく。



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2011年07月31日

グリコ森永事件。




「キツネ目の男」と聞いて何を思いだすでしょう。
「怪人21面相」と答えられる人は今ではあまり居なくなったかもしれませんね。
何が何だかわけのわからない、謎の事件として迷宮入りしてしまいましたが、当時日本中の話題は「怪人21面相」一色でした。

グリコ森永事件とは身代金数億が目的のちゃちな事件ではありません。
実行犯の云々は別として、黒幕はユダヤ金融財閥であり、それはJAL123便墜落事件と繋がっており、そのままプラザ合意、バブルへと移行し、現在の失意の中の日本形成の出発点であった事は間違えありません。

この3件の事件は実は同じ事件であった事を知らねばなりません。
大企業または一部上場企業が特定の投資会社が仕掛けた裏の先物市場に於いて、負けが込んできた。
「裏」経済であるから裁判にかけ取り立てを行う事ができない。

そこで、その負け分を回収する為に考え出されたのがグリコ森永事件だ。
全てはユダヤ金融財閥によって仕掛けられ、演じられている。

食品会社にとって致命的な「毒入り」を仕組んだ訳だ。
仕組んだ側と回収する人側が同じな訳だから、「毒入り」を仕掛けた企業の株価が暴落する事は百も知っている訳だ。

予め先売りをかけておいて、事件を起こす。
株が暴落する。
株が下がれば下がるほどユダヤ金融財閥は莫大な利益を上げる。
そうして、焦げ付き以上の利益を回収した訳だ。

当時アメリカは今と同様に双子の赤字に苦しんでいた。
その赤字の補てんを日本に付きつけてきたのが、プラザ合意だ。
このころのドル円は一ドル220円位だ。

それが、プラザ合意以降、円高が進み一時79円台を付けた。
これはどういう事かといえば、アメリカの日本に対する借金がおよそ3分の1になったという事なんだ。

プラザ合意に中々「YES」といわない日本に脅しをかけた。
これがJAL123便の事件だ。
このJAL123便にはグリコ森永事件の怪人21面相から「毒入り」を宣告されていた不二家、ハウス食品の社長が搭乗しておりいずれも亡くなっている。

墜落後、怪人21面相から「もう許したる」の声明があり、事件はすっかりとなりを潜め、そのまま迷宮入りとなった。

以下詳細。


日本のGDPは500兆円等と言われている。しかし、表側の世界に出て来ない「闇経済」が、ほぼ同額の500兆円を超える規模で存在している。

それは、「魚の先物市場」を巡り形成されて来た。

原油や小麦の先物市場は聞いた事があっても、魚の先物市場は世界でも日本だけにしか無い。日本の闇経済の中にしか無い。

小麦を使いパンを製造する製パン業者は、3ヶ月後6ヶ月後に小麦の値段が極端に上がる事を恐れる。材料費が上がると製パン業に支障を来たすからである。そのため、例えば現在1kg=100円の小麦を、6ヶ月後に105円で買う契約を行う。上乗せ分の5円は本来、現在100円の小麦を購入し、保管しておく倉庫業者用の費用でもあった。この契約が先物取引である。

しかし、6ヶ月後に小麦が95円に値下がりすると予測した金融業者が、製パン業者と先物契約し、6ヶ月後に予測が的中すれば、6ヶ月後95円で小麦を買い、製パン業者に契約通り105円で売り、10%余りの利益が得られる。こうして倉庫業者ではなく、投機で利益を得ようとするギャンブラーが先物市場に出現する。

さらに6ヶ月後には、金融業者はわざわざ95円で小麦を買って製パン業者に小麦を渡したりはしなくなる。市場では小麦は自由に買えるのだから、欲しければ製パン業者は自分で小麦を買えば良い。

金融業者は、105円ー95円の差額10円を利益として製パン業者から入手する「だけ」になる。逆に小麦が140円に値上がりしていれば、金融業者は105円との差額35円を製パン業者に支払う。製パン業者は、金融業者から入手した35円と自己資金105円で小麦を買う。製パン業者は小麦の値上がりで経営に打撃を受けなくて済む。

こうして先物市場は、やがて小麦の実物の「やり取り」とは全く関係の無い紙の上の契約と、10円または35円の金銭の清算だけの取引になる。

 先物市場は純粋なギャンブルになる。


第二次世界大戦後、日本は原油の大部分を米国から輸入するようになる。輸入した原油から石油化学製品を製造し、また原油を精製してガソリン等を製造する業者にとって、原油価格の変動、原料価格の変動はどうしても避けたい事であった。

この石油業界の不安定さには、戦争で米国に負け、原油を米国から「だけ」輸入する事からさらに拍車が加わった。

この不安定さを解決して来たのが、安価な時に原油を購入備蓄し、高価になれば放出し、また過剰に生産されたビニルやポリエチレン等の石油化学製品の在庫を一括して製造業から買い取り保管し、市場で石油化学製品が品薄になると放出するという、先物業者の役割を果たして来た「業転」と呼ばれる、日本の原油先物業者であった。

しかし日本に正式に原油先物市場が開設されるのは2000年代に入ってからであり、この業転はあくまで非合法な「もぐり」業者であった。

世界の経済大国となって行く日本の膨大な原油取引を、事実上仕切るこの業転は、当然日本への原油輸出を独占するロックフェラー財団の下部組織であった。

やがて先物業者の通例に従い、この業転は紙の上だけで6ヶ月後にポリエチレンを〜万円で売る、買うと契約し、期日に金銭だけで決済する闇の投機資金業者=ギャンブラーとなって行く。
石油製品等の売り買いは、実態的には伴わなくなって行く。

企業経営者が会社資金を使い込み、あるいは株式売買で大きな赤字を作り、株主総会で株主に吊し上げられる危機に陥った時、紙の上だけでポリエチレンを業転に10億円売った事にし、業転から10億円の代金支払いを受け、6ヶ月後に12億円でポリエチレンを買い戻す先物契約をする事で、企業経営者はその危機を乗り越える。

危険があり過ぎて銀行が融資しない事業資金、また企業の不正を追求、脅迫して来た総会屋への支払い、政治家への不正な献金、脱税した企業利益を税務署からの調査中だけ業転に預け、6ヶ月後に返却してもらう・・。

さらには、莫大な利益を出した大企業が業転から石油化学製品を莫大に購入した事にし、利益を全て消費した事にして課税を逃れ、定期的に事業資金として「小分け」に業転から払い戻しを受ける「先物契約」。

さらには、大企業が自前で非課税の宗教法人を作り、そこに利益を流し込み合法的に脱税し、宗教法人から業転へ資金を流し、最終的には「資金の行方」を分からなくする。

(宗教法人には非課税特権というものがあり、税金の納税義務がないことはご存じと思いますが、つまり、帳簿の記載する義務もないわけです。宗教法人を通じてお金は資金洗浄=マネーロンダリングされます。)

こうして、業転は大企業経営には「無くてはならない」闇の日本銀行になって行った。

また、業転は得体の知れない無数の日本の新興宗教法人のボスになって行った。
そして創価学会がその中核担当である。
1900年代初頭から、中国石油の開発を行って来たロックフェラーの中国共産党の人脈を使い、創価学会・池田大作は、田中角栄のメッセンジャーとして日中国交回復の段取りを準備した。
そこには業転=ロックフェラーの人脈が生かされていた。

日本のGDPに匹敵する巨額の闇資金を運用する、ロックフェラー日本支部=業転。
自民党の最大資金源となった業転は、「融資先」の多様化に伴い、セメント、木材、石材.人材派遣、魚の「先物取引」というテクニックを拡張させて行く。全て実物の品物が伴わないペーパー契約である。

もちろん非合法活動のため、正式な貸し金契約書は無い。
返済が滞れば裁判で強制的に金を取り立てる事は出来ない。
従って、かつての「怪人21面相」による、菓子製造企業グリコの社長誘拐による身代金請求、森永製菓製品への針混入等のグリコ・森永事件が発生する。

この闇の日本銀行の高利の資金運用先が、株式売買でのいわゆる光進等と言った「仕手筋」グループである。
グリコ・森永事件の発生に伴い、グリコ・森永の株式の急騰暴落が演じられ、仕手筋が莫大な利益を上げた理由はここにある
。日本版企業乗っ取り屋=仕手筋の資金源は、この業転である。

欧米では、アメリカ中西部テキサスを中心に生産される高質な原油WTI=ウェスト・テキサス・インターミディエイト、または英国の北海ブレンド原油といった軽質油からしか、爆発力の強いガソリンは精製出来ない。

しかし日本だけが、比較的粗悪で安価なアラブのドバイ原油=重質油からガソリンを精製する技術を持っている。

ドバイ原油を原料とした日本のガソリンを、欧米のガソリンと同じ価格で販売する日本の業転は、現在のガソリン高騰で莫大な利益を得ている。
その利益がロックフェラーの日本企業乗っ取り資金に変貌している。

業転が魚の先物取引という、一見奇妙な金融商品を開発した理由はもう1つある。

第二次世界大戦後、米国ロックフェラーの原油を日本に運搬するタンカー企業は、日本の水産会社の漁船部隊を再編成して創立された。

第二次世界大戦中、米国と戦争する日本海軍の軍艦部品は、敵国アメリカのロックフェラー財団から密輸されていた。

ロックフェラーは米軍へも兵器を納入し、日本と米国はロックフェラーの兵器販売促進のために戦争を行っていた。

ロックフェラーと共に、日本海軍の軍艦部品密輸商社を経営していたのが昭和天皇ヒロヒトである。

ヒロヒトの部下として、兵器密輸の実働部隊を担ったのが三菱財閥、日本水産=ニッスイ、天皇の右腕で皇室出身の外交官・白州次郎であった。密輸船は日本水産のものであった。

戦後、白州次郎は天皇の命令を受け日本水産の社長に就任、兵器密輸仲間の三菱財閥から出資を受け、日本全国の暴力団、総会屋を結集し、ロックフェラーの原油輸入・販売業=業転を創立する。

ロックフェラーのタンカーの操縦は、天皇=白州の日本水産が担当する事になった。

業転が魚の先物取引という奇妙な金融商品を持つ理由は、原油輸入と日本の水産業との一体化という歴史から来ている。

こうして日本全国の暴力団、総会屋を結集し、闇資金市場を創立し、そのボスに君臨したのが昭和天皇であり、業転は戦争中の兵器密輸企業=死の商人の戦後版であった。

そして戦後、天皇傘下に結集した日本の暴力団、総会屋相互の調停役、まとめ役として、業転の専務役を担当したのが右翼のボス小佐野賢治であった。

80年代初頭、ロッキードグラマン社からの収賄事件で小佐野が東京地検の捜査対象になると、重要な証人が次々と「心筋梗塞」で死亡して行った。業転とロックフェラーCIAが総力を上げ、日米石油マフィア小佐野を守っていた。

当時、業転=小佐野は日比谷の帝国ホテルを経営し、三菱地所は東京駅八重洲口周辺の土地を買い占めていた。

業転=小佐野と三菱は、菓子メーカーの不二家が所有する銀座周辺の土地、また蛇の目ミシンの所有する京橋付近の土地を買い占め、東京から日比谷までの広範囲の地域を業転=ロックフェラーの日本中枢拠点にしようと計画していた。

蛇の目ミシンは業転=仕手筋の働きもあり、容易に倒産し買収が完了した。
しかし銀座の不二家は買収に激しく抵抗した。「怪人21面相」は、不二家の商品に針を混入し不二家を脅迫、不二家社長に「死の宣告」を行った。

一方、80年代初頭、ロックフェラー=業転=小佐野は、日本航空株式を35%程買い占めていたが、さらに過半数に達するまで株式を買収し、日本航空を乗っ取ろうと計画していた。

しかし、小佐野の日航株式買収に便乗し株式価格の上昇を期待し、三洋興産という企業が日航の株式約15%を買収し、小佐野=ロックフェラーの邪魔をしていた。三洋興産は小佐野の株式買取の請求を拒否し続けていた。

1985年8月、日航ジャンボ機が墜落し、乗っていた不二家の社長が死亡する。

恐怖に襲われた不二家経営陣は、小佐野=ロックフェラーに銀座周辺の土地を全て売却した。「怪人21面相」による不二家脅迫は、以後一切消えて無くなる。
「怪人21面相」による不二家社長への「死の宣告」はこうして実現した。

 ジャンボ機墜落で日航株式は暴落し、期待外れとなった三洋興産は、日航株式15%を小佐野=ロックフェラーに全て売却した。

つづく。


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2011年07月23日

東北大震災第2幕?




また東北地震?ですか。
一応お知らせすることといたします。

7月23日から25日にかけて東北地方に再び大震災があると、ネイチャリングで受け取ったと言っている偉いお方がいるそうです。

24日は地上派テレビ終了の日でもあり、一部では日本終了の日とも言われているそうです。
おもしろい発想ですね。

いつも申し上げている事ですが、「予言」なんてもんは当たりませんし存在するとも思いません。
当たる予言は「当局からリークせよ」の指示を受けている可能性が極めて高いと判断して間違えないでしょう。

宇野正美情報から判断すると、東北大震災1カ月ほど前の日本におけるイルミナリティ(?)の会合では東北地方が日本地図から消えていたといいます。

横にそれますが、東北地震についての宇野正美氏の主張をまとめましたので参考にしてください。

●地震は、人工地震である。そのターゲットは、福島第1原発、三号機である。
 三号機は、プルサーマル、MOX原子力燃料である。これが狙われた。

●三号機は、プルトニウムを自由に取り出せる。日本の中枢は、ひそかに核兵器を開発している。

●2020年に、日本はアメリカを抜いて、プルトニウム保有量が世界一となる。

●これを許せぬ国際勢力は、日本に恫喝を加える目的で福島原発を攻撃した。そのための東北地震である。

●次の目標は、浜岡原発(静岡県)である。太平洋の津波をまともに受ける位置にある。

●日本の原子力政策を決定してきたのはアメリカである。福島原発の原子炉など、その中身は
 GE(ゼネラル・エレクトロニック)であり、それを日本に導入させた。

●戦後、GHQによってA級戦犯となり、刑を免れる代わりに、アメリカの為に働いたのが正力松太郎である。彼は後の読売新聞の社主となり、CIAのエージェントとしてアメリカに貢献した。読売新聞、日本テレビ網などを使い、日本のメディアコントロールに協力した。正力松太郎が死んだ後、その後を継いだのが渡辺恒雄である。現在もアメリカのため、日本のコントロールに協力している。

●政治家でアメリカの原発政策に協力したのが中曽根康弘である。彼は長年、日本の原子力委員会の
 委員を務め、現在はその息子が議員となり、父親の原子力委員を継いでいる。

●宇野正美氏がかつて「ユダヤがわかると世界が見えてくる」という本を出した際に、
 私に対して攻撃し、出版の妨害をしてきたのが渡辺恒雄と中曽根康弘である。

●東京の帝国ホテルの地下において、日本のフリーメーソンのある集まりが行われた。
 集まっているのは、殆どが外国人であった。その地下室に掲げられていた日本地図には、
 東北地方が「無かった」。

 これを見た、ある日本人が、ある外国人に尋ねたところ、その返答は
 驚くべきものだった。「東北は、まもなく無くなるから。」その集まりは、地震の1ヶ月半前であった。

以上。

現段階で東北地方は大変なダメージを受けていますが、壊滅的な状態ではありません。
事実遅まきながら復興に向けて動き始めています。

「地図から消え去る」というイメージではありません。
彼らが日本再占領を目論んで仕掛けてくるならば、東北大震災第二波はあり得ない事ではありません。

初めの地震では、沖合に幅200キロ、縦に500キロの亀裂が入っていると言われています。
そこにめがけて刺激を与えるとどうなるか、恐ろしいですね。

単なるお騒がせ情報に終わるかと思いますが、一応お伝えいたします。
仮に地震が起きた時は、迷わず山に避難してください。
旧約聖書でも「山に逃げよ」とあります。
山以外に避難場所はありません。

以下、貼り付け
http://d.hatena.ne.jp/k1491n/20110721/1311234747

♦リチャード・ボイラン博士が先月から警告を発していた東北大地震第2弾の件ですが、今週末の23〜25日に発生すると警告を発しています。

こんな時にまた人騒がせな記事を拡散するのはどうかと思い迷いましたが、警告が当たらないとも限りません。

震災から4カ月、疲れと気の緩みから油断して再び大きな災害を引き起こさない為にも、一応このような情報があるということだけを胸に収めて、万事ご用心なされたく掲示致します。

ボイラン博士は信頼できる人物のようですが、彼もstar visitorから受け取った情報だそうで、確信があるかどうかは解りません。

受け取る側がどう行動するか判断するしかありますまい。
とにかく皆さま、お気をつけください

This is the latest report about the upcoming 9.5 Mega-Quake to strike Japan on the July 23-24-25 weekend, the energy reading at this time indicatng mostly likely during the night between Sunday and Monday, 7/24-25 (Japan time).

これは7月23日〜24日-25週末に日本を打つ今度の9.5Mega-揺れに関する最新のレポートです。
エネルギーリーデイングでは、日曜日と月曜日の夜から朝にかけての確率が高いと読んでいます。7/24-25 (Japan time).

For those in the U.S., that would be Sunday morning, and in London, Sunday afternoon.

米国では日曜日の朝、ロンドンでは日曜日の午後になるでしょう。

July 24.

7月24日。

This Great Quake will be six times as strong as March's Tohoku 9.0 Quake!

この巨大地震は3月の東北9.0地震の6倍強くなるでしょう!

This upcoming July 24-25th 9.5-magnitude Great Earthquake will tie the world record for the largest-ever earthquake.

今年の今度の7月に、25分の24 9.5マグニチュードの巨大地震は史上最大の地震のための世界記録を結ぶでしょう。

That other earthquake was in 1960 in Chile:

1960年に、そのような地震がチリにありました:

the Valdivia (Great Chilean) Earthquake.

バルディビア(偉大なチリ人)地震。

Details of what the effects of that Valdivia 9.5 Earthquake (also along a coastline) were like can be found below *

そのバルディビアの9.5の震災(海岸線に沿って被害が起きた)とデテールが似ていることを発見できるでしょう。

I have taken the energy reading of the upcoming July 24-25 Japan Great Quake and pinpointed its location.

私は、今度の7月24日〜25日の日本の巨大地震のエネルギー読み取って、位置を正確に指摘しました。

The July 24-25 Earthquake's epicenter will be in the off-shore Pacific Ocean 100 km (62 miles) east of Minamisanriku, a village along the northeast coast of Japan's main Honshu Island, and 60 km (37 miles) northeast of Sendai.

7月24日〜25日地震の震央が南三陸(日本の主な本州島の北東の海岸と、60km(37マイル)北東仙台の村)の太平洋の100km(62マイル)の沖の東になるでしょう。

Minamisanriku is only 25 km (15 miles) north of the Onagawa nuclear power plant, already somewhat damaged by the March 11th monster quake, which also severely damaged several nuclear reactors at the Fukushima nuclear power plant complex.

南三陸が福島原子力発電所の敷地にまた、ひどくいくつかの原子炉を傷つけた、3月11日の巨大な揺れで既にいくらか破損した女川原子力発電所の25km(15マイル)だけ北にあります。

And this July 24-25 Mega-Quake will be six times as strong!

そして、この7月24日〜25日の巨大-揺れは6倍強くなるでしょう!

The Japanese Government should shut down the Onagawa nuclear plant that weekend as a precaution.

日本政府は、その週末に注意として女川原子力発電所を止めるべきです。

The July 24-25 Quake will cause ground shaking 6 times as strong as on March 11.

7月24日〜25日Quakeは3月11日の6倍強い地盤振動を引き起こすでしょう。Since Tokyo is only 320 km (200 miles) southwest of the epicenter, Tokyo can expect to receive damage this time.

東京が320km(200マイル)南西震央だけのものであるので、日本政府は、今回損害を受けると予想できます。

There will also be resulting tsunamis very much larger than those on March 11.

また、3月11日のそれらよりたいへん大きい結果として起こる津波があるでしょう。

For some idea of the scale of potential tsunami effects, see the description of tsunamis created by the other 9.5 Great Quake, in Chile 51 years ago (below)*. 潜在的津波の持つ力の影響を51年前の9,5のチリ巨大地震のスケールから勘案してみてください。(below)*

This July 24-25 Quake will be caused by a larger tectonic plate movement than caused the earlier quake on March 11th:

この7月24日〜25日地震は以前の揺れが3月11日に引き起こされるより大きいプレート運動で引き起こされるでしょう:

the violent sudden subduction of the Pacific Plate edge under the Okhotsk Plate that Japan rests on, with additional pressure provided by the Philippine Sea Plate at the area's triple-convergence zone.

太平洋プレートと日本の休息中のオホーツクプレートにフィリピンプレートの圧力が追加され、断層が突然激しく滑り込みます。

How can people on Honshu Island, Japan prepare for the truly Big One coming later this month?

本州の人々は今月やってくる、実際の大地震に日本はどのような備えをしているのでしょうか?

They have had a learning experience from the Match 11th quake.

彼らには、3月11日の地震からの学習体験がありました。

All the prudent precautions one takes in a major earthquake are in order.

巨大地震で秩序を保つためにはは思慮分別のある慎重さが全てです。

Since the timing of this 9.5 Quake is known, if I were living on northern Honshu, I'd make sure not to be in, or sleep in, a building made of rigid unyielding structure such as masonry or steel that weekend.

私が北本州の上のほうに住んでいるならこの9.5の地震のタイミングが知られているので、その週末は石や鉄鋼のように堅い硬い構造のビルの中でも確実に眠りもしないでしょう。

Near the epicenter, even being in a wooden house might not be safe enough.

震央の近くでは、木造家屋は十分に安全でないかもしれません。

One can always sleep outside that weekend;

出来ることは一つ、この週末はずっと戸外で寝ることです。

it'll be warm.

暖かいでしょうから。

Then there is also the issue of the much larger tsunamis coming this time.

そしてまた、今回来るはるかに大きい津波の問題があります。

Using the 1960 Valdivia 9.5 Quake as a model, it generated local tidal waves 25 meters (82 ft) high.

1960のバルディビアの9,5の地震をモデルでは、津波の高さは25メーター(82フィート)に達しました。

But in the March 11 Japan Quake, tsunami heights varied widely depending on topography, and ranged up to 30 meters (100 feet) high.

しかし、3月11日の日本の地震では、津波の高さは、地形によって、ばらつきが大きく、30メーター(100フィート)まで高く及びました。

Since the upcoming July 23 Quake will be 6 times as strong, even larger waves may be expected, and may travel farther inland.

今度の7月23日の地震は6倍強くなるので、さらに大きい波は、予想されて、内陸をより遠くに伝わるかもしれません。

Thus, in addition to staying out of places subject to failure in the earthquake, north Honshu residents would do well to stay away from low-lying coastal areas that weekend.

したがって、地震における失敗を条件として場所の外にいることに加えて、北の本州の居住者は、その週末に低い沿岸地域から離れることがよいでしょう。

As for other countries' citizens living near the Pacific, it would be prudent to look up the tsunami warning map put out by USGS 's Pacific Tsunami Warning Center right after that July 24-25 Quake hits, at:

'他国'に関して、市民が太平洋の近くに住んでいる場合、USGSのその7月24日〜25日地震が当ったとき後、正しい太平洋津波警報センターで消し止めている津波警報地図を調べるのは、以下で慎重でしょう。

http://ptwc.weather.gov/?region=1.

That map will show you where a tsunami propagated from Japan could strike.

その地図は、日本から伝播された津波が、どこに突然起こることができたかをあなたに示すでしょう。

And this time the wave heights are likely to be much higher than on March 11th.

そして、今回、波高は3月11日よりはるかに高い傾向があります。

So, even people as far away as coastal Alaska, Hawai'i, the Pacific coasts of North, Central, and South America, New Zealand, Indonesia, and the Philippines should inform themselves about potential oncoming risks.

それで、沿岸のアラスカ、ハワイ、北部、セントラルの太平洋岸と同じくらい遠い人々、南米、ニュージーランド、インドネシア、およびフィリピンさえ接近している潜在的リスクに関して自分たちに知らせるべきです。

This information is based on both use of psychic information and information from the Star Visitors.

この情報は精神の情報の使用とStar Visitors(銀河連盟?)からの情報の両方に基づいています。

The people of Japan have been through a lot, but it's not over.

日本人は多くの事を通過してきましたが、それは終わりではありませんでした。

Let us keep open a heart of compassion for all affected Japanese.

私たちは心を開いて、影響を受けるすべての日本人に同情の心を持ち続けましょう。

Their trials are continuing.

彼らの試練は続いています。

Richard Boylan, Ph.D., Councillor

リチャード・ボイラン、博士号、評議員

http://www.drboylan.com/07.2011japanmegaquake.html

drboylan@sbcglobal.net



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2011年07月22日

モンサントとベクテル社。




ブッシュ一族、ロックフェラー一族が大株主として君臨するモンサント社は、人類史上最凶の「悪魔の企業」だ。

モンサントの狙いは、種子からエネルギー産業、さらに水ビジネスへと進化し、人類の命運を握ろうとしている。

この恐ろしい事実を知っておかないと、ある日、わたしたちはは飲み水さえも完全に支配され、雨水を利用する権利さえ失う事態だってありうることを思い知ることになるかもしれない。

 (以下、ななしの言いたい放題から引用)

モンサントが、「未来の中核ビジネス」として位置づけているのが、水をいかにしてコントロールするかということである。

同社のウォーター・ビジネスは1996年に新しい展開を見せるようになった。
そのきっかけとなったのは、バイオテクノロジー企業を次々と買収し始めたことである。

モンサントは米国のみならず、世界のバイオ関連企業を次々に傘下におさめるようになった。
1997年にはブラジルの大手種子メーカーのセメンテス・アグロセラスを買収。
翌98年には同業のライバル会社であるカーギル社の種子部門を14億ドルで手に入れた。(註、カーギル(当ブロブ「笑う穀物メジャー」参照)もモンサントもロックフェラー一族の中核企業)

デルタやファインを18億ドルで買い取り、デカルブを23億ドルで買収した。
さらにユニリーバの欧州の小麦部門を5億2500万ドルで買収。
人口爆発が続くインド大手ハイブリット企業であるメイコ社も獲得した。
破竹の勢いで進める企業買収M&Aの狙いについて尋ねられたロバート・ファーレイ取締役は、次のように答えている。

「我が社が取り組んでいるのは、世界各地の種子企業にとどまらず、食物連鎖のすべてのプロセスに関わる企業を一本化することである。その観点からとらえれば、種子の次に重要なターゲットになるのは水である。なぜなら水がなければ、生命は維持できないからだ」

モンサントが世界の水支配に本格的に取り組み始めたのは、1999年のことである。
多くの人口を抱えながら水不足に直面している国々を相手にした、新たな水ビジネスを立ち上げたのだ。最初のターゲットになったのは、インドとメキシコである。

地球規模で深刻化する水不足の状況は、今後も悪化する一方で、国家の枠組みに縛られない国際機関やNGOが、資金面で大きな役割を果たすに違いないと分析した。

モンサントが掲げたスローガンは「我が社は世界の人々に食糧と健康、そして希望を届ける」というものである。このスローガンの下、同社はインドとメキシコの水関連ビジネスからだけで2008年までに6300万ドルの利益を生み出す計画を打ち出した。

同社の予測では、2010年までに世界では25億人の人々が安心して飲める水へのアクセスが不足するという。

なかでも中国やインド、メキシコ、そして米国でさえも少なくても人口の30%程度は水不足、言い換えればウォーターストレス状態に陥ると予測した。
この予測は米国CIAが2000年にまとめた「グローバル・パターン」の分析と合致している。(モンサントはCIAと兄弟のように深く結びついた企業である)

特にインドの状況は深刻で、2025年までに、インドにおける水の供給量は年間700KM3になると予測されるが、需要はその倍近く晴れ上がると思われた。
このような分野で確実なサービスが提供できれば、モンサントにとっては莫大な利益が保証されたに等しい。

欧州復興開発銀行EBRDのジョン・バスティン理事は「ウォーター・ビジネスは世界の民間投資分野において、最後の未開拓地といえる」と語った。

この発言に真っ先に飛びついたのがモンサントであった。同社はインドやメキシコにおける水関連施設の建設に向けて、安全な水道水の供給プロジェクトなどの数十億ドルの投資を始めた。

計算高いモンサントは、これらの初期投資は世界のNGOが各途上国の水不足を改善するために調達した資金を利用できれば、十分ペイするとの見通しを立てた。
要は、公的な資金やNGOの国際的な影響力に早くから着目し、その資金を自分たちに呼び込もうともくろんだわけだ。

確かにインド政府の場合を見ても、モンサントが本格的に水ビジネスへの参入を始める以前、1992年から1997年の6年間だけでも12億ドルもの資金投入を行ってきた。
また世界銀行も、インドの水資源確保に向けて9億ドルの資金提供を行ってきた。

モンサントの戦略は、まずは地元の政府や住民を味方につけることから始まった。
具体的には、インドの地元企業とジョイント・ベンチャーを組み、安全な水を供給するビジネスに参入した。
インドを代表するイウレカ・フォーブスやタタなどの有力企業と提携する形でモンサントはインド市場への参入のとっかかりを手にすることができた。

また、インドのウォーター・ヘルス・インターナショナルの株式を取得することでインド国内のウォーター・ビジネスへの影響力を強化しようと試みた。

モンサントが提携したインド企業は、いずれも同国内の水道事業や水関連のビジネスに一定の実績をあげてきた。しかし資本力、技術力が効果を発揮した結果、同社はインド国内のウォーター・ビジネスを独占的にコントロールできるようになった。

その成功の足ががかりに、モンサントはインドから他のアジア諸国にも触手を伸ばし始めた。
すでに同社は種子ビジネスを通じてアジアの農業には深く食い込んでいたが、新たに確保したインドの産業基盤を通じて、周辺国における漁業や養殖業にも参入するようになった。

従来の農業分野に加え、モンサントはこれら新しい分野で2008年末を目標に16億ドルの収益を上げようとする計画している。

またモンサントはその政治的影響力をフルに働かせ、世界銀行に対して上下水道の民営化と水利権の売買を、民間企業の民営化に資金提供と技術指導を約束するようになった。

それまで天から降ってくる無償の贈り物であった水資源を、商品として管理することを世銀・国連に要求し、それを自分たち民間に請け負わせるように要求し、莫大なリベートと引き替えに、腐敗官僚からそうした権利を入手していったのである。

世界銀行の傘下にある国債金融公社8(IFC)では発展途上国における農業や漁業、そして水関連のビジネスに対して積極的な融資を行っている。
その受け皿は決まってモンサントというわけだ。同社にとって確実に水から利益を生み出すことができるビジネスモデルを確立したといえよう。

ここに、モンサント社とならぶ、もう一つの悪魔、ベクテル社が登場する。第二次大戦前後のベクテル社とモンサント社の幹部には、核物理学者ローレンスなど共通メンバーが多い。
いずれもロックフェラーの兄弟会社と断言してもよい。

「ベクテル社」は年間売上4兆円を超す世界最大の企業でありながら、株式非公開の個人企業であるため、日本での知名度は高くない。

主に初期の核開発にモンサントと共に携わり、ベトナム戦争後はサウジアラビアやイランなど中東オイルマネーの利権と結びつき巨利を得てきた会社である。

主力はエネルギー利権で、わけても原発建設が大きい。
CIAと完全に結びつき、アメリカの闇権力と指摘されていて、ケネディ暗殺やベトナム侵攻などの背後にベクテルの姿がかいま見えている。
まさにロックフェラーの本質を体現した中核会社なのである。

モンサントはベクテルと協調して、世界の水利権を手中に収め続けてきた。
それが、どのような姿勢だったのか、ここに端的な例を紹介する。

1999年、ベクテル社と、ボリビアのコチャバンバ市民との間で紛争が起こった。
元々ロックフェラーから幹部を送り込まれている世銀やIMFは、破綻管理国家のインフラを民営化することを要求してきた。

ボリビアの水道事業も「民営化」されベクテル社が水道事業を買い取った。
その途端、住民の生活を一切考慮せず、自社の金儲けだけを目標に、水道料金が2倍にハネ上がり、ボリビアの平均的なサラリーマンの収入の4分の1が、水道料金の支払いに消えて行く状態になり、最悪の地域では収入の3分の1が水道代で消えて行った。

しかも雨水を貯水し生活用水に使うと言う、ボリビアでは伝統的な水の利用方法に対してさえ、ベクテル社は、「天から降る水の利用権は契約上、我社にある」として、料金を徴収し始めた。

今晩食べる食料の無い、スラム街の貧しい市民がバケツに雨水を貯め、それを飲むと、、数セントの金を、ベクテルは請求したのである。

民衆は怒り、ベクテル社に対して水道料金の値下げを要求して、街頭デモを行った。
これに対して、ボリビア政府はベクテル社との契約を守るために軍隊を出動させた。
一人の一七歳の少年、ビクトル・ヒューゴ・ダザは記者の目の前で銃に打たれ、殺された。
数百人以上の人々が重症を負った。
現場に居合わせた記者は、そこで起こった出来事を目撃していた。

抗議デモを起こしたボリビア市民の当然の怒りに押され、コチャバンバ市当局はベクテルに契約解除を要請した。
すると、南米の、この貧しい国に対し、ベクテルは国際法廷に提訴し、違約金・賠償金として2500万ドル(約30億円)を要求し、支払わせたのである。

ボリビアで、ベクテル社の水道事業に反対した市民は語っている。
「この2500万ドルがあれば、2万5000人の教師を雇用し、貧しい子供に教育を受けさせ、12万世帯に水道を敷き、雨水でない衛生的で安全な水を提供する事が出来た。」

140億ドルの純利益(売上高ではなく、そこから経費等を引いた純粋な利益)を誇るベクテルが、ボリビアから、金を奪う必要が、どこにあるのか?

このベクテル社の姿に、水道支配を目指し、世界の「水支配」を目指す企業の実態が典型的に良く現れている。このあたり、モンサントの姿勢に実に似ていて、それもそのはず、いずれの会社も、正体はロックフェラーだからである。

ベクテル社は、ボリビア政府に対し、違約金2500万ドルを要求提訴したが、実は、ベクテル社がボリビアの水ビジネスに投資してきた額は100万ドルにすぎなかった。

それまで、国連におけるボリビアの水源地等の保護を目的とした援助事業でNGOなどを通じて巨額の資金援助を行ってきたのは日本や欧米だったが、ベクテルは、そのインフラ整備を利用しただけで、民営化に際してすべての利権を奪い取っていたのである。

それなのに、契約違反を持ち出して25倍の利益をかすめ取ろうとした。
こうした姿勢こそが、ベクテル社の本質であり、モンサントと同じ体質なのである。

今、筆者は、ロックフェラーやロスチャイルド系の企業、それに中国企業が世界有数の日本の水資源を買収するために、日本中を回って買い占め作戦を展開していることを知っている。
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/090512/biz0905122342041-n1.htm

とりわけ、八ヶ岳周辺や四国剣山周辺などが買い占められているとの情報が寄せられている。西日本の山岳地帯は、すでに、かなり広範囲に買い占めが進んでいるようだ。

ある日、気づいてみれば、破綻した地方自治体が水道インフラをベクレルやモンサント、中国企業などに売り渡し、突如、水道代が数倍になって、自由に水を扱うことさえできなくなる事態が、そこまで迫っていると知る必要がある。

引用はここまで。

文中「四国剣山周辺などが買い占められている」のくだりに、食指が動いた方も多いのではないだろうか。

「剣山」といえば、「アーク」の眠る地のNO.1候補の一つだ。
そのうち、「剣山」そのものを買い占めるつもりだろうか。

それにしても雨水まで「我の物」とは、ロックフェラー企業のすざましいまでの「金」に対する執念とも言うべきものを感じる。

あなたの水は大丈夫ですか?

つづく。



posted by コスモ at 01:36| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年07月20日

なでしこジャパン、おめでとう?!

DSC03670.JPG


一回り大きくなったふくちゃん牧場の錦鯉
風が吹いたのか、葉くずが水面を汚しているように見えるが
鯉たちは丸々としている。





この2日間、ブログを更新しようとしても、ページが開けず(理由は判らん。太陽フレアによる電磁波異常でしょうか、はたまたPCの調子が悪いのでしょか)何にせよ足かけ3日ぶりに書いています。

さてはて、なでしこがアメリカを破ってW杯優勝を決めましたが、なぜか手放しには喜べない私です。

>>フランクフルト 17日 ロイター] サッカーの女子ワールドカップ(W杯)ドイツ大会の決勝で敗れた米国は、PK戦の末に初優勝を果たした日本代表「なでしこジャパン」を祝福した。

 日本は準々決勝で前回王者の地元ドイツを下すと、続く準決勝では強豪スウェーデンを撃破。決勝では全選手が身長で勝る米国に2回リードされたが、驚異的な粘りを発揮し、最終的にPK戦を3─1で制した。

 米国のGKホープ・ソロは同国代表チームのウェブサイトで「わたしたちは偉大なチームに敗れた」とコメント。また、「何か大きな力が日本を味方していたと感じた」とし、「勝ちたかったけれど、他のチームが優勝するなら日本が良かった」と述べた。

以上の文章は主要報道機関の記事だ。
筆者はサッカーは判らないので、試合の内容については、何もコメントする事は出来ない。

だが、アメリカを下して優勝したとニュースで知った時、私は「またやったな・・・」と思ってしまった。
なんでも疑ってかかる、嫌な修習性がすっかり身についてしまっいている。

対戦相手がアメリカでなければ何も思わなかったと思うが、御承知の通り、アメリカは国債発行額の上限改正法案が通過しなければ8月2日にデフォルトする事になる。

この逼迫した事態に、「日本対アメリカ」のカードを利用しない訳がないと思った。
もちろん試合の中身はPK戦まではガチンコ勝負であったと思う。

「PK戦」、この場に及んで国家権力が働いたとしたら?
PK戦なら、やりやすい。
日本に勝利を譲って、一時しのぎにすぎなくとも、金を巻き上げておけば、アメリカは延命ができる。
日本にとってもW杯での優勝は震災復興の起爆剤になりうる。

ここまで疑う必要はないかもしれないが、時期が時期だけに、気になって仕方がない。
実際、スポーツの世界は汚い金が勝負を分けてきた数多くの実例がある。
それは氷山の本の一角でしか無い訳だから、筆者自身は今回の優勝は手放しで喜ぶ事ができない。

まして、上記記事>>米国のGKホープ・ソロは同国代表チームのウェブサイトで「わたしたちは偉大なチームに敗れた」とコメント。また、「何か大きな力が日本を味方していたと感じた」とし、「勝ちたかったけれど、他のチームが優勝するなら日本が良かった」と述べた。<<

「何か大きな力が日本を味方していたと感じた」このコメントを知った時、なるほどなと感じてしまう。

何か大きな力・・・国家権力(=ユダヤ金融資本)の事か?

仮に金に大きな動きがあったり、何か他の重要な事が水面下で動いたとしても、私たちが検証できる可能性は非常に薄い。
気が付いた時には既にそれは既成の事実となっているが。

つづく。



posted by コスモ at 20:54| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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